十字架信仰の力 ・・・・・・・ ２０２６年巻頭言
２０２６ １/３
「そうして、西の方からは 主の御名が、日の上る 東の方からは、主の栄光が恐れられる。 主は激しい流れのように来られ、その中で 主の息が吹きまくっている。 「しかし、シオンには贖（あがな）い主として来る。 ヤコブの中の、そむきの罪を悔い改める者のところに来る。」 主の御告げ。」 （イザヤ５９：１９、２０）
「私たちは知ろう。 主を知ることを切に追い求めよう。 主は 暁（あかつき）の光のように、確かに表われ、大雨のように、私たちのところに来、後の雨のように、地を潤される。」 （ホセア６：３）
「また、民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、あちこちに、ききんが起り、疫病が起こり、また地震があるからです。
しかし、これらはすべて、産みの苦しみの初めです。」 （マタイ２４：７、８）
・・・・ 西のほうのアメリカと、日の上る東のほう すなわち 日本において、主は、聖霊様が激しく注がれるための 政治的、経済的、そして社会的な 道備えをしておられます。
世界は今、アメリカ一強のグローバリズムから 多極化、ナショナリズムの動き、また、通貨のデジタル化に 大きくかじを取っています。 ２０２６年も引き続き激動の年となり、日本はこの流れの中で、うまく対応していかなければなりません。
その中で、実質アメリカの植民地状態（不平等な協定、ジャパンハンドラー、在日米軍等）から脱却し、真の自立国家となるべく、主はご介入されています。
● 昨年は、世界中で 激動の年でした。 ２０２４年 １１月６日、 ドナルド・トランプ氏（当時７８）が、暗殺未遂やスキャンダルなどの幾多の妨害を乗り越え、大統領選の過半数を得て、第４７代アメリカ大統領に確定し、２０２５年１月２０日に正式に大統領に就任しました。
預言者の 故ヘンリー・グルーバー師が預言していた通りに、トランプ大統領には、主によって、「エフーの油注ぎ」（Ⅱ列王記９、１０章）があり、米国政府内に巣くう 「イゼベルと バアルの偽預言者たち」を滅ぼす働きを、まず第一に行いました。 トランプ氏は、「アメリカを取り戻す！」 (make America great again!)と宣言し、「トランプ革命」とも言える、以前から語ってきた「ディープステイト（DS）」を壊滅させることを断行しました。
その結果、政府効率化省のイーロン・マスク氏を通して、USAIDのすべてと、CIA、FBIの大部分を廃止し（一部、軍隊・警察等残している）、暗殺・テロ工作機能の解体、WHOからの脱退、違法外国人排除、ハーバード大支援打ち切り、等を宣言し、その影響は 日本にも及ぼされています。
アメリカ・DSの中心人物だった ディック・チェイニー元副大統領が3日、死去しました。（８４歳）
● 日本では、高市早苗氏が、彼女が総裁選で敗北するよう工作してきたCIAのジャパンハンドラー（マイケル・グリーン氏は、総理大臣は（新次郎氏のような？）バカにしかやらせない、と言っていた）が退き、２５年１０月４日に
自民党新総裁に選ばれ、史上初の女性総理大臣が誕生しました。（今の防衛大臣になった新次郎氏は、高市総理の下に就いたので、急に有能になりました。）
政治家が女性であって良いことは、中国当局の典型的なロビー活動（スパイ活動）である、ハニートラップに引っかからないことが挙げられます。 今までこの低次元なハニトラに引っかかった男性政治家らはかなり多く、中国におもねる、中国寄りの政治を行なってきたのです。 それで、今回の（正論の）台湾有事発言で 中国共産党当局は過剰反応を示しているのです。（中国の一般国民は
さめていて、戦争などしたくないと思っている。） 中国寄り（媚中）で、S学会という宗教党でもある公明党は、離党しました。（自公２６年続いた）
高市総理は未信者であるため 今のところ見分けは×ですが、故 安倍総理の後継でもあり、主はあえて、「日の上るほうからの大リバイバル」の政治的な備えとして、この人物を政治の器として立てられました。 高市氏が、あらゆる敵から守られ、主のみこころの政治を思う存分、円滑に進められ、みこころでないことはストップされるよう、また、救われるように、主に祈ってまいりましょう。
（ｃｆ． 石破茂氏は政治家にはめったにいない 見分け〇で、牧師の家系で 救われているためと思われますが、政治家としては 「召し」が全く合っていない と考えられます。（他に〇の政治家は、長谷川保氏くらい。） ただ、賄賂やハニトラの惑わしをクリアしているので、唯一、高市氏に物を言える人物です。 その他のリベラル派の政治家らは、ディープステイトの申し子、岸田元総理も、財務官僚も含めて、（罪を糾弾されることを恐れて、）黙っています。 いずれ何もかも明らかになるでしょう。）
高市首相は、１２月２５日、積極財政路線を鮮明にした２０２６年度予算案を提出し、承認されました。
また高市氏は、２０２６年の元日にあたっての所感を発表し、「変化を恐れず、必要な改革を断行していく」と強調し、「日本列島を、強く豊かにしていくことを通じ、この国に『希望』を生み出していく。」などと誓いました。 次の解散総選挙では、公約通り、４５議席削減の予定です。 国民支持率は、異例の １０～１２月の３か月連続７０％台を維持しています。
● 一方で、エフーは ヤロブアムの罪の「金の子牛」を取り除くことはできませんでした。
「ただし、エフーは、イスラエルに罪を犯させたネバテの子 ヤロブアムの罪、すなわち、（北イスラエルの南北端の街）ベテルとダンにあった
金の子牛に仕えることを やめようとはしなかった。」 （Ⅱ列王記１０：２９）
・・・・ バアルは異教の偶像、しかし、金の子牛は イスラエル人が作った偶像で、イスラエルを統治する政治的手段として役に立つものだったからです。これがエフー家の禍根（＝捨てきれず、まだ残っている罪）となりました。
今のトランプ政権もその通りで、政府の手が直接及ばない、FRB（連邦準備制度）が、まだ残っています。 金利を下げるよう圧力はかけています。 FRBは、歴史の中で金融エリートたちがアメリカ政府から奪い取って作り上げた、民間所有の中央銀行であり、ロスチャイルド、ロックフェラー等のディープステイトが実質株主の組織です。 だから、ユダヤ金融の伝統の通り、政府に貸し付け、政府の利息から 多額の金利を奪い取っているのです。
今回のトランプ関税で、一番損をしているのはアメリカ国民で、輸入日用品等、アメリカ国民が支払う
その関税収入が、FRBへの金利支払いに流れているのです。（アメリカの国家債務は過去最高で、２５年８月には ３７兆ドル、年間利息は１．２兆ドル！） 国家を相手の高利貸しです。 （ｃｆ． 日本は、政府が日銀から借りても、利息が無い仕組みになっている。
だから、いくらでも財政出動できる。）
２５年１１月１２日、トランプ氏は「つなぎ予算案」に署名し、政府閉鎖の解除となりました。米連邦政府の閉鎖期間は過去最長の４３日間でした。その間、政府職員約７０万人の給与ストップ、航空管制官の不足で航空便の遅延が相次ぐなど混乱が深刻化していました。
● また、ウォール街出身のスコット・ベッセント（投資家）財務長官の動きも気になるところです。トランプ氏が中国に追加関税をかけると言った直後、関税率を下げさせました。
今、世界的に、アメリカ離れ、脱ドル化が進んでいます。
BRICS諸国のうち、ロシア、中国、インドが 歩調を合わせて、中国は金を爆買いし、天津宣言（２４、９/１～）で、「上海合作組織開発銀行」を作り、アメリカ一強に対抗する「新世界秩序」を作ろうとしています。すなわち、今までの西側DSによる
インドの分断工作の失敗です。
中国版SWIFTといえる CIPSは、金利が低いので、アラブ諸国は ペトロ・ダラーから、ペトロ人民元協定の締結をし、アフリカ諸国の融資、カザフスタン等の人民元建ての債券へと、脱ドル化が進んでいます。
これに対し、トランプ陣営は、G7に代わる、コア・ファイブ（コア５）（米、中、ロ、日、インド）を提案しました。これは複数の世界指導者に 非イデオロギー的な大国間対話を重視するもので、戦争を終焉させないEUと 距離を置く目的です。
日本がこれに入っているのは、２５年９月（高市首相の前）の覚書に基づき、５５００億ドル（≒８３兆円）規模の 対米投資（従来の半導体、医薬品に加えて、金属、重要鉱物、造船、エネルギー、AI（人工知能）、などの分野）の確約があるからです。 ５０年前の中国へのODAが、今度はアメリカに。（ATM日本だ！）
● 通貨発行権を持つFRBの問題や、世界的な脱ドル化の動きに対して、トランプ大統領は アメリカを AIと 暗号通貨の中心地にする と言っています。 FRB発行のドル紙幣、各国通貨、銀行システム（SWIFT）などの古いシステム（DSが築いた”旧世界秩序” ・・・ 国連、WEF（世界経済フォーラム）、NATO、WTO、WHO等）からの脱却です。
WEF（世界経済フォーラム、ブラックロックが２０３０年アジェンダを管理）は、政府、宗教、気候変動、コロナ、ワクチン、検閲、食料、デジタルIDなどに、５０年以上も影響を与えてきた 組織で、CIAがハーバード大学内に作ったプログラムです。 （このCIAは、黒貴族の支配するイエズス会が作ったといわれる。）
トランプ氏は、このように、CIAを潰し、EU、NATOと距離を置いています。 NATOは今、対ロシアとして 第３次大戦に向けた世界統一軍となる目標で、ネオナチ化しています。
一方、中国も、 マルクス共産主義を子供たちに洗脳するAIや、自律型 AI を用いた無人兵器（ドローン、戦闘用犬型ロボット、無人潜水艦）、ロボットで工場生産など、中・米の AI 開発レースとなっています。 中国は、元々 国際分業だった、レアアースをカードにしています。 ロシアは自給自足なので、あまりかかわりたくないようです。
日本は、エネルギー資源（再生エネ、水力、原子力、天然ガス、原油、石炭）の自給率は OECDの中で 最低クラスの １３．３％。（ノルウェー７４６％、オーストラリア３２７％、カナダ１８６％、アメリカ１０４％、など） この「資源」が、暗号通貨のトークン化となれば、最悪です。 ・・・ 「オオマサ・ガス」はあるが今まで封じられてきました。
金価格は、１９７１年（ニクソンショック時）から５０年後、１オンス４３００ドルで １２３倍になり、金の価値を基準にするならば、ドルの価値が１２３分の１に下落したことになります。 日本円と比較しても、ウクライナ侵攻前の２１年に ６０００～７０００円/ｇ だったのが、２０２５年１２月１１日で ２３４４４円/ｇの ３倍以上に跳ね上がり、４年弱で ３分の１に減っています。 これに加え、円安・ドル高、インフレになって、さらに円の価値が下がっています。
今までロスチャイルドが支配してきた 金融システムが、 金（＝人民元） ｖｓ ビットコイン（暗号資産） の対立となり、米ドル一極の終焉 ということになります。 特に、中国は、狂ったように金を買い集め、人民元は、サウジアラビアと香港で すでに 金と交換可能になっています。
「ＡＴＭの日本」が危ない状況です。
● ブラックロック（ウォール街の資産運用会社、１９８８～）の資産運用は、１０兆ドル以上にもなります。 ２０２５年２月には、日本の企業年金（NECなど）の２．５兆円を運用受託しています。 これをトークン化して、２０３３年までに、株式、債券、不動産、給料、金地金、融資などを、ブロックチェーン上に乗せることを目標にしています。 トークン化とは、例えば、ビル、オフィスの０．０１％でも所有することができ、１０秒で売却や譲渡ができ、それが、コントロール、凍結されることもあり得ることになります。
もう一つのブラックは、ブラックストーン（１９８５～）で、ここからブラックロックが独立しました。 この創始者はイェール大学のスカルアンドボーンのメンバーです。 彼は、米国に次ぐ主戦場は日本で、日本の眠れる個人マネーを運用したい、と言っています。 日本の家計の金融資産残高は、２０２５年６月末で ２２３９兆円。 株式や投資信託などの リスク性資産（１９％）を除いた、現預金の比率 ＝ ５０％で、１１２６兆円もあります。
トークン化について、ブラックストーンはこう言っています。”あなたは何も所有していない。そして幸せだ。” まさに、DSの言い分です。
＊ 以上、参考HP（有料）： https://dpub.jp/products/13164191/index/
「エジプトの地は、荒れ果てて廃墟となる。 このとき、彼らは、わたしが主であることを知ろう。 それは、彼らが、『川は私のもの。 私がこれを造った。』と言ったからだ。」
（エゼキエル２９：９）
・・・・ エゼキエル２９～３２章は、エジプトのパロ、すなわち、現在では アメリカの支配者が、世界の覇権を握って強くなり、そのため高慢になって主の裁きが下り、終末の「反キリスト」によって滅ぼされることを、予告したものです。 つまりアメリカは、中国や他の国々に打ち勝って、一時、再び 米国一極になり、大繁栄する故の、出来事になります。
だから、上記の勝敗は、米国の勝ちとなります。
「小羊がその七つの封印の一つを解いた時、私が見ていると、四つの生き物の一つが、雷のような声で、「来て、よく見なさい。」と呼ぶのを聞いた。 そして見ていると、見よ。白い馬が出てきた。そして、それに乗っている者は、弓を手に持っており、また冠を与えられて、勝利の上に勝利を得ようとして出て行った。」
（黙示録６：１、２）
「彼は一週（＝７年）の間、多くの者と堅い契約を結び、半週（＝大患難期の３年半）の間、いけにえと ささげ物を やめさせる。 おぞましい 忌むべき者（＝反キリストの偶像）が （至聖所の）ケルビムの所に置かれる。 ついに定められた絶滅が、おぞましい者の上にふりかかる。」 （ダニエル９：２７）
・・・・ 終末の最初、黙示録の小さな巻物の「第１の封印」が解かれると、「白い馬に乗る、正義の軍隊」のような形で現れる 反キリストの前身は、エジプト（アメリカ）や ツロ（DS）を倒して、多くの国々の人々と契約を結び、全世界に進んでいきます。 人々は、彼を「正義の味方」と考え、もてはやす人も多いことでしょう。 しかし、その後で、がらりと変わってしまいます。
反キリストは、ネロや ヒトラーからも類推されるように、最初は 全く無名の 若者が、既存の技術を超越する特別な軍事力（エリア５１から盗まれた特殊な物質）と、魔術的力（ヒトラーは演説や外交の席で催眠術を使った。ネロは自称芸術家。）によって、そのようになります。
既存の国家や政治家が、経済的に支配するのではありません。 今のところ、ヘブライ語に訳した数字の和が
６６６になる 有名人はいないようです。
「王はこう言っていた。 「この大バビロンは、私の権力によって、王の家とするために、また、私の威光を輝かすために、私が建てたものではないか。」 この言葉がまだ王の口にあるうちに、天から声があった。
「ネブカデネザル王。 あなたに告げる。 国はあなたから取り去られた。 あなたは人間の中から追い出され、野の獣とともに住み、牛のように草を食べ、こうして７つの時があなたの上を過ぎ、ついに、あなたは、いと高き方が人間の国を支配し、その国を
みこころにかなう者にお与えになることを 知るようになる。」 （ダニエル４：３０－３２）
「そして、あなたがたが知っているように、彼が自分の定められた時に現れるように、今、彼を引き止めている者がいます。
不法の秘密は、すでに働いています。今、ただ一人で引き止めている者が、その時の真中で出されるまでそのようにしています。
そして、その時、不法の者が現れますが、主はこの者を、主の御口の聖霊をもって殺し、来臨の現れによって終わらせます。」
（Ⅱテサロニケ２：６－８）
「そして 私は海の砂の上に立ち、一匹の獣が海（＝異邦）の中から上がってくるのを見た。それには角が十本、頭が七つあり、それらの角には十の王冠があって、それぞれの頭には神を汚す一つの名がついていた。
私の見たこの獣はひょう（＝近世）に似ており、その足は熊（＝中世）の足のようで、その口はしし（＝古代ローマ）の口のようであった。竜は自分の力と位と大きな権威とを、この獣に与えた。」
（黙示録１３：１、２）
・・・・ 主は、高慢には 敏感に反応されます。 バビロンの都を見て、主の前に高慢になったバビロンの王ネブカデネザルは、即、７年間 獣の霊に憑依（ひょうい）され、（類推に用いられた彼の場合は）７年が終わると元に戻され、主の前にへりくだりました。 終末の「反キリスト」もまたそのようです。（ただし、終末の反キリストは、再臨の主によって、滅ぼされてしまう。）
今、御使いによって ハデスで拘留されている「反キリストの霊」は、７年間の艱難期の真中の時が来ると、解き放たれ地上に上がってきて、高慢になった、先の「白い馬に乗る者」は この霊に完全憑依され、終末の反キリストとして 異邦から出てきます。
「また、小さい者にも、大きい者にも、富む者にも、貧しい者にも、自由人にも、奴隷にも、すべての人々に、その右の手、あるいは額に刻印を押させ、
この刻印、またはその獣の名、またはその名前の数字のない者は、誰も物を買うことも売ることもできないようにした。
ここに、知恵が必要である。思慮のある者は、獣の数字を計算しなさい。その獣の数字とは、ある人間をさすものである。そして、その数字は六百六十六である。」 （黙示録１３：１８）
「一年間にソロモンのところにはいって来た 金の重さは、金の目方で
六百六十六タラントであった。」 （Ⅰ列王記１０：１４）
・・・・ 今の時点での デジタル通貨、トークン等は、これら一連の出来事は、直接的な「６６６（六百六十六）」ではありませんが、類似しています。 反キリストを拝ませる 「終末の にせ預言者」（＝イスラエル（＝地）にいる黒貴族 あるいはバチカン）によって、反キリスト＝獣 の名である「６６６」を、人々の手や額に直接、刻印することによって、初めて、人々は売り買いができるように、強制されます。（黙示録１３：１７）
全世界を軍事力によって掌握・支配した 反キリストは、それ以前に構築された
デジタル通貨のシステムを、そのまま転用することになりそうです。
しかし、この「６６６」の刻印を受けると、救いを失います。（黙示録１４：９、１０） 今からでも、祈り備えておきましょう。
● 昨今の半導体製造業の状況：
半導体は”近代の石油”とも呼ばれ、家電、自動車、インターネット通信など、現代社会で用いられるほぼすべての製品に使用され、必要欠くべからざるものとなっています。
ブルドーザーにも約１００万円分のコンピューターが入っています。 その半導体を製造する有名企業として、最先端の半導体を製造する台湾のTSMC、人工知能用半導体メーカーの
エヌビディア、世界の半導体売上No．１の 米国のインテルなどが挙げられます。
一方、日本は、日米半導体協定（１９８６、１９９１）の為に、国内で生産する半導体の数量はきわめて制限され、日本市場で外国製のシェア２０％以上を要求、今や
日本製シェア ６．８％。
しかしその中で、日本はこの分野にあっても相変わらず「技術立国」です。 世界の半導体製造メーカーを支える企業が 日本にいくつも存在するのです。 すぐ思い浮かぶのは、逆浸透膜・限外ろ過膜や
超高純度の水とフッ酸ですが、最近特に次の３つの企業が注目されます。
・ 食品メーカーの味の素の ビルドアップフィルムは、高性能な半導体・パソコン向け半導体の９５％以上のシェア、
・ フジミ・インコーポレイテッドは 超精密研磨剤で世界シェアの９０％を占め、
・ 三井金属は スマホ用のパッケージ材の極薄銅箔で シェア１００％、などとなっていて、
日本の技術力無しでは 世界的なメーカーであっても高性能な半導体・半導体製品を製造することはできない状況になっています。
他に、半導体に限らず 日本の技術が無ければ世界の製造業は成り立たない、という日本企業がたくさんあります。 スマホのセンサの京セラ、 カメラレンズの日東電工、 電池の旭化成、 工場ロボットのファナック、YASKAWA、 半導体製造装置の東京エレクトロン、信越化学、 自動車の燃料噴射装置のデンソー（シェア一位）、・・・・。 これらに共通するものは圧倒的な技術力で、戦前・戦後から、時間をかけて伝統的に培われてきたものばかりです。 中国や韓国、アメリカなどが急ごしらえで作れるものではありません。 中国製の電子部品は頻繁に故障します。
一方で、こうした資産を狙う中国の動きがあります。 中国の日本企業の買収が盛んにおこなわれており、富士通PCは LENOVOに買収され、 三洋アクアは Ｈａｉｅｒｌに買収され、レナウン、本間ゴルフ、東芝、シャープ、ＮＥＣなども同じ道をたどっています。
また、２０２１年３月２１日には茨城県のルネサスの半導体工場（自動車用半導体ウエハー製造）が、（おそらく中国スパイのロビー活動によって）火災になりました。 政治家による売国奴的な政策によるものですが、そろそろ日本国民も十分に警戒して、目覚めていくべき時ではないかと思います。
これらの製品は、非常い強力な外交カードとして用いられます。
● 日の上るほうからは 主の栄光が恐れられる、とあります。 これは全くの未信者状態の国民が、最初から主を認めざるを得ない状況になるために、「力の伝道」が大いに用いられる ことを意味しています。
反カリスマの教理や 艱難期 前 携挙説は、戦後 日本の福音化に寄与した米国福音派などから来たもので、米国福音派は ロックフェラーの下部組織、ロックマン財団が聖書翻訳にかかわって支援されていたもので、DSによる反キリスト的な影響が入り込んでしまいました。
しかし、聖書はこう言っています。 「聖霊を汚す罪（＝ねたみによって聖霊を悪霊呼ばわりすること）は、後の世にあっても（＝今の時代にあっても）、赦されません。」（マタイ１２：３１、３２）、 「一タラントの者は、それをも失ってしまう。」（マタイ２５：２４－３０）
福音派は 救いと きよめを強調しています。 しかし、「救い」だけの 一タラントだけでは、他のカリスマのタラントが無ければ、救いを失ってしまう危険があることを 聖書は警告しています。 主に聞き従って、御霊の賜物を行使することによって、御霊の実を結ぶからです。
間違い教理は、正さなければなりません。 聖霊様が下って 力のわざが多く起こるようになって、ねたみに燃えたらもう終わりです。悔い改めが不可能になってしまいます。
今、霊的に見分けが〇の福音派の牧師でも、そうなる危険があると言っているのです。
今からでも、召しと賜物の訓練をしっかり行ない、聖霊様が激しく下られる 終末のリバイバルに備えていきましょう。
（追記） １/１１
● 高市内閣の布陣：
高市政権は、衆議院の解散総選挙を 1月中にも行う、という話が出ています。 慎重論もありましたが、高支持率の今である、早期に国民の信任を得る勝負に出て、就任後からひそかに温めてきたカードを切る、という決断をしたと思われます。
すでに、以前の政権では見られなかった、改革的なメンバーが置かれているので、挙げてみたいと思います。
・ 高市首相は、財務省主導の既得権と戦うために就任２日目で、全く新しい大臣ポストを新設しました。 片山さつき 財務大臣が兼任するポストで、税制特別措置 補助金 見直し担当大臣です。 これは、１ 既得権益の見直し； 税制特別措置の見直し、特定団体の軽減措置見直し、既得権の是正・廃止 ・・・ 特に、外資系企業の優遇措置、 過度な外国系企業の誘致 を見直すこと。 ２ 省庁横断的チェック機能； ・・・ 省庁とは、財務省以外にも文科省や厚労省なども含めて、外資に特別措置が行なわれているか、見直し管理するもので、補助金の各省庁の権限を一括管理できる権限を与えるものです。
片山さつき氏は、財務省出身で 税制と 補助金に精通しています。 そして、財務省を監視し、今必要な、積極財政、消費税廃止に動こうとしています。
・ 新次郎氏が防衛大臣に任命されましたが、彼を表に出して マスコミ対応を任せて防波堤とし、その裏で
本物の防衛政策を実行するものです。 岸田氏や石破氏の 遺憾砲消極防衛、親中・媚中政権からの大転換です。
国家安全保障局長に 市川氏： 彼は「サムライ市川」と言われるほどの積極防衛派で、外務省出身、アジア太平洋に精通しています。 防衛の実働部隊で、事務局であり、国家危機時の初動オペレーションをになう部署です。
内閣危機管理監には、増田元防衛次官： 従来の慣習で警視総監を退任した人がなっていた部署だったのが、今回、防衛に精通した元防衛次官が立てられました。 官邸地下にある危機管理センターのトップ（災害・テロ・国際情勢）です。
官房長官は、木原氏： 元防衛大臣政務官です。 増田氏も木原氏も防衛畑で、直通・連携して防衛の初動が早いことが期待されます。
総理補佐官（５～１０人のブレイン、情報精査・アドバイス）には、自衛隊OBの尾上氏： 彼はハーバード大でアメリカの防衛を学んできた、日米安全保証条約に対しどのように動けばよいかを知り尽くしている人物です。
そして、１９７５年の特約から自衛隊の最高指揮権が在日米軍司令部にあったのが、自衛隊の最高指揮権は 総理大臣（高市総理）にある、というように取り戻されました。 これができたのは、トランプ革命によりＣＩＡが弱体化させられ、在日米軍が日本から引き上げる方向に動いているからです。
実際の所、２０２６年中に沖縄の米軍基地から、土地を一部（５ヘクタール）返還する予定です。
● ５０年前から、政府は中国へのODA支援を行い、この経済支援と賃金の安さに押され
民間企業は中国に工場を増設しました。 ところが、日本の技術が盗まれ中国の技術躍進に貢献し、経済大国になったが、その瞬間、恩義を忘れて手のひら返し、事あることに脅しをかけてきています。
しかし彼らの技術は、日本あってのもので、相変わらず自国での開発意欲は低く
品質管理はずさんで、製品は信頼性に欠けます。 スマホなどのハイテク機種を製造するラインは、セラミックなどの電子部品、高速ベアリング、ネジなどの機械部品、工作機械、半導体製造装置、シリコン、フォトレジストなどは相変わらず自国で調達できず、日本からの輸入に頼っている状況です。 （国内製造業は反発するかもしれないが、）これらに輸出制限をかければ、この上ない制裁になります。
一方、東南アジアやインドは、日本の技術力や品質管理を高く評価しており、「中国の代わりに来てほしい」と積極的に誘致しています。実際に工業団地の整備や道路・港湾の拡張、法人税の優遇など、日本企業を受け入れる準備を進めています。脱中国を進めることで、こうした成長地域との連携が深まり、新しいビジネスの機会も広がっていくと思われます。
● 中国が輸出禁止にするレアアース（１/９からすでに軍民両用（デュアルユース）の審査を厳格にしたことをうけ輸出許可が滞っています。
今回は、２０１０年の輸出禁止のときの混乱の教訓を生かして、多くのレアアースを使用する企業（電子・通信、自動車の永久磁石など）は、このことを予測し、３か月～１年半ほどの備蓄を蓄えている模様です。 また、自動車用耐熱磁石など、技術的な代替が進んでいるので、影響は限定的と見られています。 全くのレアアースフリーの最強磁石を大同特殊鋼が開発。
また、レアアースの調達先の多角化を進めて、現在は中国依存度を６割程度まで下げています。
・ カザフスタンを中心とする 中央アジア諸国への、レアアース、ウラン、貴金属類を開発するための投資と技術供与等を、向こうから申し出されてきました。 中国が３００億ドルという多額の投資を言ってきて
その条件にカザフスタンの莫大な資源を要求するという罠を見破り（パキスタンやスリランカ等の債務破綻国のインフラ・資源を横取り）、以前から少しずつ入っていた日本企業の品性と実績を見ての判断です。 北京を飛び越えての、中央アジア５か国大統領との日本での首脳会談（２００４年以来）が昨年の１２月２０日、東京で高市総理と行なわれ、ODA、技術協力をすることで合意しました。
トルコでもレアアース鉱山が発見され、親日国トルコとの共同開発も近々始められると思われます。
・ 日本国内でも、南鳥島沖の海底に レアアースの２００兆円規模の大鉱床が見つかり、２０２７年までに、６０００ｍの海底の泥の処理施設を建設して輸送コストの低減を図ります。 これには内閣府が経済安全保障の一環として動いています。 １/１３、清水港から１３０ｍのタワーを持つ地球深部探査船「ちきゅう」が出港。
・ また、金などの貴金属についても、沖縄海域と 伊豆・小笠原海域の 海底熱水鉱床から、その湧き出す流水から 特殊なシートに金・銀など（８０兆円規模）を吸着させて採取することが検討されています。 金価格高騰から、採算がとれるようになったとのことです。
● トランプ政権のアメリカは、米国への麻薬密輸に関与の名目で、ベネズエラに武力侵攻（残っているCIAを活用）し、独裁者で反米のマドゥロ氏は拘束され、ロドリゲス副大統領の暫定政府になりました。（ただし、コカインの主な生産地はコロンビアで、ベネズエラを通るのは「ごくわずか」（シンクタンク「国際危機グループ」）で、米国で社会問題化している合成麻薬フェンタニルもほとんどがメキシコ経由。）
中共は、金に目の眩んだマドゥロを利用して中南米の資源確保と麻薬拠点を置き米国を牽制するつもりだったのが、こうなりました。中国やイランに ベネズエラにある世界最大の石油資源を流す算段でしたが、トランプ氏は 「アメリカがベネズエラを“運営”する。」の通りに、中南米を含む、「西半球」の権益を強く主張する姿勢を打ち出しています。
石油資源を取り損なった中国はメンツをつぶされた格好となり、また、中国が配備したミサイル迎撃用の中国製レーダーは全く機能せず軍事技術力の低さが露呈しました。 アメリカによるベネズエラへの速攻で中国の軍備軍隊はもはや脅威では無くなりつつあります。 そして中国はアメリカ軍の恐怖をしっかりと味わうことになったのです。
一方、ベネズエラ国内では、独裁者マドゥロの退陣の知らせを受けて 人々は歓喜に沸いています。
また、多くの政治犯が釈放されました。
● 昨年６月１８日、USスチールの買収を完了した日本製鉄が、無事、２５年度 粗鋼の売上１０兆円で世界第３位になりました。 特に、１．日本製鉄本来の高炉技術： 超高張力鋼（＝ハイテン、自動車用） ＋ ２．BRSの真空脱ガス電炉 の両方を今回手に入れ、（銅やすずなどにより）不安定なスクラップから 安定した自動車用電磁鋼板、高級鋼製造ができるようになりました。