日本国の経済システムの問題点について ・・・・・ 終末の備えと 日本のツロ化に向けて

                                                          2019年4月10日



  1. 緊縮財政の問題:    ● by. 三橋 貴明氏(経済評論家、中小企業診断士)、 山本 太郎氏(れいわ新選組(4/10−)・参議院議員) 三橋TV ユーチューブ対談 2019年3月18日公開


  政府の国家予算は、今、財務省の洗脳によって、緊縮財政に陥っています。 現在 流行っている”破たん論”は 昔の”金本位制”ではないので、あり得ないことです。
  結論から言うと、

   ・ 銀行から 個人や企業が借りた時、ここで初めて、お金(=資産)が発生する (資本主義の原理)
   ・ 国債は、返済するものではない
   ・ 日銀に対する利払いは無い
   ・ ハイパーインフレにはならない
   ・ 日銀は破たんしない

  個人や企業がお金を借りる時、銀行が貸した瞬間に お金が発生します。 銀行は 通帳に ○○○円と書くだけです。

  1997年〜2018年の、企業の借り入れは デフレのため 横這い。 一方、家計預金は 660兆から900兆と 208兆円ほど増えています。 このお金の発生は、企業の借り入れではなく、政府の国債 の増加と一致しています。 日本国政府は、一般の銀行の 預金、ではなく、日銀から日銀当座預金を借りています。
  政府が 公共事業等で、企業に モノ、サービスを発注する時は、「政府小切手」を企業に支払います。 企業はそれを銀行にもっていき、設備投資や従業員に支払う給料となり、このようにして家計預金が増えるのです。 このように、政府の借金は、当然、家計の預金を増やすので、 政府の負債 > 家計の預金  にならないので、破たんすることはありません。

  政府の債務残高は、明治の1870年からの統計では 2015年には、 (名目で)1872年の 3740倍、 (実質では)1885年の 546倍。 資本主義では負債が増えて当然です。
  政府の長期債務残高は、もっと最近の、1970年からの統計では、今の 2018年では 11、
   1970年の 153倍、  三木内閣(1975年)の 34.5倍、  鈴木善幸時の 5.4倍、  村山内閣時の 2.7倍、にもなっています。 この間に、何度も”財政破たん論”が言われてきましたが、なかなか”破たん”しません

  


  では、政府の国債発行について、何が ボトルネックになるのでしょうか?

  国債の金利が上昇すると 財政破たんする、といわれています。

  実際、ギリシャで 2012年破たんした時は 金利が年40%、 1998年ロシアでは 年100% にもなりました。 国債の金利とは、その国の政府の返済のリスクを表しています。
  しかし、日本では、バブル期でさえ 年6%、 2009年には 3%、 そこから急落して 今は ±0%です。 これは何が原因かというと、 デフレ化のため、皆 お金を借りたくないからです。 個人は 家を買わない、(若者は 車さえ買わない)、企業は投資しない。 そこで、政府は国債を発行する。 つまり、それほど デフレが深刻ということです。 ドイツやフランスでも 2009年に3%だったのが、今 1%で、同様にデフレによります。(ますますドイツ人、フランス人は倹約家)

  2018年9月末の 日本の国債の所有者の割合は、
  日本銀行 ・・・ 45.7%、 日本銀行が国債を一番引き受けているわけで、これは10年前は5%くらいだったのが 急に増えています
  次に、 保険・年金基金 ・・・ 23.4%、   預金取扱機関 ・・・ 15.5%、
  そして 海外 ・・・ 5.9%、これは FRBや ドイツ連邦銀行などの 外貨準備(日本円)を 国債に運用しているもの、 となって100%円建てです。 国債発行は、何も問題はありません。

  ギリシャはユーロ建てで国債を発行し(ユーロは欧州中央銀行が発行)、ロシアやアルゼンチンは ドル建てで発行したので、破たんしました。 しかし日本は、100%円建てなので破たんのしようがありません。 借りているのが、日銀当座預金だから あたりまえです。
  日銀は、政府の子会社で、政府が55%の株式を持っています。 日本銀行の(株券に相当する)出資証券が JASDAQ(ジャスダック)に上場し 株式に準じている。ただし株主に議決権はありません。 子会社だから、親子会社の連結決算となって、返済も 利払いも原則不要となっています。
  (* 日銀法により、出資総額1億円で、政府は55百万円を下回ってはならないと決められ、残り45%は ほとんどが民間個人。 出資者の権利は、議決権無し、配当は5/100以内、証券会社で出資証券を購入できる(1口100円))




  2. 消費税増税によるデフレ問題:


  次に、国債を発行することで ハイパーインフレの危険がある? 第1次大戦後のドイツのように。

  対前年比のインフレ率は、日銀総裁に黒田氏が就任した2013年(これから大きく国債を日銀が買っている)に −1%だったのが、 2014年の消費税増税(5% → 8%、=強制的な物価上昇)によって14年5月から約1年間だけ 2%になったのが、 その後は当然下落して 今 0%前後です。
  健全なインフレとは、 インフレにしたいならば 需要( =誰かが使うお金) が必要で、物やサービスをたくさん買わせると インフレになります。 今政府は、@ 消費税UP、 A 緊縮財政、という 真逆の対策を行っています。


  財政健全化ということが目標のように言われていますが、財政健全化 の定義は、政府の負債を減らすこと、です。 一見これは年々増加しているように見えますが、日銀への返済不要分を除いた分は 減っています。
  GDPに対する 政府の負債額(%)は、2012年にピークで 150%、その後の 量的緩和が効いて、2017年には 100%と 2006年並みにまで減っています。 100%ということは、健全化が達成されている ということです。




  最後に、日銀破たん論 ・・・ 破たんしない!

  2018年9月の 日銀のバランスシート(借方=貸方= 各計553兆円)は、
   貸方(資産):   国債・財投資 ・・・ 437兆円、
   借方(負債(日銀にとっての借用)・純資産:  日銀預け金 ・・・ 378兆円、  現金紙幣 ・・・ 108兆円、  政府預金 ・・・ 15兆円、  純資産 ・・・ 29兆円
  元々、金利は存在せず、(政府との調整で)マイナス金利分を払わなければならない分は、金利分1800億円/年 と少ない。 毎年返済して 日銀の純資産29兆円を食いつぶすのに 150年かかる! 日銀保有の国債残高は、2000年〜2012年までは50兆〜100兆円だったのが、今 2018年8月には 450兆円であり、そのままで良い

  * 戦後のインフレは、アメリカ軍に供給能力を破壊され、45年 224%、 46年 290%インフレで、国債の価値が6.5分の一に下落し、そのとき国債を持っていた人が損をしただけで、財政破たん=債務不履行 までは全然行っていない。(* この時の 預金封鎖は 新円切り替えのためであり、関係ない。)
  このように、感性に訴え、”借金は悪だ”という洗脳があります。 むしろ、借金は善です。借金があってお金が回る。 これが資本主義の基本です。 政府の借金は、その国の歴史が長いほどずーっと増えていくものであり、そして 誰も困らない。


  それよりも、 消費税増税デフレをもたらすことの方が はるかに問題です。

  対前年比のインフレ率は、
   1980年代 ・・・ 6%、  バブル期 ・・・ 2%、すでに下がっている、  1997年の増税(3% → 5%) ・・・ 一年ほど1.5%、 2000年〜2013年 ・・・ 0%以下デフレ、2010年 −1.2%)、  2014年増税(5% → 8%) ・・・ 2%近くまで上昇、  2016年 ・・・ 0%デフレ
  

  公共投資 ・・・・・  橋本〜小泉政権で 6割弱まで減らした。 80〜90年代の土建屋叩きで 60万社から47万社に減った。経営者の多くが自殺。 緊縮財政は 人を殺す
  今の若者は車を買えない。 予算を取るため、”国土強靭化”のうたい文句で、緊縮をごまかした。

  勤労所得
   厚労省の長年にわたる勤労統計不正(2019年2月発覚): 東京は3分の1のみの調査で、安倍政権になってから、2017年の低所得者を多く含む分と、2018年の高所得者を多く含む分とを比較して、物価上昇分を割引いた実質賃金0.2%上昇、21年ぶりに上昇、などと言っています。 完全な詐欺!アベノミクス・プロパガンダ。 実は 実質賃金−0.6%
   また、消費税増税は、強制的物価上昇なので、見かけ上はインフレ率が2%ほどに上がる。 しかし、市場は敏感に反応し、消費量が減り、生産量も減ったので、その年の2014年の実質賃金は −3%に下落した。

  景気とは? ・・・・・ ”いざなぎ越え”の景気?
  景気という言葉は、実は、定義の無い、あいまいな言葉で、英語にはありません。 内閣府の9つの指標(ヒストリカルDI)を公式には言っています。 つまり、生産指数、鉱工業生産財 出荷指数、耐久消費財 出荷指数、所定外労働時間指数、投資 出荷指数、商業販売額(小売業)、商業販売額(卸売業)、営業利益、有効求人倍率 の9つを見て、景気の拡大、縮小 と言っています。
  これを見ると、2013年は9つのうち大部分がプラスで良かったのが、消費税増税(5% → 8%)のために2014年4月に急に9つのうち7つもマイナスに転落し、やっと2016年1月に半分以上プラスに復活しました。 しかし、景気動向研究会の座長の方針により、かなり忖度(そんたく)された(推し量って安倍政権に配慮した)ようで、14年4月から15年末までの どう見ても悪化しているのを景気後退ではないと判断し、結局 安倍政権は”いざなぎ越え”の景気が続いている、と流布されています。




  3. 財務省の動機は法と伝統?


  安倍、麻生氏は、初めの3ヶ月くらいは 金は刷れる と言っていたのが、豹変しました。 財務省の強力な圧力があるためです。(財務省と 国税庁は 分離が必要) また、御用学者(財政破たん論を言う)がまた問題。  ・・・・・ 国税庁と御用学者、これらは結局、消費税増税の世論誘導を目的としています。

   安倍総理の学校問題も、財務官僚がリークしたものです。 消費税増税延期の罰として、スキャンダルを出し、政権を倒しにかかります。 誰もがスキャンダルのネタは持っているものです。 スキャンダルの本人だけではなく家族もひどい目に遭います。

  では何が動機か? 実につまらない動機ですが、財務省の出世のためだと思います。 一部の者の小さい利益のために、実に多くの国民を不幸にしているのです。 ナチスのアイヒマンのように。”出世のため”、”自分たちが生きるため”に、大勢のユダヤ人を殺した。


  ただし、あくまで、その根にあるものはであり、財務官僚は法にのっとって行っています。 まず一番初めに 憲法第85条があり、「国費を支出、または 国が債務を負担するには、国会の議決に基づくことを必要とする」 ・・・ 国会が議決で良しとすれば、債務を増やしても構わない。

  しかし実際は、
   財政法第4条 「国の歳出は、公債 または借入金以外の歳入をもって その財源としなければならない」 ・・・ 公債発行は禁止。ただし公共事業はできます。 しかし技術開発や防衛力強化には借入金は使えないことになります。

  さらに財政法第5条 「すべて公債の発行については、日本銀行にこれを引き受けさせ、また借入金の借入については、日本銀行からこれを借入れてはならない」 ・・・ 直接引き受けはできないので、銀行経由ですることができる、
  ここまで縛っています。 ではなぜこんなことになっているのかと言えば、この上に立つ法があって、

   憲法第9条の2 「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない」 ・・・ 少なくとも敗戦後の財務省は、国債の発行、日銀の国債引き受けをやると、国家が戦争をすると思っていた、と考えられます。 逆に、戦争をすると、資金の調達が間に合わないので、普通は国債を発行します。
  憲法第9条の精神に基づいて、この財政法4条、5条が作られました。 これを作った当時の財務官僚は、憲法9条を保証するものである と言っています。

  これに加えて、”緊縮”こそが 財務省の文化・伝統になっています。 大蔵省から今の 財務省に変わった時、国の財務、通貨、金融、証券取引、造幣事業、印刷事業 に加え、 財務省設置法(任務)第3条に、「健全な財政の確保」という価値観が追加されました。これは、財務省にとって、プライマリー・バランスの黒字化の事です。 財務省は、これと、第4条に基づいて、法律に基づいて 緊縮財政を行っているのです。(・・・・さすが東大法学部出身の人たち?)


  したがって、法改正しかありません。 この「健全な財政」という言葉が非常に抽象的で、いくらでも解釈することができるので、上記 追加文を、「経済成長の確保」などに変える必要があります。
   ・・・・・ 反緊縮、反グローバリズムに向けて、がんばりましょう!(三橋氏は 反原発はどちらでも良い。 山本太郎議員は 反消費税増税、反原発、 4/10 小沢自由党から離党し れいわ新選組結成)





  4. 表に出てきた 影の支配者:


  以上の、財務省や御用学者らによる、あまりにも不可解な 売国奴的な情報操作・洗脳工作は、ある種の 『トンデモ陰謀論』 を導入しないと 理解できないかもしれません。 日本政府も官僚も司法も、アメリカの影響を強く受けています。(アメポチは長生きする) → 世の策略的事件簿 ・・・・ これを見れば、以下の議論はそれほどトンデモとは思わないでしょう。


    by. 2019年3月13日(FACT2019 3月27日YouTube公開):  これも上と同じ今年になってからの集会で、ベンジャミン・フルフォード氏によると、

  この1ヶ月で 根本的な大きな変化がありました。

  ● イタリアのファルネーゼ家: いわゆる黒貴族として バチカンローマ法皇を輩出し、現在もローマ法皇や貴族たちを支配しています。 先日(2/26)のオーストラリアにおける枢機卿(ローマ法王庁財務長官ジョージ・ペル、77歳、バチカンNo.3)による性的虐待のスキャンダルの有罪判決(禁固6年、本人は無罪を主張、冤罪?)も、その支配下で行われました。 彼は、バチカン銀行(宗教事業協会 IOR、1942年設立)の頭取です。 世界で、総理大臣中央銀行総裁になったならば、バチカン銀行の人が訪れ、通帳を渡します。 その通帳には国の大きさに応じて100億〜数千億のお金が入っていて(日本で2000億円)、受け取らないと殺します、と言います。 こうして世界の指導者たちは、バチカンによって裏を管理されています。 今回そのトップが首になったので、これから大きく変わります

  ● ファルネーゼ城ペンタゴンと同じ形(正5角形)、 当時の世界地図(南極大陸もある!)のワシントンDCにもローマ帝国を作ることを予告した。 ファルネーゼ家は、歴史的な軍産複合体です。  2月27日の トランプ−キム・ジョンウン会談が決裂したのは、トランプのワシントンにある民間会社がつぶれないよう 資金のために、米軍はハワイに引いて、北朝鮮を日本と韓国に任せる事にして、そして軍備を売りつけるつもりです。

  ● 日本銀行のマークは、一般に言われているような「太陽(日)」ではなく 『フリーメイソンの目』(「小さい角に目」、ダニエル7:8)、 日銀は今でも外国マフィアに私物化されている。 これをすべて国有化するなら 消費税を取る必要はなくなります。

    ・・・・・ 黒田総裁は 元 通貨マフィア(主要国間で通貨政策の協調を図るために、非公式に交渉を行う、各国の国際金融担当者の通称)。 自国の事なのに、外国に買収され、脅されて、イルミナティーに”協調”しなければならない。 上記のように、黒田日銀総裁になってからは、政府国債の引受額が13年の150兆から18年の500兆へと 急激に上がりました。 デフレなのでこれはこれでやむを得ないが、このことで破たんが近いと世論統制することで、結局、消費税増税につなげようとしています。これが問題。
  麻生氏のローマ法王謁見は 2009年。





  また、別の情報では、ファルネーゼ家は、ロスチャイルドさえも傘下に置き、今まで隠れていたのが 表に現れてきた、というものです。 ロスチャイルドと対峙していた米国のロックフェラーは、2008年のリーマンショックで著しく弱体化し、デービッド・ロックフェラーは2017年3月21日に死去し、一族は事実上 支配者層から外されました。
   → 1.世界の支配体系の変化: 
   2008年9月のリーマンショック以来、世界経済を支配してきた2大勢力、ロックフェラーロスチャイルド(どちらも「にせユダヤ」勢力 ・・・ 「サタンの会衆(=イルミナティー)に属する者、ユダヤ人と自称しているが うそを言っている者たち」(黙示録3:9))は、共に弱体化して 現在、貧乏のどん底にある。
   2012年初めに、ロスチャイルドが主宰してきた 世界経済首脳会議(モナコ)では、一波乱が勃発した。 長年の盟主ディビッド・ロックフェラーの後継者であるジェイ・ロックフェラー(甥)が会議に呼ばれなかったのである。怒った彼は非常手段を用いて再度強引に出席を試みたが、力づくで追い返されてしまった。
  2007年11月にデイビッド・ロックフェラーが老体を引きずり天皇のところに来て、サブプライムで大きな損失を出した傘下のシティー銀行を助けてくれるよう懇願していった。天皇の"金塊"は本当に存在するらしい。



  イエズス会はローマ教皇パウルス3世の下で、1540年代にファルネーゼ家によって作られました。Regimini Militantis Ecclesiae(教会軍事連盟)という教皇勅書を通じて、アレッサンドロ・ファルネーゼが設立しました。ファルネーゼ家はパラッツォ・ファルネーゼという五角形(ペンタゴン)の城に住んでいました。バチカン騎士やイエズス会、そしてマルタ騎士団は、現在のアメリカの軍事や諜報部に深く潜入しています。 (by. ブログ・聖杯伝説

  興味深いことに、この16世紀に作られた世界地図には、南極大陸が描かれています。公式には1770年代に発見された筈の大陸です。 この当時ファルネーゼ家は、イエズス会のアダム・ヴァイスハウプトを使ってイルミナティを創設し、ロスチャイルド家を権力の座に引き上げ、ファルネーゼ家の権力基盤をワシントンD.C.へ移すことを決意しました。そこでワシントンD.C.にも、彼らの二つめのペンタゴンを建設したのです。 (by. サファイアのブログ


    ・・・・・ このように、ローマ法王の傍らに常にいる、イタリア・マフィア系のグループが、アメリカの五角形のペンタゴンに深くかかわっている のは偶然でないことは明らかです。 霊的な策略に対しては、霊的な対応が必要です。



   (終末の にせ預言者についての みことば):

    「わたしがその角(=第四の獣にある10本の角)を注意して見ていると、その間から、もう一本の小さな角が出てきたが、その角のために、初めの角のうち3本が引き抜かれた。 よく見ると、この角には、人間の目のような目(複数)があり、大きなことを語る口(単数)があった。」 (ダニエル7:8)

    「だれにも、どのようにも、だまされないようにしなさい。 なぜなら、まず 背教(=キリスト教会からの堕落)が起こり、罪の人、すなわち 滅びの子が現れなければ、主の(再臨の)日は来ないからです。 彼は、すべて神と呼ばれるもの、また礼拝されるものに反抗し、その上に自分を高く上げ、神の宮の中に座を設け、自分こそ神であると宣言します。」 (Uテサロニケ2:3、4)

    「小さい者たちよ。 今は終わりの時です。 あなたがたは反キリストが来ることを聞いていた通り、今や多くの反キリストが現れています。 それによって今が終わりの時であることが分かります。 彼らは私たちの中から出て行きましたが、もともと私たちの仲間ではなかったのです。 ・・・ 」 (Tヨハネ2:18、19)

    「聖所の外の庭は、異邦人(=バチカン)に与えられているゆえ、そのままに差し置きなさい。 測ってはいけない。 彼らは聖なる都(=エルサレム)を四十二か月(≒3年半)の間 踏みにじる。」 (黙示録11:2)
     ・・・・・ 終末のにせ預言者が、この「愛された都」エルサレムを、「ソドム」、「エジプト」(11:8) の段階を経て、最後には「大淫婦」(17:1−)にまで堕落させる。(cf. 「二人の証人」、「二人の預言者」(11:3−)は 主の預言者で別)

    「また、私は見た。 もう一匹の獣地から上ってきた。 それには小羊のような二本の角があり、竜のようにものを言った。 この獣は、最初の獣(海からの獣、13:1−)が持っているすべての権威をその獣の前で働かせた。 また、地と地に住む人々に、致命的な傷が直った最初の獣を拝ませた。 また、人々の前で、火を天から地に降らせるような 大きなしるしを行った。」 (黙示録13:11−13)
     ・・・・・ 海: 異邦、 海からの獣: 反キリスト、  地: イスラエル または 教会、 地からの獣: にせ預言者、 これが あらゆる 偽りのしるしを行う。


    ・・・・・  聖書の預言によると、終末の反キリストと にせ預言者とは別で、反キリストは 「海」=異邦 から、また、にせ預言者「地」=イスラエル または キリスト教会 からそれぞれ出ることになっています。(黙示録13:1−、13:11−) まだ「反キリスト」が誰であるのか分かりませんが(666の計算)、 終末の「にせ預言者」が バチカンから出ることがますます明らかになってきました。 そして、「ゴグ・マゴグ」の後に、エルサレムにその本拠地を移し第3神殿を支配し、「ぞっとするような忌むべきもの(=反キリストの像)」(ダニエル9:27)を神殿の至聖所の契約の箱の上(2つのケルビムの間)に据えます。 エルサレムは世界の霊的な中心なので、ここを支配すると、全世界の都市を霊的に支配することになります。
   ( ex) 今イスラム教が世界中で広がっているのは、岩のドームがエルサレムにあるから。 イスラムへのさばきは、ゴグ・マゴグを通して 主がなされる。 ゴグ・マゴグ後は消滅する。)
    → 7.終末の第3神殿




  5. 東京大地震の影響:


  これから起こるであろう 一連の、東京・関東大地震(人工でなく 自然地震)は、日本の経済秩序をも大きく変えます。
  もし『大嘗祭』前に起こったならば 大嘗祭は行われず、すなわち 日本に のろいがかからず、また、消費税増税前に起こり始めたならば 増税はできないでしょう。 地震は、東からのリバイバルに向けての主の介入です。
  地震によって、脱東京・脱関東が起こり、主の器たちが所定の所に集められ、主が器たちを用いやすいように 教会の秩序の再配列がなされます。 また、「ゴグ・マゴグ」が起こり、異邦の大リバイバルの備えがなされていきます。 → 十字架信仰の力 2019


  最終的には、地震後の 新生東京 = 「ツロ」(エゼキエル26章−28章) になってしまう(?) 消費税を0%に戻せば、国内の景気は格段に良くなります。(∵ 今の、個人消費はGDPの55%もあり これがメイン)
  対外的には、 「国々の民の門」(エゼキエル26:2) とあるように、ツロ(日本)、シドン(中国?)と、エジプト(アメリカ)との貿易において (ナショナリズム復活のため、)高額な関税がかけられるため、それよりも安い貿易ルートが模索され、イスラエル あるいは 霊的イスラエル(キリスト教会) を(名目上)通しての貿易が行われるかもしれません。



    「民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、方々に ききんと 疫病と 地震が起こります。」 (マタイ24:7)

    「そして、西の方からは主の御名が、日の上る東の方(=日本)からは 主の栄光が恐れられる。」 (イザヤ59:19)




  (追記)

   ● 4月15日 パリの名所、ノートルダム寺院(1000年の歴史がある)の改修工事中の火災で、内部や屋根が焼け 尖塔が焼け落ちた。
          ・・・・・  ノートルダム = 聖母マリア の意味。 ヨーロッパにおける”マリアを語る霊”の本拠地がダメージを受けた。 主は、異邦のリバイバルに備え、バチカンの力を弱めておられる。




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