　　　　　　　　　　２．　自衛隊のリバイバル

　　アメリカの軍事的・経済的庇護の下に、日本は憲法９条の条文により大規模な軍備を持つことに歯止めがかかり、そのため国家予算の多くを経済発展のために用いることができた（”強兵”なき”富国”）。しかし、近年の国際情勢により”後方支援”として国際的な平和維持に協力しているが、イラク派遣や北朝鮮の核問題などにより、ここで改めて憲法改正が論じられるように変化している。

　　１．　自衛隊の成立とその活動：

　　戦後、マッカーサーによって、旧日本軍は解散させられ、アメリカ軍が駐留し、日本は新しい憲法を作り、その第９条で”戦争の放棄”、”戦力（軍隊）を持たない”ことが謳われた。
　　ところが、東西冷戦が始まり、１９５０年６月（－１９５３年７月）朝鮮戦争が起こり、日本に駐留していたアメリカ軍は急遽朝鮮半島に応援に行った。アメリカは、日本が軍事的な空白区であり完全な無防備状態になることを恐れた。そこで、連合国総司令官のマッカーサーは書簡を送り、７月吉田茂総理に”警察予備隊”を設立し、海上保安庁の職員を大幅増員することを”許可”（すなわち”命令”）した。この７万５千人という警察予備隊の人数は、朝鮮半島に派兵された米軍の数と同じであり、海上警備隊も８０００人に増員され、さらにこれは１９５２年には１１万人に増やされ”保安隊”と改名された。１９５４年（昭和２９年）には、航空自衛隊を新設し、陸上自衛隊、海上自衛隊と共に、”自衛隊”に改称され総定数は２５万人になった。

　　当時から、日本の自衛力をめぐってしばしば大きな政治問題になっていた。自衛隊が大砲や戦車を持つようになると、吉田茂（＊）内閣政府は”憲法９条は、戦力を持つことを禁じているが、自衛権を持つことは否定していない。”戦力”とはジェット戦闘機などの近代戦に役立つ装備のことを言っている”などと言い続けた。その後、さらにジェット戦闘機を持つようになると、”戦力”を”実力”と言い換え、さらに１９５７年岸信介総理は、”核兵器も純粋な防御用兵器ならば、日本はそれを所有することもあり得る”と言明した。１９７６年長沼訴訟では、札幌高等裁判所と最高裁は裁判所が判断すべきことではないとし訴えを退けた。

　　＊　吉田茂はクリスチャンでないのにフリーメイソンであり、アメリカの言いなりであったが、最晩年に主を信じたといわれている。かなりワンマンな人物で、”バカヤロー解散”、”カメラマンにコップの水をかけたエピソード”などから、サタン崇拝による”霊的な荒れ”があることがわかる。（強圧的にものを言う故・穐近（あきちか）牧師も完全なフリーメイソンだった（滝本明師、順師があかししている）ので、進駐軍から豪邸に住むなどの優遇を受けた。）　ｃｆ．岸信介は反共の統一協会員だった。

　　社会党をはじめ野党各党は自衛隊の違憲性を言いつづけてきたが、自衛隊はますます大きな存在になり、世界有数の”実力”を持つまでになった。
　　１９９０年代になると、湾岸戦争（第一次イラク戦争、１９９０年８月イラクがクウェートに侵攻）をきっかけに、自衛隊による”国際貢献”が論じられるようになった。このとき海部内閣は、自衛隊を出動させる代わりに１３０億ドルもの資金をアメリカに提供した。しかしクウェート解放に対する貢献国のリストに日本が無かったことから、１９９２年に、実際に自衛隊を派遣するための”国連平和維持活動協力法（ＰＫＯ協力法）”が成立し、これ以降、日本の自衛隊は国連の平和維持活動に協力している。ただし、日本の役割は”平和維持軍”ではなく”後方支援業務”に限られ、カンボジア（道路の補修）、モザンビーク（物資輸送）、中東のゴラン高原（物資輸送）、ザイール（ルワンダ避難民の救援）に派遣されている。
　　２００５年４月自民党は憲法改正試案を出し、”自衛軍”として今の自衛隊を維持（”象徴天皇制”はそのまま）することによる自衛隊を明記しているが、”集団的自衛権の行使”については尚意見が分かれている。

　　第二次イラク戦争では、小泉首相は２００４年１月に陸自、空自をサマワに派遣し、医療業務、道路舗装、建物の補修工事などの復興活動などを行なわせた（当初主力部隊４００人）。海自は米英戦艦に洋上給油など。しかし、日本人を含む外国人が拘束、殺害され、人質解放は即時撤退が条件との文面が送られた。自衛隊派遣延長の世論調査（６割反対）にもかかわらず延長し、２００５年も人質事件や陸自の車列や宿営地を狙った爆破事件が起こり、デモ隊と警官隊の衝突で多数死傷者が出たが、小泉首相は”サマワは非戦闘地域”として継続を呼びかけた。日米外相会談ではイラク撤退時期は”治安回復”が前提としたが、社民党などは”自衛隊は違憲状態にある”と非難した。結局１２月に、各国の状況次第ではあるが派遣延長が決定した。
　　２００６年１－３月には、防衛庁で施設庁が発注した工事をめぐる官製談合事件で現役の技術審議官など3人が逮捕され、また海上自衛隊では、艦船のコールサインなど極秘データが流出し、陸上自衛隊でもイラク派遣部隊の予備要員が”イラクに行きたくない”という理由で万引き事件を起こすなど、不祥事が相次いだ。
　　６月に日米英豪協議と英軍のムサンナ県からの撤収を受けて、ついに日本政府も正式撤収を決定し、２００６年７月に、復興支援活動を終えた陸自の最後の部隊が帰国し、サマワ撤収が完了した。現在は、空自２００名が輸送作業などを行なっている。日本はイラクに４０００億円の円借款による支援をしている。

　　ブッシュ大統領は各国首脳にイラクの民主化を働きかけたが、イラク新政権は発足したものの完全民主化には程遠く、宗派間抗争で治安が著しく悪化し、戦争被害による失業者の不満などにより、イラク各地でテロによる米軍兵士の死亡が相次ぎ、現在もなお状況は非常に緊迫している。
　　２００１年９月の同時テロにより、１０月からアフガン戦争開戦、しかし、同時テロに関わっていると思われないイラクに対し、（イラクの石油の利権を求めて、）当時のパウエル国務長官が国連で正当性を訴え、２００３年３月から戦争を開始した。その結果、冷戦終結以来の平和は消え、”テロの脅威”と共に生きる時代になった。
　　１１月初めに行なわれた米国中間選挙は、イラクの治安状況が悪化・泥沼化したこと、開戦以来の米軍の死者が２９００人（選挙直前の１０月は最悪の１００人）になったこと、共和党議員の不祥事（政治資金流用、少年わいせつなど）により、１９９４年以来１２年ぶりに議会多数派が交代する（共和党（キリスト教右派）→民主党（リベラル）＊）という結果に終わり、ブッシュ政権は民主党との協調路線への転向を余儀なくされた。

　　（＊　１９７０年代後半から、６０年代からの民主党のリベラル（フリーセックス、サブカルチャー、公立学校における聖書教育の廃止なども、（共和党のクリントンは公立学校の祈りの時間は認めていた））に対抗するかたちで、共和党がキリスト教的な価値観を重視するようになり（キリスト教原理主義）、中絶反対、進化論教育の廃止、ポルノ追放、家族の価値の回復なども主張してきた。ただしブッシュ大統領個人は訪日の際”靖国参拝”から”戦争の霊”を受け、彼の霊性が狂い、彼の牧師の意見に逆らいイラク戦争を始めた。）

　　２．　コルネリオ会（ＪＭＣＦ）と海上自衛隊について：

　　自衛隊内部の歴史のあるキリスト者の集会で、１９２４年（大正１３年）にアメリカ人宣教師、従軍チャプレンによって創設され、１９５９年（昭和３４年）現コルネリオ会が発足し、全国規模で聖書研究会や交流などが行なわれている。構成員は自衛隊幹部、自衛隊員、防衛大学教職員など。（現在、陸自４２人、海自７人、空自２２人、教官・事務官８人、ＯＢ６８人であり、退役自衛官の割合が多い。）　コルネリオ会は、米、英、台湾、韓国、シンガポール、ドイツなど、世界中の従軍クリスチャンの集会と交流を持っている。聖書研究では、防衛あるいは軍隊が聖書の記述によりどのように関連しているかについて講義がなされ、対外的な交流・研究やとりなしが行なわれている。　（→　コルネリオ会のＨＰ）

　　預言により、聖霊さまが注がれ、多くの自衛隊関係者、特に海上自衛隊の人々が救われ大勢集会に来るので、このリバイバルに対するフォロー体制を備えていかなければならない。また、アメリカの戦略であったとはいえ、真珠湾奇襲をはじめ多くの主を信じる民を殺戮した罪を悔い改めなければならない。

　　海上自衛隊は、日米安全保障条約によりアメリカとの関係が深く、唯一の同盟国として大・小規模の合同軍事演習が頻繁に行なわれている。海自はアメリカ海軍第７艦隊（ハワイのホノルルにある太平洋艦隊の一つで、米国で最大規模の海軍）と互角の組織関係となっている。そのため、艦隊のサポートや後方支援などはほぼ黙認され、台湾、中国、北朝鮮に対する米軍との共同軍事行動の可能性は高い。第７艦隊の艦艇は横須賀、佐世保、グアム（原潜）などにも配備され有事に備えている。

　　また最近の北朝鮮核実験や中国の軍事大国化など、日本をめぐる安全保障環境は一段と悪化している。そのため、在日米軍の７５％が集中している沖縄の空軍基地（普天間基地）・海軍基地の使用が再び強化され、普天間基地の即時閉鎖・国外移動などの主張は受け入れられにくくなっている。宜野湾市の市街地の真中にある普天間基地を、名護市の沿岸部へ移設する計画があるが、１０年前の計画が今からスタートするとして最短で２０１４年になると言われている。現在の沖縄県の米軍基地使用面積は県全体の１１％にも及び、アメリカ軍人２万２千人・家族含めて４万５千人が居住している。

　　＊　そのような中で、沖縄県では、１１月３－５日フランクリン・グラハム師による宣教大会（父のビリー・グラハム師が２６年前（１９８０年）に大会を行なって以来の大聖会）が開かれ、野外ステージには延べ３万人以上が集い、約２０００人が招きに応じた。国際子供大会では約１８００人が集った。

　　３．　日本－ツロ説：

　　エゼキエル書２６－２８章には、昔栄えた「ツロ」という岩島上の要塞国家への宣告・さばきの預言が書かれているが、日本という国がこの「ツロ」であると仮定することができる。なぜなら、バビロンの王ネブカデネザルによってはツロは陥落しなかったからであり、この預言の成就は現在の「終わりの時」にかかっているからである。ツロについての記述は日本と酷似している。（歴史的には、ツロは後のギリシャのアレクサンダーによって滅ぼされた。）

　　この仮定により、「ツロ」＝日本、「エジプト」＝アメリカ、「バビロン」＝反キリストの国（共産ロシア）、「多くの国々」（エゼ２６：３）＝反キリストにつく共産主義が復活したアジア諸国、「イスラエル」＝リバイバルした日本のキリスト教勢力、と置くことができ、リバイバルの後におけるロシア同盟国による奇襲が予想される。リック・ジョイナー師の預言によると、共産主義は一度消滅し、その後復活して、日本以外のアジア諸国はフィリピンまで赤一色になり、日本－アメリカ同盟に敵対する大勢力になる。アメリカの滅亡についてはエゼ２９－３２章に書かれ、また、ヘンリー・グルーバー師によってロシアによるアメリカへの奇襲が預言されている。

　　直接的にはこの預言は”さばきの預言”であるが、ツロがこのように栄えるようになった経緯を予想することができる。
　　ツロは、イスラエルの北に位置し、一部大陸とつながっている岩島上に要塞国家が作られ、そこから貿易のため船団が出入りし、陸路ではイスラエル国を通して、エジプトなどの南の国々と交易した。ダビデやソロモンの時代には、ツロの王ヒラムが彼らイスラエルの王２代に渡ってイスラエルと同盟関係を持ち、イスラエルの神殿建設にも多大な協力をした。しかしツロに対する代償は大したものではなかった。（Ⅰ列９：１３）
　　その後の時代のツロにとって、イスラエルは、「国々の民の門」（エゼ２６：２）すなわち”税関”のような役割をしていた。日本がさまざまな国と貿易をし、海外のものを取り入れ、「エジプトがツロの旗印」（エゼ２７：７）とあるように、日本はアメリカ（エジプト）と同盟し、その庇護の下に経済活動をし続ける。その中で日本がリバイバルすると、アメリカは”キリスト教国”であることによっても、日本のクリスチャンの群れが海外との貿易でかなりの利権を得ることになる。

　　軍事的には、特に、海上自衛隊がアメリカとの同盟関係を強めており、日本がツロのような”海の真中における要塞国家”となるように導かれていると考えられる。現在、北朝鮮の核問題であわただしく動いているが、石油・天然ガスが大量に埋蔵する沖縄沖の”東シナ海大油田”をめぐって、中国による国境侵犯・盗掘の問題に対処するようアメリカと協力して動いていくと思われる。大きな石油資源を手に入れた日本は、イスラム圏への懸念が解消し、日本のイスラエル性が大々的にあかしされ、イスラエル国と親しい交流を持つようになり、このようにして、「ユダ」と「イスラエル」が合体する。
　　リバイバルのときは、日本は栄え、強力な軍隊を持ち、アメリカとの関係はますます強められていく。福音が日本から世界中に宣べ伝えられ、世界中の国々がリバイバルし、その結果、世界的な平和がもたらされる。

　　しかし、この「平和だ、安全だ」と人々が言う時に、多くの預言者によって預言されている”東京大地震”が起こり、沿岸のアジア諸国への津波による被害も甚大で、世界経済は崩壊し、反キリストの勢力（ロシアを中心とする共産主義国家群）が台頭し、終末の「生みの苦しみ」が始まる。このとき、反キリストの勢力によって、まず日本のキリスト教勢力が迫害され、それをあざけったゆえに（エゼ２６：２）、残りの日本とアメリカは滅ぼされてしまうのである。