日本国の経済システムの問題点について ・・・・・ 終末の備えと 日本のツロ化に向けて
２０１９年４月１０日
１． 緊縮財政の問題： ● ｂｙ． 三橋 貴明氏（経済評論家、中小企業診断士）、 山本 太郎氏（れいわ新選組（４/１０－）・参議院議員） 三橋ＴＶ ユーチューブ対談 ２０１９年３月１８日公開
政府の国家予算は、今、財務省の洗脳によって、緊縮財政に陥っています。 現在 流行っている”破たん論”は 昔の”金本位制”ではないので、あり得ないことです。
結論から言うと、
・ 銀行から 個人や企業が借りた時、ここで初めて、お金（＝資産）が発生する （資本主義の原理）
・ 国債は、返済するものではない
・ 日銀に対する利払いは無い
・ ハイパーインフレにはならない
・ 日銀は破たんしない
個人や企業がお金を借りる時、銀行が貸した瞬間に お金が発生します。 銀行は 通帳に ○○○円と書くだけです。
１９９７年～２０１８年の、企業の借り入れは デフレのため 横這い。 一方、家計預金は ６６０兆から９００兆と ２０８兆円ほど増えています。 このお金の発生は、企業の借り入れではなく、政府の国債 の増加と一致しています。 日本国政府は、一般の銀行の 預金、ではなく、日銀から日銀当座預金を借りています。
政府が 公共事業等で、企業に モノ、サービスを発注する時は、「政府小切手」を企業に支払います。 企業はそれを銀行にもっていき、設備投資や従業員に支払う給料となり、このようにして家計預金が増えるのです。 このように、政府の借金は、当然、家計の預金を増やすので、 政府の負債 ＞ 家計の預金 にならないので、破たんすることはありません。
政府の債務残高は、明治の１８７０年からの統計では ２０１５年には、 (名目で）１８７２年の ３７４０倍、 （実質では）１８８５年の ５４６倍。 資本主義では負債が増えて当然です。
政府の長期債務残高は、もっと最近の、１９７０年からの統計では、今の ２０１８年では １１、
１９７０年の １５３倍、 三木内閣（１９７５年）の ３４．５倍、 鈴木善幸時の ５．４倍、 村山内閣時の ２．７倍、にもなっています。 この間に、何度も”財政破たん論”が言われてきましたが、なかなか”破たん”しません。
では、政府の国債発行について、何が ボトルネックになるのでしょうか？
国債の金利が上昇すると 財政破たんする、といわれています。
実際、ギリシャで ２０１２年破たんした時は 金利が年４０％、 １９９８年ロシアでは 年１００％ にもなりました。 国債の金利とは、その国の政府の返済のリスクを表しています。
しかし、日本では、バブル期でさえ 年６％、 ２００９年には ３％、 そこから急落して 今は ±０％です。 これは何が原因かというと、 デフレ化のため、皆 お金を借りたくないからです。 個人は 家を買わない、（若者は 車さえ買わない）、企業は投資しない。 そこで、政府は国債を発行する。 つまり、それほど デフレが深刻ということです。 ドイツやフランスでも ２００９年に３％だったのが、今 １％で、同様にデフレによります。（ますますドイツ人、フランス人は倹約家）
２０１８年９月末の 日本の国債の所有者の割合は、
日本銀行 ・・・ ４５．７％、 日本銀行が国債を一番引き受けているわけで、これは１０年前は５％くらいだったのが 急に増えています。
次に、 保険・年金基金 ・・・ ２３．４％、 預金取扱機関 ・・・ １５．５％、
そして 海外 ・・・ ５．９％、これは ＦＲＢや ドイツ連邦銀行などの 外貨準備（日本円）を 国債に運用しているもの、 となって１００％円建てです。 国債発行は、何も問題はありません。
ギリシャはユーロ建てで国債を発行し（ユーロは欧州中央銀行が発行）、ロシアやアルゼンチンは ドル建てで発行したので、破たんしました。 しかし日本は、１００％円建てなので破たんのしようがありません。 借りているのが、日銀当座預金だから あたりまえです。
日銀は、政府の子会社で、政府が５５％の株式を持っています。 日本銀行の（株券に相当する）出資証券が ＪＡＳＤＡＱ（ジャスダック）に上場し 株式に準じている。ただし株主に議決権はありません。 子会社だから、親子会社の連結決算となって、返済も 利払いも原則不要となっています。
（＊ 日銀法により、出資総額１億円で、政府は５５百万円を下回ってはならないと決められ、残り４５％は ほとんどが民間個人。 出資者の権利は、議決権無し、配当は５/１００以内、証券会社で出資証券を購入できる（１口１００円））
２． 消費税増税によるデフレ問題：
次に、国債を発行することで ハイパーインフレの危険がある？ 第１次大戦後のドイツのように。
対前年比のインフレ率は、日銀総裁に黒田氏が就任した２０１３年（これから大きく国債を日銀が買っている）に －１％だったのが、 ２０１４年の消費税増税（５％ → ８％、＝強制的な物価上昇）によって１４年５月から約１年間だけ ２％になったのが、 その後は当然下落して 今 ０％前後です。
健全なインフレとは、 インフレにしたいならば 需要（ ＝誰かが使うお金） が必要で、物やサービスをたくさん買わせると インフレになります。 今政府は、① 消費税ＵＰ、 ② 緊縮財政、という 真逆の対策を行っています。
財政健全化ということが目標のように言われていますが、財政健全化 の定義は、政府の負債を減らすこと、です。 一見これは年々増加しているように見えますが、日銀への返済不要分を除いた分は 減っています。
ＧＤＰに対する 政府の負債額（％）は、２０１２年にピークで １５０％、その後の 量的緩和が効いて、２０１７年には １００％と ２００６年並みにまで減っています。 １００％ということは、健全化が達成されている ということです。
最後に、日銀破たん論 ・・・ 破たんしない！
２０１８年９月の 日銀のバランスシート（借方＝貸方＝ 各計５５３兆円）は、
貸方（資産）： 国債・財投資 ・・・ ４３７兆円、
借方（負債（日銀にとっての借用）・純資産： 日銀預け金 ・・・ ３７８兆円、 現金紙幣 ・・・ １０８兆円、 政府預金 ・・・ １５兆円、 純資産 ・・・ ２９兆円
元々、金利は存在せず、（政府との調整で）マイナス金利分を払わなければならない分は、金利分１８００億円/年 と少ない。 毎年返済して 日銀の純資産２９兆円を食いつぶすのに １５０年かかる！ 日銀保有の国債残高は、２０００年～２０１２年までは５０兆～１００兆円だったのが、今 ２０１８年８月には ４５０兆円であり、そのままで良い。
＊ 戦後のインフレは、アメリカ軍に供給能力を破壊され、４５年 ２２４％、 ４６年 ２９０％インフレで、国債の価値が６．５分の一に下落し、そのとき国債を持っていた人が損をしただけで、財政破たん＝債務不履行 までは全然行っていない。（＊ この時の 預金封鎖は 新円切り替えのためであり、関係ない。）
このように、感性に訴え、”借金は悪だ”という洗脳があります。 むしろ、借金は善です。借金があってお金が回る。 これが資本主義の基本です。 政府の借金は、その国の歴史が長いほどずーっと増えていくものであり、そして 誰も困らない。
それよりも、 消費税増税が デフレをもたらすことの方が はるかに問題です。
対前年比のインフレ率は、
１９８０年代 ・・・ ６％、 バブル期 ・・・ ２％、すでに下がっている、 １９９７年の増税（３％ → ５％） ・・・ 一年ほど１．５％、 ２０００年～２０１３年 ・・・ ０％以下（デフレ、２０１０年 －１．２％）、 ２０１４年増税（５％ → ８％） ・・・ ２％近くまで上昇、 ２０１６年 ・・・ ０％（デフレ）
公共投資 ・・・・・ 橋本～小泉政権で ６割弱まで減らした。 ８０～９０年代の土建屋叩きで ６０万社から４７万社に減った。経営者の多くが自殺。 緊縮財政は 人を殺す。
今の若者は車を買えない。 予算を取るため、”国土強靭化”のうたい文句で、緊縮をごまかした。
勤労所得
・ 厚労省の長年にわたる勤労統計不正（２０１９年２月発覚）： 東京は３分の１のみの調査で、安倍政権になってから、２０１７年の低所得者を多く含む分と、２０１８年の高所得者を多く含む分とを比較して、物価上昇分を割引いた実質賃金０．２％上昇、２１年ぶりに上昇、などと言っています。 完全な詐欺！アベノミクス・プロパガンダ。 実は 実質賃金－０．６％。
・ また、消費税増税は、強制的物価上昇なので、見かけ上はインフレ率が２％ほどに上がる。 しかし、市場は敏感に反応し、消費量が減り、生産量も減ったので、その年の２０１４年の実質賃金は －３％に下落した。
景気とは？ ・・・・・ ”いざなぎ越え”の景気？
景気という言葉は、実は、定義の無い、あいまいな言葉で、英語にはありません。 内閣府の９つの指標（ヒストリカルＤＩ）を公式には言っています。 つまり、生産指数、鉱工業生産財 出荷指数、耐久消費財 出荷指数、所定外労働時間指数、投資 出荷指数、商業販売額（小売業）、商業販売額（卸売業）、営業利益、有効求人倍率 の９つを見て、景気の拡大、縮小 と言っています。
これを見ると、２０１３年は９つのうち大部分がプラスで良かったのが、消費税増税（５％ → ８％）のために２０１４年４月に急に９つのうち７つもマイナスに転落し、やっと２０１６年１月に半分以上プラスに復活しました。 しかし、景気動向研究会の座長の方針により、かなり忖度（そんたく）された（推し量って安倍政権に配慮した）ようで、１４年４月から１５年末までの どう見ても悪化しているのを景気後退ではないと判断し、結局 安倍政権は”いざなぎ越え”の景気が続いている、と流布されています。
３． 財務省の動機は法と伝統？
安倍、麻生氏は、初めの３ヶ月くらいは 金は刷れる と言っていたのが、豹変しました。 財務省の強力な圧力があるためです。（財務省と 国税庁は 分離が必要） また、御用学者（財政破たん論を言う）がまた問題。 ・・・・・ 国税庁と御用学者、これらは結局、消費税増税の世論誘導を目的としています。
・ 安倍総理の学校問題も、財務官僚がリークしたものです。 消費税増税延期の罰として、スキャンダルを出し、政権を倒しにかかります。 誰もがスキャンダルのネタは持っているものです。 スキャンダルの本人だけではなく家族もひどい目に遭います。
では何が動機か？ 実につまらない動機ですが、財務省の出世のためだと思います。 一部の者の小さい利益のために、実に多くの国民を不幸にしているのです。 ナチスのアイヒマンのように。”出世のため”、”自分たちが生きるため”に、大勢のユダヤ人を殺した。
ただし、あくまで、その根にあるものは法であり、財務官僚は法にのっとって行っています。 まず一番初めに 憲法第８５条があり、「国費を支出、または 国が債務を負担するには、国会の議決に基づくことを必要とする」 ・・・ 国会が議決で良しとすれば、債務を増やしても構わない。
しかし実際は、
財政法第４条 「国の歳出は、公債 または借入金以外の歳入をもって その財源としなければならない」 ・・・ 公債発行は禁止。ただし公共事業はできます。 しかし技術開発や防衛力強化には借入金は使えないことになります。
さらに財政法第５条 「すべて公債の発行については、日本銀行にこれを引き受けさせ、また借入金の借入については、日本銀行からこれを借入れてはならない」 ・・・ 直接引き受けはできないので、銀行経由ですることができる、
ここまで縛っています。 ではなぜこんなことになっているのかと言えば、この上に立つ法があって、
憲法第９条の２ 「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない」 ・・・ 少なくとも敗戦後の財務省は、国債の発行、日銀の国債引き受けをやると、国家が戦争をすると思っていた、と考えられます。 逆に、戦争をすると、資金の調達が間に合わないので、普通は国債を発行します。
憲法第９条の精神に基づいて、この財政法４条、５条が作られました。 これを作った当時の財務官僚は、憲法９条を保証するものである と言っています。
これに加えて、”緊縮”こそが 財務省の文化・伝統になっています。 大蔵省から今の 財務省に変わった時、国の財務、通貨、金融、証券取引、造幣事業、印刷事業 に加え、 財務省設置法（任務）第３条に、「健全な財政の確保」という価値観が追加されました。これは、財務省にとって、プライマリー・バランスの黒字化の事です。 財務省は、これと、第４条に基づいて、法律に基づいて 緊縮財政を行っているのです。（・・・・さすが東大法学部出身の人たち？）
したがって、法改正しかありません。 この「健全な財政」という言葉が非常に抽象的で、いくらでも解釈することができるので、上記 追加文を、「経済成長の確保」などに変える必要があります。
・・・・・ 反緊縮、反グローバリズムに向けて、がんばりましょう！（三橋氏は 反原発はどちらでも良い。 山本太郎議員は 反消費税増税、反原発、 ４/１０ 小沢自由党から離党し れいわ新選組結成）
４． 表に出てきた 影の支配者：
以上の、財務省や御用学者らによる、あまりにも不可解な 売国奴的な情報操作・洗脳工作は、ある種の 『トンデモ陰謀論』 を導入しないと 理解できないかもしれません。 日本政府も官僚も司法も、アメリカの影響を強く受けています。（アメポチは長生きする） → 世の策略的事件簿 ・・・・ これを見れば、以下の議論はそれほどトンデモとは思わないでしょう。
ｂｙ． ２０１９年３月１３日（ＦＡＣＴ２０１９ ３月２７日ＹｏｕＴｕｂｅ公開）： これも上と同じ今年になってからの集会で、ベンジャミン・フルフォード氏によると、
この１ヶ月で 根本的な大きな変化がありました。
● イタリアのファルネーゼ家： いわゆる黒貴族として バチカンに ローマ法皇を輩出し、現在もローマ法皇や貴族たちを支配しています。 先日（２/２６）のオーストラリアにおける枢機卿（ローマ法王庁財務長官ジョージ・ペル、７７歳、バチカンNo.３）による性的虐待のスキャンダルの有罪判決（禁固６年、本人は無罪を主張、冤罪？）も、その支配下で行われました。 彼は、バチカン銀行（宗教事業協会 ＩＯＲ、１９４２年設立）の頭取です。 世界で、総理大臣や中央銀行総裁になったならば、バチカン銀行の人が訪れ、通帳を渡します。 その通帳には国の大きさに応じて１００億～数千億のお金が入っていて（日本で２０００億円）、受け取らないと殺します、と言います。 こうして世界の指導者たちは、バチカンによって裏を管理されています。 今回そのトップが首になったので、これから大きく変わります。
● ファルネーゼ城はペンタゴンと同じ形（正５角形）、 当時の世界地図（南極大陸もある！）のワシントンＤＣにもローマ帝国を作ることを予告した。 ファルネーゼ家は、歴史的な軍産複合体です。 ２月２７日の トランプ－キム・ジョンウン会談が決裂したのは、トランプのワシントンにある民間会社がつぶれないよう 資金のために、米軍はハワイに引いて、北朝鮮を日本と韓国に任せる事にして、そして軍備を売りつけるつもりです。
● 日本銀行のマークは、一般に言われているような「太陽（日）」ではなく 『フリーメイソンの目』（「小さい角に目」、ダニエル７：８）、 日銀は今でも外国マフィアに私物化されている。 これをすべて国有化するなら 消費税を取る必要はなくなります。
・・・・・ 黒田総裁は 元 通貨マフィア（主要国間で通貨政策の協調を図るために、非公式に交渉を行う、各国の国際金融担当者の通称）。 自国の事なのに、外国に買収され、脅されて、イルミナティーに”協調”しなければならない。 上記のように、黒田日銀総裁になってからは、政府国債の引受額が１３年の１５０兆から１８年の５００兆へと 急激に上がりました。 デフレなのでこれはこれでやむを得ないが、このことで破たんが近いと世論統制することで、結局、消費税増税につなげようとしています。これが問題。
麻生氏のローマ法王謁見は ２００９年。
また、別の情報では、ファルネーゼ家は、ロスチャイルドさえも傘下に置き、今まで隠れていたのが 表に現れてきた、というものです。 ロスチャイルドと対峙していた米国のロックフェラーは、２００８年のリーマンショックで著しく弱体化し、デービッド・ロックフェラーは２０１７年３月２１日に死去し、一族は事実上 支配者層から外されました。
→ １．世界の支配体系の変化：
＊ ２００８年９月のリーマンショック以来、世界経済を支配してきた２大勢力、ロックフェラーと ロスチャイルド（どちらも「にせユダヤ」勢力 ・・・ 「サタンの会衆（＝イルミナティー）に属する者、ユダヤ人と自称しているが うそを言っている者たち」（黙示録３：９））は、共に弱体化して 現在、貧乏のどん底にある。
２０１２年初めに、ロスチャイルドが主宰してきた 世界経済首脳会議（モナコ）では、一波乱が勃発した。 長年の盟主ディビッド・ロックフェラーの後継者であるジェイ・ロックフェラー（甥）が会議に呼ばれなかったのである。怒った彼は非常手段を用いて再度強引に出席を試みたが、力づくで追い返されてしまった。
２００７年１１月にデイビッド・ロックフェラーが老体を引きずり天皇のところに来て、サブプライムで大きな損失を出した傘下のシティー銀行を助けてくれるよう懇願していった。天皇の"金塊"は本当に存在するらしい。
イエズス会はローマ教皇パウルス3世の下で、１５４０年代にファルネーゼ家によって作られました。Regimini Militantis Ecclesiae(教会軍事連盟)という教皇勅書を通じて、アレッサンドロ・ファルネーゼが設立しました。ファルネーゼ家はパラッツォ・ファルネーゼという五角形(ペンタゴン)の城に住んでいました。バチカン騎士やイエズス会、そしてマルタ騎士団は、現在のアメリカの軍事や諜報部に深く潜入しています。 （ｂｙ． ブログ・聖杯伝説 ）
興味深いことに、この１６世紀に作られた世界地図には、南極大陸が描かれています。公式には１７７０年代に発見された筈の大陸です。 この当時ファルネーゼ家は、イエズス会のアダム・ヴァイスハウプトを使ってイルミナティを創設し、ロスチャイルド家を権力の座に引き上げ、ファルネーゼ家の権力基盤をワシントンD.C.へ移すことを決意しました。そこでワシントンD.C.にも、彼らの二つめのペンタゴンを建設したのです。 （ｂｙ． サファイアのブログ）
・・・・・ このように、ローマ法王の傍らに常にいる、イタリア・マフィア系のグループが、アメリカの五角形のペンタゴンに深くかかわっている のは偶然でないことは明らかです。 霊的な策略に対しては、霊的な対応が必要です。
（終末の にせ預言者についての みことば）：
「わたしがその角（＝第四の獣にある１０本の角）を注意して見ていると、その間から、もう一本の小さな角が出てきたが、その角のために、初めの角のうち３本が引き抜かれた。 よく見ると、この角には、人間の目のような目（複数）があり、大きなことを語る口（単数）があった。」 (ダニエル７：８）
「だれにも、どのようにも、だまされないようにしなさい。 なぜなら、まず 背教（＝キリスト教会からの堕落）が起こり、罪の人、すなわち 滅びの子が現れなければ、主の(再臨の）日は来ないからです。 彼は、すべて神と呼ばれるもの、また礼拝されるものに反抗し、その上に自分を高く上げ、神の宮の中に座を設け、自分こそ神であると宣言します。」 （Ⅱテサロニケ２：３、４）
「小さい者たちよ。 今は終わりの時です。 あなたがたは反キリストが来ることを聞いていた通り、今や多くの反キリストが現れています。 それによって今が終わりの時であることが分かります。 彼らは私たちの中から出て行きましたが、もともと私たちの仲間ではなかったのです。 ・・・ 」 （Ⅰヨハネ２：１８、１９）
「聖所の外の庭は、異邦人（＝バチカン）に与えられているゆえ、そのままに差し置きなさい。 測ってはいけない。 彼らは聖なる都（＝エルサレム）を四十二か月（≒３年半）の間 踏みにじる。」 （黙示録１１：２）
・・・・・ 終末のにせ預言者が、この「愛された都」エルサレムを、「ソドム」、「エジプト」（１１：８） の段階を経て、最後には「大淫婦」（１７：１－）にまで堕落させる。（ｃｆ． 「二人の証人」、「二人の預言者」（１１：３－）は 主の預言者で別）
「また、私は見た。 もう一匹の獣が 地から上ってきた。 それには小羊のような二本の角があり、竜のようにものを言った。 この獣は、最初の獣（海からの獣、１３：１－）が持っているすべての権威をその獣の前で働かせた。 また、地と地に住む人々に、致命的な傷が直った最初の獣を拝ませた。 また、人々の前で、火を天から地に降らせるような 大きなしるしを行った。」 （黙示録１３：１１－１３）
・・・・・ 海： 異邦、 海からの獣： 反キリスト、 地： イスラエル または 教会、 地からの獣： にせ預言者、 これが あらゆる 偽りのしるしを行う。
・・・・・ 聖書の預言によると、終末の反キリストと にせ預言者とは別で、反キリストは 「海」＝異邦 から、また、にせ預言者は「地」＝イスラエル または キリスト教会 からそれぞれ出ることになっています。（黙示録１３：１－、１３：１１－） まだ「反キリスト」が誰であるのか分かりませんが（６６６の計算）、 終末の「にせ預言者」が バチカンから出ることがますます明らかになってきました。 そして、「ゴグ・マゴグ」の後に、エルサレムにその本拠地を移し第３神殿を支配し、「ぞっとするような忌むべきもの（＝反キリストの像）」（ダニエル９：２７）を神殿の至聖所の契約の箱の上（２つのケルビムの間）に据えます。 エルサレムは世界の霊的な中心なので、ここを支配すると、全世界の都市を霊的に支配することになります。
（ ｅｘ） 今イスラム教が世界中で広がっているのは、岩のドームがエルサレムにあるから。 イスラムへのさばきは、ゴグ・マゴグを通して 主がなされる。 ゴグ・マゴグ後は消滅する。）
→ ７．終末の第３神殿
５． 東京大地震の影響：
これから起こるであろう 一連の、東京・関東大地震（人工でなく 自然地震）は、日本の経済秩序をも大きく変えます。
もし『大嘗祭』前に起こったならば 大嘗祭は行われず、すなわち 日本に のろいがかからず、また、消費税増税前に起こり始めたならば 増税はできないでしょう。 地震は、東からのリバイバルに向けての主の介入です。
地震によって、脱東京・脱関東が起こり、主の器たちが所定の所に集められ、主が器たちを用いやすいように 教会の秩序の再配列がなされます。 また、「ゴグ・マゴグ」が起こり、異邦の大リバイバルの備えがなされていきます。 → 十字架信仰の力 ２０１９
最終的には、地震後の 新生東京 ＝ 「ツロ」（エゼキエル２６章－２８章） になってしまう（？） 消費税を０％に戻せば、国内の景気は格段に良くなります。（∵ 今の、個人消費はＧＤＰの５５％もあり これがメイン）
対外的には、 「国々の民の門」（エゼキエル２６：２） とあるように、ツロ（日本）、シドン（中国？）と、エジプト（アメリカ）との貿易において （ナショナリズム復活のため、）高額な関税がかけられるため、それよりも安い貿易ルートが模索され、イスラエル あるいは 霊的イスラエル（キリスト教会） を(名目上）通しての貿易が行われるかもしれません。
「民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、方々に ききんと 疫病と 地震が起こります。」 （マタイ２４：７）
「そして、西の方からは主の御名が、日の上る東の方（＝日本）からは 主の栄光が恐れられる。」 （イザヤ５９：１９）