７． ３．１１人工地震について（再）：
＊ ３．１１が、人工地震であるという証拠や地震の状況、起こす技術的な方法 等の詳細は、 ３．１１人工地震説について 2012 ２月３日 のほうを参照ください。 現在でもこの人工地震説は基本的に正しいものと確信しています。 （きっかり２０分おきに発生させて 津波を増強 → 津波の想定１０ｍをはるかに越える、 科学掘削船”ちきゅう”、 ＨＡＡＲＰ、ベクテル社、・・・）
ここでは、さらにそれを裏付ける、最近の動向や、分かってきた当時の背景などについて、述べることにします。
（１） 地震予知：
基本的にどんな地震でも、直前予知は、基本的に不可能とされています。 なぜなら、突然起こる最初の地震が一番強いからです。
① ”地震電磁気学”と呼ばれる分野の観測結果では、電離層（高度８０ｋｍ）における電子密度の変化が観測され、東日本大地震では、震源域上空では地震発生の４０分前から、電離層の電子密度が周囲よりも最大１割ほど高くなっていたそうです。 これは、チリ地震（Ｍ８．８、２０１０年）、および、スマトラ沖地震（Ｍ９．１、２００４年）でも同様の結果だったそうです。 （ｂｙ． 日置幸介教授・北大・地球物理、ＧＰＳ衛星よりの電波を利用）
また、電離層の異常は、地震の約５日前には起こり、電離層を伝わる電波の伝わり方から、電離層の電子分布の乱れが生じていた観測結果があります。これによると、内陸部のＭ６以上、震源の深さ４０ｋｍ以下でも、発生の約一週間前には観測できるそうです。 （ｂｙ． 早川正士名誉教授、電気通信大、地震電磁気学）
・・・・ 震源付近の岩盤の低周波摩擦による電磁波の発生、というのはおそらく間違いで、 ＨＡＡＲＰ から電離層に発せられた 超低周波で変調された短波帯の電磁波が原因となっていると説明できます。 この電磁波は、オーロラの実験に使うもので、電離層を破壊することができるほどに強力です。
② 人工地震の場合「耳鳴り」、または、「熱っぽくなる」症状が出る人々がいます。 ある姉妹のこの症状は、耳鼻科に行っても異常なしと診断されました。 一方、全く症状が出ない地震の場合もあり、このときは自然地震です。 ２００４年スマトラ沖地震や、 この２０１１年の３．１１地震、などでこの症状が強く現れ、また最近では ２０１７年９月１９日のメキシコ中部地震（陸地、Ｍ７．１、深さ５０ｋｍ、死者２００人以上）でも９月１３日から地震発生まで微熱感があったそうです。 この熱っぽさや、耳鳴り感は、電磁波ではなく「超低周波音波」に反応するものです。
一方、２０１６年４月１４日の 熊本地震（Ｍ７．２、最大深度７、深さ１２ｋｍ）や、２０１５年５月３０日の 小笠原地震（Ｍ８．１、最大深度５強、深さ ６８２ｋｍ（最深））、などでは、何の症状も出なかったので、自然地震と考えられます。
音波が出るということは、ＨＡＡＲＰから超低周波に変調された電磁波を電離層に発射し、そこで電磁波とプラズマが反応して超低周波音波に変換され、地上に伝わってくる というメカニズムです。 結局、人工地震には ＨＡＡＲＰが関係しているということです。 この超低周波音波は縦波なので、海などの液体でも通り抜け、地下にまで減衰せずに伝わり（ｃｆ． 電磁波や通常の音波ではすぐに止まる）、掘削調査船”ちきゅう”によって開けられた 深さ約１０㎞の穴の底の「小型原爆」にまで到達して、そのスイッチを入れる という役割を担います。 ５０ｋｍの深さの地震でも、原爆の衝撃がその歪帯まで伝われば十分です。
・ 米国ワシントン州に起きたＭ６．８の地震（２００１年２月）では、近くに在住のある女性は激しい耳鳴りを感じ、また彼女を含めて７人の”耳鳴り”を感じる人たちによって、地震発生場所のマップを作製し、２００６年１月上旬に発生した群発地震を見事に予知したそうです。 （ｂｙ． 『ムー』、２００６年１０月号） これらも人工地震だったと思われます。
③ また、３．１１地震の１週間前、小型のクジラ５０頭が 茨城県の海岸に打ち上げられました。 これは、科学掘削船”ちきゅう”によって開けられた深さ１０㎞程度の穴の底にに、小型原発を仕掛ける作業していた 原潜のソナーの強力な低周波によって、イルカやクジラの脳の一部が破壊され、集団で座礁して大量死した可能性があります。
・ ３．１１の直前の、２０１１年２月２０日に発生したニュージーランド・クライストチャーチ大地震（Ｍ６．１、死者１８５人、うち日本人２８人）も、近くで米軍が演習をしていて、地震発生の２日前に同国南部・スチュワート島の浜辺にゴンドウクジラ１０７頭が打ち上げられていた。 イルカ、クジラの集団座礁そのものは、シャチに追われていたなど他にも要因があって珍しいことではありませんが、直後に地震の可能性はあります。 リュウグウノツカイやダイオウイカなどの深海魚が上がるのは、海水温の変化（寒流が優勢になった）によるらしい。
→ 逆に、もしこの原爆を仕掛ける作業が行われているのであれば、必ずイルカなどの大量死が見られるので、南海人工地震の予知？
（２） 原子力空母・ロナルドレーガン乗組員の被ばく：
”トモダチ作戦”を遂行した 空母ロナルドレーガン、および 随伴するイージス艦など４隻は、地震のわずか２日後の ３月１３日には 被災地の沖合に到着し、ヘリコプターが支援物資の輸送を開始しました。 （あらかじめ知っていたかのように、）極めて早すぎる到着です。 また宮城県沖にも空母部隊とは別に、駆逐艦ジョン・Ｓ・マケインなど４隻が配置につきました。
一方、福島原発は、３月１２日に１号機が水素爆発で建屋が大破、１４日には３号機が爆発、２号機が圧力容器破損、１５日には４号機が水素爆発しました。
① 被ばくの状況は、 このロナルドレーガンの行程を見ると、まず韓国に行くという名目で近海を航行、１１日には計画通り 地震の被災発生。
１２日には 福島第一原発の 東北１８５ｋｍの地点を航行と報告。 この場所は、実に、地震の震源地（太平洋沖合 １８０ｋｍ）とほぼ同じ場所であり、ここを通過していたことになります。 このとき福島１号機の爆発の知らせを受け、あわてて風下からの離脱をはかりましたが、これはそれほど意味のない行動でした。
１３日には、「トモダチ作戦」を公表し、仙台市付近で活動開始しました。（このとき ３機のヘリコプターと１７人の要員が低レベルの放射線を検知した、との報告があります。）
１４日から１５日にかけて２～４号機の建屋もすべて爆発炎上したので、ペンタゴン（米国防総省）は、 １） 米軍兵士の福島第一原発から５０カイリ（９３ｋｍ）以内への立ち入りを禁止し、 ２） 原発から８０ｋｍ圏内にいる米国人の避難を指示、 ３） 東京、横浜、名古屋在住の米政府職員の家族の日本からの離脱を許可しました。
米軍は放射能汚染した福島県には一切入らず、２２日までに厚木・横須賀・座間・横田の米兵の大部分が避難しています。 このように、米軍の「トモダチ作戦」の作業は、明らかに 被ばくしない範囲で行われました。
福島第一原発の放水による冷却が行われ、米軍は、上空からの散水のための大きな袋、消防車、真水をはこぶ艀（はしけ）などは提供しましたが、作業要員を提供することはしませんでした。
したがって、空母ロナルドレーガンは１２日に、震源地の穴の底から噴き出した 原爆による高濃度の汚染水に、直接 当たったのです。 核を使った人工地震のゆえに、その近辺の海水は放射能で汚染されてしまっていたのです。 一方、福島県側では、原発が爆発した時、建屋付近で作業していた複数の作業員が爆風で吹き飛ばされたにもかかわらず、被ばくによる死者は一人も出ていないので、福島原発は関係ありません。
その後は、３月２３日、乗組員総出で 空母の大規模な除染作業が行われました。 防護服も着ないで 手袋やデッキブラシ等での作業でした。 この時、水の汚染無しとされ、ヨウ素剤ももらえませんでした。
② ロナルドレーガンの乗組員たちの予後： ビデオ、 ジャーナリストの証言
福島の原発事故は、結果は行きすぎましたが、原爆による刺激で地震を起こしたことによる 沖合の放射能のカムフラージュのため、意図的に起こさせたと考えられます。
一方、原爆の爆発場所近くを航行していた乗組員たちは、船に蓄えられた汚染水を飲み、防護服無しで２３日の除染作業をさせられたため、体内に α線を発する放射性物質を取り込んで、長期に渡り内部被ばくしてしまうことになりました。
２０１２年から、トモダチ作戦に従事した米兵やその家族が、東京電力に損害賠償を求めて提訴し、２０１３年には 同様の訴えを ２３９人が起こしています。（＊）
２０１７年８月１８日の新たな訴訟では、被ばくしたという１５７人が、カリフォルニア州南部地区の連邦裁判所に、５０億ドル（基金設立費、治療費）を求めて提訴しています。 この原告団（ロナルドレーガンに乗船していた海軍兵、訴状８１ページ）は、被ばくによって、白血病や潰瘍、胆嚢除去、脳の癌や脳腫瘍、睾丸癌、機能不全性子宮出血、甲状腺疾患、胃腸障害、出生異常・死などの影響が出ていると主張しています。（すでに２名死亡）
米議会の調査では、当時の国防次官補（ジョナサン・ウッドソン衛生問題担当）が、トモダチ作戦における放射能チェックは万全を期していて、 ”被ばくのレベルはかなり微量”、”被ばくで病気になったとする客観的な証拠はない”、との調査結果を出しています。 そのため、原告団は米軍の責任を問うことをあきらめ、今度は、”東京電力が事故について正確な情報を教えなかったために被ばくした”として、日本に補償要求の矛先を向けています。
＊ 「トモダチ作戦」に従事した約５０００人の兵士のうち、ロナルド・レーガンの乗組員だった４２０名を超える米兵たちが被曝により健康被害を受け、２３人がガンになった件について、カリフォルニア州サンディエゴでは、１目の提訴は２０１２年、２件目は２０１７年に起きており、それぞれ、東京電力と原子炉を設計したジェネラル・エレクトリック社（GE）に対し、医療費など１ビリオンドル以上の損害賠償を求める集団訴訟で、サンディエゴにある連邦地方裁判所により２つとも却下されています。（2019 ３/１０報道）
一方、当時 ５０００人がトモダチ作戦に従事していましたが、ロナルドレーガンの原告団以外の米兵には 数年で重病になるほどの被ばくは起きてはいません。
また、原発周辺の陸上にいた日本人でも、福島原発事故発生から間もなく 事故対策に追われていた作業員たちの中に、その後 深刻な病気になった人はいません。 彼らは事故直後、普通の作業着で原発のすぐそばで電源復旧工事を行い、３号機の水素爆発のピンク色のキノコ雲が立ち上るのを目の前で見た、そのような人々です。
このように、トモダチ作戦の後始末が５年以上にわたり続き、同盟国から差し出された”援助の手”という美談が、訴訟によって台無しにされました。
＊ ただし、福島の子供たちの小児甲状腺がん（放射性ヨウ素による）がここ数年で急増しています。 ２０１８年３月時点で １９６人。 原発事故から４-５年で増加。（データ）
（３） 政治的背景： ・・・・・ ３．１１で誰が得をしたか？
基本的に、２００９年にリーマンショックで大損した銀行家・石油王の故ディビッド・ロックフェラー（にせユダヤ、２０１７年３月２１日死去）が、ウランを支配するロスチャイルドをけん制する目的で行った、という筋書きがあります。 その中で、詳細については次のようです。
ⅰ） 日本に全部で５９基（北海道３、東北１４、関東甲信越９、東海５、北陸１５、中国２、四国３、九州に６、計５７。もんじゅ・常陽含め５９基）の原発があり、２０１１年のこの事故から ２０１５年までは、全国で２基しか稼働していませんでした。 ロックフェラーの目論見は達成されました。 この時期、日本はアメリカから、当時、開発中で高価な「シェールガス」を買わされ、火力発電に使われました。 （その後シェールガスは量産が軌道に乗り、価格破壊し ５分の１になった。 ２０１３年には、天然ガスはロシアを抜いてアメリカが世界の１/３） 安倍政権になって、その後は徐々に原発が再稼働し、２０１８年４月現在は５基になって、今後も増えていく予定です。（＊ 預言では、福井（高浜）の事故で再度 止まりそう）
ⅱ） 米軍には、９．１１と同様、軍事費をむしり取ろうとする性格は非常に強いものがあります。 当時の民主党政権（原発廃止）時に、国会は３月３１日、民主・自民の賛成多数で、向こう５年間・１８８０億円/年もの米軍への「思いやり予算」を可決し、 「トモダチ作戦」でアメリカが（米兵を犠牲にして）”投資”した費用の８０００万ドル（６８億円）よりも はるかに多い額となりました。（４月４日、米国大使ジョン・ルースは 防衛相の北沢俊美をつれて空母ロナルド・レーガンを訪問し、トモダチ作戦に対し”よくやった”とたたえたという。 何に対し”よくやった”のか？） また、普天間問題をうやむやにし、辺野古移設費では 日本は１兆５０００億円を受け持った。（普天間 → グアム、辺野古）
・・・・・ 要するに、３．１１で脅しをかけ、在日米軍に金をよこせ、ということ。
ⅲ） インサイダー取引で 地震直前に東電株を空売りして大もうけした人たちがいます。
この人為的事故で、あらかじめ情報を入手し、東電株で兆円単位で大もうけした人がいます。 原発事故は仕組まれたものであり、建屋の電気系統を破壊したのは、スタックスネットと名づけられたイスラエル製のコンピューターウイルスといわれ（原子炉製造： ＧＭ（にせユダヤ系）、安全管理システム： イスラエルの企業 Ｍａｇｎａ ＢＳＰ）、これらの工作を事前に知らされた投資家たちは、兆円単位で大もうけしたそうです。 どのように配分されたのか？
ⅳ） 日本の近海にはすでに複数の核爆弾が埋められています。
米国が、”ちきゅう”、原潜によって、紀伊・四国沖にすでにセットした人工地震の起爆剤（小型原爆）は、今後も、対日交渉を有利に運んでいくための有用な道具となりそうです。 （ただし歪が溜まっていないので、今起こったならば Ｍ７～８程度？ ３．１１直後の東京湾では衝撃波が砂地層で届かず 不発だった。ただし黒っぽい雨が降った。）
