　　　　　　　２．　太平洋戦争時の経緯

　　日本が、朝鮮半島に侵略しようという動きは、豊臣秀吉の時代にすでにあったが、派兵は失敗に終わり、豊臣家や諸藩の弱体化を招いた。
　　また、徳川幕府の江戸時代には鎖国政策であり、朝鮮王朝も閉鎖的外交だったので、両者とも何事もなく過ごした。しかし、日本の朝鮮蔑視はこの時代からあった。
　　明治時代になって、富国強兵政策のもと、大陸進出の野望は、当時のヨーロッパ、アメリカの列強に日本もならい、政策的に朝鮮半島へと進出していった。日本が明治維新という奇跡的な社会・経済システムの大変革を短期間で問題なくやってのけることができたのは、すでに江戸時代に伝統的な封建的経済制度が確立されていたからであり、これが韓国や中国と異なる点である。

　　１．　靖国の戦争の霊：

　　靖国神社は、薩長土肥の戦死者を祭ったのが始めであるが、その後の日清、日露戦争、満州事変以降の戦死者も加えられていった。戦前においては、神社行政を総括した内務省ではなく、軍隊（陸軍省・海軍省）によって共同管理される特殊な存在であり、国家神道の象徴として捉えられていた。（戦後は、政教分離政策により、日本政府と直接関係のない宗教法人であり、他の神社とも独立した単立の神社）　このように、靖国神社本殿に祀られている祭神は神話に登場する神や天皇などではなく、戦没者（＝英霊）が祀られている。人の霊は死後この世にいるのではなく、すべて”ハデス＝よみ（一時的な霊の安置所、最後の審判の後にゲヘナ＝地獄へ）”に行く。一方、偶像崇拝行為の背後には悪霊（＝堕天使）が働く。（Ⅰコリ１０：１９、２０）　したがって、靖国こそ、日本に大陸や太平洋への侵略の野望によって惑わす”戦争の霊”が働いている霊的な拠点になっている。
　　日本は、靖国設立以来、日清戦争－日露戦争－第一次世界大戦－満州事変－日中戦争－大東亜戦争と、５０年以上もの間戦争が続いた。戦後も、経済の世界進出という形で一種の戦争が続いた。天皇陛下が靖国参拝を中止してから、これらの戦争状態も停止している。

　　・　教学上（Ａ級戦犯との）分祀ができない事も、それが戦死者たちの霊などではなく、一つの”強い者”の霊であることを示す。
　　・　昭和天皇は、戦後８回靖国神社を参拝されたが、１９７５年１１月の参拝を最後に、今の陛下（即位後）も含めて参拝していない。宮内庁長官だった富田朝彦氏のメモ（１９８８年４月２８日）には、Ａ級戦犯の合祀（１９７８年１０月）を理由に、”だから私はあれ以来参拝していない。それが私の心だ。”と記されていた。（富田メモ発見 06 ７）
　　・　小泉元首相は、就任以前は靖国参拝したことがなかったが、首相になってから靖国の霊を受けたので、その後は続けて参拝するようになった。（単なる票集めが目的というわけではない）　また、米国共和党（右派キリスト教と同盟）出身のブッシュ大統領は、来日の際靖国を拝んでしまったので、戦争の霊を受けたと思われる。ブッシュ大統領は彼の牧師に反対してイラク戦争を行なったが、多くの米兵が死んだので中間選挙の今有権者は離れている。イラクにあっても宗派で分裂、抗争状態で実を結んでいない。霊はずるずる引きずる力がある。

　　２．　韓国の歴史事実：

　　日本は日露戦争開戦２週間後の１９０４年（明治37）2月23日に、「日韓議定書」を韓国・朝鮮と締結した。また、明治４３年８月２２日には、韓国併合に関する条約が締結されている。
　　さて、戦前に３６年間も日本の支配下に置かれたとはいえ、韓国政府の戦後６０年にも及ぶ韓国国民への”反日教育”は現在に至るまで徹底している。韓国政府は歴史教科書をかなり捏造し、全国民に反日感情を植え付けることによって一貫して国益を得ようとしてきたのである。ただし、近年、若年層を中心にその見方は変ってきている。

　　１）　日本支配以前の状況：
　　高麗（（ｺﾘｮ）・１０－１４ｃ・仏教王朝）はモンゴル支配により朝貢したが滅亡し、李王朝（１３９２－・儒教の科挙制度・中国文化・独自のハングル文字）となった。１５９２－９８秀吉の軍が侵略してきたが中国の助けにより撃退した。しかし王朝は疲弊し、１６３０年代満州族が急速に全土を征服した。
　　朝鮮王朝（李王朝 1392－1910）は国民から搾取し、一般国民は非常に貧しい状態だった。（最近の、韓国ドラマ”チャングム”などのイメージとは程遠い、政治の腐敗と、民衆への搾取と暴力の支配であった。）　だから、日本が朝鮮総督府をおき民主的な政治と産業振興を行なったとき、ほとんどの人々は朝鮮の日本化に賛同したのである。ただ、旧王朝とそれにつく人々が抵抗した。

　　２）　日本の統治：
　　１８６０年以降、西洋諸国と日本は朝鮮に対し開港と通商を迫り、１８７６年日本と通商条約が結ばれいくつかの港が開かれた。１８９４年、李王朝を支配していた中国の満州族政府と日本が衝突し（日清戦争）、日本が勝利したので、１８９５年末中国は朝鮮の独立を認めた。ロシアは満州から朝鮮を侵略しようとしたので、１９０４年全面衝突し（日露戦争）日本は苦戦の末ロシアの陸・海軍を破った。そして、１９１０年日本は韓国を合併して、李王朝を終わらせた。
　　日本は、列強ヨーロッパ諸国による植民地支配の政策と全く異なり、朝鮮を日本国の一部として近代的な産業を育成して経済成長を促した。（たとえば、イギリスによるインドの植民地支配は、永久的搾取のみで産業を育成させない。ガンジーはイギリスの衣料を燃やし自国内でそれらを作ろうとした。）
　　朝鮮人には日本統治の最初の１０年間は言論と出版の自由を弾圧したが、その後は、日本の憲法をそのまま適用させ日本と全く同じ水準の自由が保証された。合併して一つの国になったので、当然 日本の言語と文化が教育され、高等教育システムは多くの朝鮮人指導者を生み出した。
　　また、朝鮮半島を日本の食料供給用の米の生産地としたが、米は以前の朝鮮国内価格よりも高い値段で日本に輸出された。日本本土への労働者の出稼ぎや、徴兵、戦争している地への慰安婦募集などは、原則として日本人のそれとほぼ同じ条件で行なわれた。（ただし、地域によっては雇い主の裁量に任せられた）

　　３）　宗教勢力による反日運動：
　　日本時代の朝鮮では、１９１９年の三一独立運動（万歳運動）と１９２９年１１月の光州学生運動以外は、これといった反日騒擾は起こっていない。　前者について、政治組織が解散させられていたので、残っていたのは全国規模の宗教団体のみであった。１９１９年２月、米大統領ウイルソンの民族自決主義に刺激され、天道教（ﾁｮﾝﾄﾞｷﾞｮ）を中心に、カトリック（天主教・ﾁｮﾝｼﾞｭｷﾞｮ、１９ｃ半ばにフランスより伝来）、プロテスタント（１９ｃ後半からアメリカ人宣教師により伝道）、仏教などの宗教団体が独立運動を展開した。（三一運動）　第一次大戦後、日本の台頭と衝突していたアメリカは、米国長老派の宣教師たちによって反日運動をあおり始めた。
　　抗日運動の当初はきわめて穏健に行なわれ、非暴力・無抵抗主義によりデモ行進（万歳デモ）を行なう程度であったが、商人や一般労働者が加わるにつれデモと共に、ストライキ、車両破壊、事業所破壊など暴力行為が発生し始め、さらに数ヵ月後、デモは都市から地方に拡大し農民たちは武装し、憲兵事務所や地主の家を襲撃するなど本格的な暴動に発展した。（戦時ではない）当時の日本軍警は、平和的デモについてはデモ隊を保護し、治安維持と正当防衛の範囲で武力を行使した。全住民を教会に集めて虐殺したといわれる”提岩里事件”には明らかに意図的な誇張が含まれている。朝鮮王朝に忠誠を捧げ、民衆から搾取してきた”両班（ﾔﾝﾊﾟﾝ）”が多く住む忠清道地区にある教会は２度も焼かれた（1905断髪令、1907王の廃位に反発の時）のは、この教会が悪質な反動者たちの中心地だったからである。
　　（ｃｆ．独立運動が一切起こらなかった当時の台湾では、すでに２５年間日本の統治を受け繁栄を謳歌していた。また、キリスト教は日本同様不振だったので、アメリカが独立を教え込む余地がなかった。）

　　４）　従軍慰安婦問題、等：
　　韓国人元慰安婦の証言によると、ほとんどが強制連行され賃金もろくにもらっていないと言う。しかし、韓国の挺身隊研究会編の”証言集強制連行で連れて行かれた朝鮮人慰安婦達”（１９９３年発行）による４０人の聞き取り調査によると、２１人がつじつまが合わず証言としての収録がなされず、１５人が家の貧しさの都合による人身売買、２人が多くの娼家があるので軍が他の慰安婦を集める必要のない富山と釜山であり、大部分が嘘の証言であった。また、朝鮮で慰安婦を募集した貸座敷（抱主かかえぬし・女郎屋の主人）は三百円から二千円（戦争末期のインフレのため、この金額に掛ける3000～10000程度のかなりの金額）を支払った記録がある。
　　日本軍は、１９１８－２２年のロシア革命に対する米国と共に結成された鎮圧軍で、シベリア遠征軍７万２千人のうち１万人以上の日本軍人が性病に感染しその多くが死亡した（戦死した数よりも多い）という教訓から、海外遠征軍の強姦と性病被害を減少させるための特別な措置として、１９３１年の満州事変による中国との戦争から日本軍内で軍慰安婦を制度化し、主として本国から組織的に募集された。明治時代に定着した”公娼制度”は、救世軍の山室軍平などのキリスト教伝道者による廃止運動も起こったが、着実に存続発展していた。
　　また、当時は戦争で勝利した軍隊は占領地の女性を強姦することは当然とされ、特に３８度線以北の北朝鮮地域においては、軍紀などの無いソ連軍兵士らによる破壊行為と無差別の強姦を阻止できなかったので、すべての女性が”コジェンイ”というガードルをつけた。米軍は、売春が法律で禁止されているので、軍慰安婦制度を運営できなかった。（１９９１年の第一次イラク戦争の米軍に”女軍”が組織され共に行ったが、ほとんどが妊娠して戻ってきたのは、慰安婦の役割を女軍が果たした為と思われる。）
　　また、徴用被害者について、太平洋戦争末期の特攻隊に多くの若者が志願し、戦死した神風特攻隊員３３００人のうち朝鮮人は１１人いた。１９４１年日本がアメリカとイギリスに宣戦布告して本格的な戦争遂行のため、朝鮮を本国住民と同等に待遇する”内鮮一体”のキャンペーン（朝鮮語教育廃止、創氏改名、志願兵募集、挺身隊動員）により多くの朝鮮人の士気が高められ朝鮮出身の将兵が大勢志願した。

　　５）　戦後の賠償：
　　戦後日本はアメリカに、台湾とサハリンはあきらめるが朝鮮だけは日本として扱ってほしいと要請したが、戦勝国は日本から韓国、北朝鮮、台湾、サハリンを引き離し５つの地域に分割して占領した。韓日国交正常化のための会談は、日本がアメリカ軍政から独立した１９５２年から始まったが、韓国政府の主張と合わず、対日請求権問題の妥結のために７回も会談を続け、ついに１９６２年１１月朴政権（１９６１年のクーデターによる軍事政権）下大平外相との秘密会談で妥結した。（その主な内容は、３億ドルの支払い、経済協力の借款２億ドル、民間商業借款３億ドル以上）　朴政権における韓国の世界三最貧国（ソマリア、エチオピアと共に）から脱出しての経済開発は、この日本からの８億ドルとベトナム戦争特需があって成功した。当時の韓国における総輸出額目標１億ドルの８倍、国内総生産４５億ドルの２０％にも及ぶ膨大な額であった。しかし韓国国内では、この妥結に不満の反対デモが続き、両国の間に複雑な感情の溝が生じた。
　　（ｃｆ．　戦後独立した東南アジア諸国は日本に賠償を要求し、ビルマ２億ドル（後の1965年に１億４千万ドル追加）、フィリピン５億５千万ドル、インドネシア２億３千万ドルで妥結した。しかし、台湾と朝鮮は大戦以前から日本の領土であり、賠償の議論自体成立するはずのないものであった。）

　　３．　太平洋戦争におけるアメリカの陰謀：

　　アメリカには、大統領を選出する上部組織があって、常に世界を支配しようと策略を練っている。アメリカは入植時代からの伝統的なプロテスタントの国ではあるが、政府の上にある組織は、フリーメーソンなどの”サタン崇拝者”であると言われている。２００１年の９１１事件によるアフガン侵攻も米政府の自作自演と言われている。

　　当時の米国政府は危機に瀕したイギリスを救うため参戦を願っていた。しかし、米国国民は（第一次大戦の犠牲のため）反戦世論であり、ルーズベルト大統領も不干渉政策を誓約して低い支持率で大統領になっていた。ルーズベルトはドイツとヒトラーが米国安保にとって深刻な脅威であると主張したが、議会と国民は参戦に反対であった。そのため、アメリカ本土が攻撃を受けない限り絶対にヨーロッパの戦争に参加できない状況にあった。（ただしこの時点で、米国の戦艦は、ドイツのＵボートから連合軍の輸送船を護衛する任務を引き受けていた。）
　　そこで、戦争に介入する名分を得るため、太平洋地域にまで進出してきた日本をターゲットにして、日本に米国を攻撃させるよう誘導する計画が実行されたのである。

　　・　１９４１年８月ルーズベルトは大西洋上のイギリス戦艦で英国チャーチル首相に参戦方針を通告。（米国民には戦後の平和樹立のコミュニケと報告）　これについて、ルーズベルトの参謀たちは、米国内務長官ヘロルド・イクズは日記に、”戦争に介入する名分は日本から得るであろう”と、また、陸軍長官ヘンリー・スティムソンの日記では”戦争を支持する世論を作るには、日本を侵略者だと思わせなければならない”と書いている。
　　・　最近、米国海軍情報部の極東課長アーサー・マッカラム作成の機密文書、『対日戦争挑発行動８項目』（１９４０年ルーズベルトに提出）が発見された。この中で、巡洋艦隊を日本領海に派遣し日本を威嚇する、太平洋艦隊をハワイの真珠湾に移動配置する、日本への軍需物資を遮断する、最後通牒（ハルノート）、というように、段階を追って日本が真珠湾を攻撃するよう綿密な計画が練られていた。（文献：１９９９年、海軍出身ジャーナリストのロバート・スティネット著”真珠湾の真実－ルーズベルト欺瞞の日々”、日本語版２００１、文芸春秋）

　　・　日本が日独伊三国同盟を結ぶと、アメリカはイギリスとオランダを説得し、すべての西側諸国の対日原油供給を遮断した。１９４１年米国とイギリスは石油以外のあらゆる貿易をも禁止した。１９４１年当時、日本は原油の輸入の９０％、鉄くずの６０％をアメリカに依存していたので、アメリカとの協調なしにはこれ以上中国大陸での戦争を続けられなかった。日本が東南アジアを占領した主な理由は、①この地域の豊富な地下資源を入手することと、②ビルマ公路を通しての蒋介石軍（アメリカが支持）への軍需物資の補給を遮断することであった。また、③東アジアを白人の圧制から解放するという大義名分（大東亜共栄圏の構想）があった。　ここで、米国内務長官ヘロルド・イクズのメモによると、”日本に対する原油供給中断は今回の戦争に介入する名分を得やすくする状態に発展するでしょう。・・”と書かれている。
　　・　このように、日本に対する”ＡＢＣＤ包囲網”が完成すると、近衛首相は米国政府にさまざまな交渉案を提案したがすべて拒否された。近衛首相は更迭され、好戦的かつ”霊的”な（すなわち、”靖国の戦争の霊”の影響をかなり受けている、あるいは、憑りつかれている）東条英機陸相が総理大臣になった。（＊悪霊は、盗み、殺し、滅ぼすのみ）　東条は御前会議（明治憲法によると、あくまでも天皇が陸海軍の統帥権をもつと記されている）で、あらゆる手段を動員してアメリカ政府が日本に与えた経済封鎖と制裁を打開することを誓った。こうして日本は、軍国主義による無謀な戦争拡大路線を選択し、自滅への道を突き進んでいったのである。

　　・　ルーズベルトは真珠湾を防御する措置を何一つ取らなかった。真珠湾の入り口は非常に狭いため戦艦が港を出入りするとき敵の標的になりやすく、レーダー施設や兵力も不足していたので、海軍基地上空を防御するための攻撃力がほとんどなかった。さらに、日本の真珠湾奇襲の直前には、太平洋艦隊のキンメル提督の指示により、第１次大戦で活躍したような旧式戦艦はそのまま駐屯させ、エンタープライズなどの最新型空母を含む新型空母はすべてミッドウェー諸島などに移動させ、他の戦艦も５千キロ離れたサンディエゴ港に停泊させていた。
　　・　また、当時日本艦隊が長期間無線封鎖したという米国政府の主張は虚構であり、日本艦隊が交信した数百回の無線連絡はすべて米国海軍によって傍受・暗号解読されており、米国は艦隊の進路を正確に把握していた。（”真珠湾－全陰謀の源泉”2000 12、マーク・ウィリー）

　　・　１９４１年１１月米国国務長官コーデル・ハルは、”ハルノート”と呼ばれる最後通牒を突きつけ、日本にインドシナ半島と中国からの完全撤退および、日独伊三国同盟の廃棄、満州事変以前の状態への回帰（日本政府はこれを満州と朝鮮半島からの撤退と受け取った）などを要求した。
　　・　南雲提督の艦隊が出動した１９４１年１１月２２日はこの最後通牒が提示される前であったが、ハルノートが出されてからは、１２月１日に”ニイタカヤマノボレ”すなわち”発覚に関係なく開戦せよ”という命令を受けた。
　　１９４１年１２月８日、日曜日の未明に、大規模航空機奇襲が行なわれ、米国は戦闘艦２１隻、飛行機３４７台が破壊され、２４３３人が死亡したが、日本の損失は飛行機２９台であった。ただし貯油施設やドライドックなどの戦略施設は破壊しなかった。（南雲提督がこれらを破壊していたならば４年以上の太平洋制海権を維持できたと言われている）　この大襲撃は、礼拝日の日曜日に奇襲したということでキリスト教国である米国国民を怒らせ、巨大な生産力を持つアメリカが日本を徹底的に報復攻撃することになった。
　　・　作戦会議中に、日本が真珠湾を攻撃したというニュースを聞いたチャーチル首相は、”万歳、これで我々が勝った”と喜んだという逸話が伝えられている。

　　　　（参考文献）　・　２．、３．について、「親日派のための弁明」①、②、金完燮（ｷﾑﾜﾝｿﾌﾟ）、扶桑社、2004 11　・・・　＊　この本が韓国政府により発禁になり、金氏も圧力を加えられ出国不可にされたことは、逆にこの本の正しさを裏付けていると考えられる