十字架信仰の力 ・・・・・・・  2019年巻頭言
                                                           2019 1/7




   「権勢(=武力)によらず、(人の)能力によらず、主の霊によって。」(ゼカリヤ4:6)

   「西の方からは主の御名が、日の上る東の方からは 主の栄光が 恐れられる。 主は 激しい流れのように来られ、その中で 主の息(=聖霊)が吹きまくっている。 「しかし、シオンには 贖い主として来る。 ヤコブの中の そむきの罪を悔い改める者のところに来る。」」 (イザヤ59:19、20)



  昨年2018年は、日本に 世界に、予備的に多くの災害が起こった年でした。(2018年の漢字”災”) 気候の大きな流れは、いわゆる「寒冷化(海水面の平均温度変化 凵=|0.5〜−2℃)」に向かっていて、その変化の過程で 夏はより暑く、冬はより寒くなり(それでも秋からのエルニーニョの効果で暖冬傾向、夏まで続けば冷夏も)という傾向が表れています。 大気中へのCO2等の 放出による温暖効果は、原子力推進側による政治的なデマであり、実質あまり影響しない。(むしろ大規模火山噴火の方が 噴煙による太陽光遮蔽による寒冷化などに影響する)
  降水量については、太陽の変化が原因として知られています。 すなわち、太陽黒点数は 太陽の活動度の指標です。太陽黒点の減少により、太陽風による地球のバリアが減って 2次宇宙線(中性子)がより多く地表に降り注ぎ これが大気中の水分の氷結の核になるので、雲・雨が増えます。これは年次ごとの黒点の量に反比例して雲の発生量が増えているのが観測されています。 雲が増えれば、太陽光を遮るので 表面海水温は下がります。  → 2. 地球寒冷化
  これらの変化は、中世温暖期から小氷河期に移行した13-14世紀、世界中で洪水や風水害や地震・噴火が起こり、中国南部でペストが発生した、一連の現象に似ています。 → (1)ペストの大流行)

  しかしながら、2018年は、太陽は、従来の記録によると、極小期(11年周期、前回の極小期は2009年、黒点がほとんど出ず、太陽フレアもほとんどない数年間におよぶ時期)に入りかけているはずにもかかわらず、突然、黒点が6月には毎日12〜56個(cf. ヨーロッパ天文台連合( SIDC )の予測では2018年6月から毎月0〜1個程度)も異常に多く出現しています。 これは主に赤道付近に出ているので、磁力線(地球の100倍の強さ)が両極から赤道に入る 4重極状態に移行しかけているのが原因のようです。(磁力線の入る赤道付近に 周りよりも温度が低いプラズマの渦=黒点ができやすい。 従来の磁力線は北極から南極への2極状態) したがって、トータルの太陽風エネルギーは減少していると思われます。太陽内部のプラズマ対流層の流れが2つから4つに分けられていく状態?  ・・・・ 太陽自体が大きく変化する時期に来ている?

    「太陽は暗くなり、月は血になる。」 (黙示録6:12、 マタイ24:29、 イザヤ13:10、 ヨエル2:10(ここでは天体ではなくイナゴの事)

  このような終末の時が近づいています。

  国内では、
  ・ 2018年6月18日 大阪府北部地震(最大震度6弱、M6.1、震源:高槻市13km、 府内で死者6人、2府5県で負傷者443人)、  ・ 9月6日3時 北海道胆振東部地震(最大震度7、M6.7、37km、 死者41人(火山灰層の土砂崩れ)、負傷者749人)

  ・ 7月 西日本各地に豪雨(平成30年7月豪雨)、  ・ 9月4−5日 大型の台風21号による近畿地方被害(25年ぶりの非常に強い勢力(950hPa、45m/s)で上陸、暴風、高波)・タンカーが関西空港の連絡橋を損傷・滑走路水没、  ・ 猛暑 仙台37.3℃(観測史上最高)、 新潟と名古屋で初の40℃超え、 熊谷で41.1℃など。
  一方、  ・ 8月 北海道黒岳の初雪、  東京で氷点下4℃(1月25日、48年ぶり)

  また 世界でも、
  ・ アフガニスタンの干ばつ(16〜18年、特に 大河川の少ない南部、西部で20数万人が難民化、1000万人以上が飢餓の危機にある)、  ・ 米カリフォルニア州北部等の山火事(11月、66人死亡、630人以上不明)、  ・ 2018年の夏は全体的に北半球で気温が高かった(ヒートドーム)。  ・ 中東のオマーンで最低気温42.6℃(6月末)。 ・ ロシアや北極圏でも高温・乾燥による50ヶ所以上の森林火災。(フィンランドの北極圏で33.4℃(6月18日))、 ・ カナダ東部のケベック州では、6月末から7月5日まで、強い湿気を伴う熱波で高齢者を中心に数十人が死亡。  ・ オーストラリア・シドニーで43.7℃(1月7日)、11月には北東部のクイーンズランド州では80件以上の山火事、約1000人が避難

  一方、  ・ 同じ6月の同じカナダで、東部のニューファンドランド島では6月26日に雪が降り、2センチ積もった、  ・ 10月20日 中東の砂漠地帯に位置するカタールで、1日で年間降水量に匹敵する雨が降り、広い範囲で洪水が発生した。首都ドーハの平均年間降水量は77ミリ、郊外のアブハモル(Abu Hamor)地区では降水量が59.8ミリに達した、 ・ ヨルダンの死海付近で10月25日遠足中の子供らが乗ったバスが豪雨に伴う鉄砲水に流され少なくとも18人が死亡、 ・ ヨルダンのペトラ遺跡で洪水による土石流(11月9日発生、日本人旅行者47人は間一髪で無事)、  ・ 11月29日 国営アナドル通信によると、トルコ南西部ボドルムで29日、豪雨による洪水が発生し、数十台の車が流されたほか、多数の店やレストランが深刻な被害を受けた。この洪水により、数十人の人々が取り残されているとみられるが、地元当局によると、これまでに死傷者は出ていないという。  (cf ・ 2017年2月3日には クゥエート、アラブ首長国連邦に雪が降り(UAE 3cm(積雪は観測史上初)、 氷点下2.2℃(過去最低記録))、 2013年12月にはエルサレム、カイロ等 中東の広範囲で雪が積もった)


  また最近では、インドネシアのアナック・クラカタウの噴火(12月22日に山体崩壊して海に落ち、24〜27日噴火。 山の高さが約3分の1(338mから110m)に低下)が原因で、22日ジャワ島西部のスンダ海峡で地震無しに大津波が発生し、29日までに429人死亡、4万3000人以上が避難。 地震が無かったので 多くの人々が直前まで津波襲来に気が付かなかった
  (日本でも 1792年島原半島の雲仙岳(媚山)の山体崩壊、対岸の肥後に大津波・死者15000人以上(肥後側の死者数はこの3分の1)、この時は島原地方に群発地震があった、など)

  そして 2019年、そろそろ関東・東京に、いつ大地震が来てもおかしくない時期に入りました。( → 参考データ: 十字架信仰の力2018の上の方 )
  この一群の地震が広範囲で起こる『地震期』は、かつての 貞観地震(869年、M9クラス)を含む 一連の平安大震災(850−888)のようになるかもしれません。 例えば、まず 遠隔地(小笠原諸島?)の大深度の巨大地震による超低周波揺れ(周期5〜20秒)が関東(東京、横浜)に伝わり、高いビル(都庁、六本木ヒルズなど)が共振して倒れることから始まって、次に 東海大地震、直下型地震が誘発される、というケースが考えられます。
  ハードディスクが壊れる可能性が大きいので、サーバーが東京にある 情報産業やネット産業、公共事業などは、あらかじめ地方にデータを分散させておいたほうが良いと思われます。

  これらの一連の地震災害が収束した後は、新生東京として急速に復興するでしょう。(「ツロ」(エゼキエル26−28章)のような要塞都市国家になる?)



  ● 今年は脱東京の働きが進み、特に、五役者を含む主の器たちがそれぞれ主が備えられた所定の場所に集められるように導かれます。 あるいは地震が起こり始めた状態で、なんとか移動。 そして、(教団ではなく、「新しい革袋」としての、)教会の本来あるべき秩序(=聖書的な理想的教会)に再配列して、「東の日の上る国」からのリバイバルの働きに用いられます。
  これは人間的な方法ではなく、語られたみことばを成就しようとされる、主の熱心によります。 主は 「ことばの神」であり、語ったことを成し遂げられる、「聖なる神」です。





   「そうして、西のほうから主の御名が、日の上る東のほうからは 主の栄光が、恐れられる。」 (イザヤ59:19)

   「偶像を造ってはならない。 それを拝んではならない。 それに仕えてはならない。 ・・・ 主であるわたしは ねたむ神である。」(出エジプト20:4−6抜粋)



  いよいよ今年、2019年は、4月30日に 平成天皇の退位と、5月1日に皇太子さまの新天皇即位が 執り行われる予定です。(4月27日からの10連休になる)
  (予定) 4月30日 即位礼正殿の儀・平成天皇ご退位、 5月1日 新元号施行、新天皇が三種の神器(じんぎ)を引き継ぐ「剣璽等承継の儀(けんじとうしょうけいのぎ)」、  平成天皇が 平成上皇に、 6月2日 植樹祭、 8月15日 戦没者追悼式典、 9月28日 国民体育大会(茨城県)、  10月22日 即位礼正殿の儀 と 祝賀パレード、 11月14〜15日 大嘗祭

  昭和天皇同様に、平成天皇(85歳)は明らかにクリスチャン(*)なので、唯一絶対の神である「主」に忠誠を尽くすべく、(+ 建前は体力的に難しい という理由もあり、)

  ● 2018年4月4日報道:  天皇陛下(見分け ○)は、2019年4月末に退位して上皇になったあと、新天皇の即位に関する一連の儀式に出席しない意向を表明された。 すなわち上皇になった後の11月なので、大嘗祭をはじめとする神道形式の儀式すべてに出席しないと公言されました。

  * 実は、大正天皇も、明治天皇も、クリスマスを祝い、プレゼントをしたといいます。 昭和天皇は、聖隷ホスピスに クリスマスの日に下賜金を与えました(1939年(昭和14年)のクリスマスに5000円(当時)、など複数回)。 また明治天皇には側室がたくさんいて、乗馬と共に、かなりの酒好きだったそうですが、それでもクリスチャンのようです。

  ● 昭和天皇の生涯の記述は、宮内庁より、「昭和天皇実録」(約1万2千ページ、東京書籍、 全18巻)として公開されています。 これには、1901年から89年まで、第2次世界大戦や戦後復興を含む、激動の人生が描かれています。 (NHKの報道ではこれまでの歴史観を変えるような新たな情報は含まれていないと言っていますが、)『週刊朝日』では、「『昭和天皇実録』を読み解く というシリーズで、特に、昭和天皇や皇后が クリスチャンだったことの記述をピックアップしています。この連載2回目の記事で、執筆者の政治学者・原武史氏は、「昭和天皇と宗教」と題し、昭和天皇のキリスト教への傾倒を語っています。 (引用: → 十字架信仰2018 中ほど、 昭和天皇とキリスト教クリスチャントゥデイ
  大正天皇がクリスマスを祝ったことは、裕仁親王が6歳だった明治40(1907)年12月18日に「皇太子(大正天皇)・同妃よりクリスマスの靴下に入った玩具を賜わる」とあることから伺えます。


  そして、問題は大嘗祭にあります。 宮内庁は2019年11月14日〜15日に行うと発表しています。 大嘗祭とは、天皇が即位して初めて行う新嘗祭です。 毎年11月に行われる新嘗祭は、(それでも「偶像崇拝」の神道行事ですが、)その年の新穀を天皇が穀物を皇祖である天照大神に供え、天皇自らも食す祭儀で、勤労感謝の日(11月23日)皇居内の神嘉殿(しんかでん)で行われます。 神嘉殿は、宮中三殿(賢殿(八咫鏡のレプリカがある・本物は伊勢内宮に)、皇霊殿、神殿)とは別の建屋です。
  一方 大嘗祭は、皇居・東御苑に大嘗宮の設営が行われ、これだけで19億700万円かかり、大嘗祭トータルで 27億1900万円(前回 1990年(平成2年)では 22億4900万円)もかかり、祭祀一回限りで すべて取り壊します。

   秋篠宮さまの11月22日午前、宮邸の大食堂で開かれた誕生日会見では、大嘗祭は、天皇家の「私費」でまかなうべきと問題提起しました。 (因みに、秋篠宮家の長女眞子さまに続き、次女佳子さまも国際基督教大学(ICU)への進学しているほど、キリスト教を受け入れている家系です。) さらに、代替案として、宮中の神嘉殿(しんかでん)を活用して費用を抑え、それを天皇家の私費で賄う、すなわち 天皇家の私的な積立金のうち数億円で賄える範囲で実施、という具体案を示していたとのことです。
    大嘗祭への国費支出が違憲であるという訴えは、しばしば出され、今回も訴えが起こっています。ただし、平成天皇の時は棄却されています。大阪地方裁判所判決 平成4年11月24日 、平成2(行ウ)81、『即位の礼・大嘗祭国費支出差止等請求、国費支出差止等請求事件』  今回も、儀式への公金支出の差し止めを求め、一般、キリスト教、仏教関係者ら120名による訴訟があります。(12月上旬 東京地裁に提訴)
  (因みに、天皇と靖国神社をめぐっては、1978年にA級戦犯が合祀(ごうし)されて以降、昭和天皇の参拝が途絶え、天皇陛下も即位後一度も参拝されていない。)


  問題は、そこで行われる 偶像崇拝行為がかなり悪霊的であることです。
  まず、亀の甲羅を焼いて ひびの入り具合で占って祭に供える稲を提供する 斎国(いつきのくに)、すなわち悠紀(東日本)・主基(西日本)の2つの国を決める。
     明治天皇: 1871年(明治4年)  山梨県巨摩郡上石田村(甲府市)  と  花房県長狭郡北小町村(千葉県鴨川市)
     大正天皇: 1915年(大正4年)  愛知県碧海郡六ツ美村(岡崎市)  と  香川県綾歌郡山田村(綾川町)
     昭和天皇: 1928年(昭和3年)  滋賀県野洲郡三上村(野洲市)  と  福岡県早良郡脇山村
     今上天皇: 1990年(平成2年)  秋田県南秋田郡五城目町  と  大分県玖珠郡玖珠町

  次に、湯で体をきよめ(潔斎(けっさい))、斎服を着て、深夜 悠紀殿(ゆきでん)に入り、そこには布団が敷いてあり 寝具類は神座であり神のために設けられている。(新嘗祭では天皇はこれに入ることはない。) 神饌(お供え)を神に供し、告文を奏し、すなわち 天皇自らお供えを”天照大神”に供え、対座して”神”と共に食する。 再び 廻立殿に戻り、次いで主基殿でも同じことをする。 ここまでは、新嘗祭と大体同じです。
  問題は、大嘗祭に要する時間が 新嘗祭の3倍以上かかり、新天皇が悠紀殿・主基殿両殿内陣に引きこもって、日をまたいで深夜行われます。 そのため、多くのうわさがたてられています。 代表的なもので、内陣の中心・大部分を占めるのは八重畳の寝座であり、ここを使って ”秘儀”が行われている、というものです。 大嘗祭で寝座の布団にくるまっている間に ”天皇霊”が天皇の肉体に付着し、そのことによって初めて完全な天皇になる、という思想のもとに、
     ・ 天皇はトランス状態になる   ・ ”神の代理”としての女性たちを入れ、性交する  ・ 稲穂に精液をかける(古代エジプトの豊穣の神と呼ばれる「ハピ」が稲に精子をかけている壁画がある)  ・ 昭和天皇のミイラと寝る(?)、 などなど。
  宮内庁は、夕方から翌日の朝にかけて新天皇が行う儀式の詳しい内容は明らかにしていません。

   平安時代の儀式書によると、稲から造られる神酒(みき)とサカツコ(造酒童女)と呼ばれる1人を筆頭とする6名の女性たちが この”秘儀”に関わっていたことが書かれています。 明治天皇の時代からは、富国強兵の政策にもあるように、武力王・軍事王の姿が求められたので、サカツコという童女も明治天皇の大嘗祭では廃止され、大正・昭和・平成でも廃止が続いたそうです。 これらは アマテラスオオミカミやカムアタカシツヒメ(どちらも女神)、巫術の女王卑弥呼、精霊信仰(アニミズム)とそれを基盤にした原始呪術(シャーマニズム)です。(by. 工藤 隆 氏)

   明治天皇の大嘗祭は明治4年(1871年)11月17日、大正天皇の大嘗祭は大正4年11月、昭和天皇の大嘗祭は昭和3年11月。 しかし一説には、明治天皇と 大正天皇は 大嘗祭の祭祀を代理人に行わせ、自らはしなかった、という説があります。


  ● 今上天皇は平成2年(1990年)11月12日に即位の礼、11月22日から23日に大嘗祭。 この時は、バブル景気がはじけて、日本の景気が急に悪くなりました。 その後も失われた20年が続き、いまだ十分回復していないどころか、消費税のため回復が阻まれています。 バブル景気以前の日本を知っている人たちは、こんなはずではなかったと思っているに違いありません。
  また、直後の1991年6月2日雲仙普賢岳(火砕流で報道関係者含む43名死)、1995年1月17日阪神淡路大震災(M7.3、6434死、全半壊24万戸)、同年3月20日地下鉄サリン事件(13死、6300負傷)、2000年6月三宅島噴火(2005年まで全島避難)、など。

  ● 昭和天皇の大嘗祭昭和3年は、治安維持法の最高刑が十年から死刑へ改められた年であり、三・一五事件と呼ばれる共産党への大弾圧も行われた年です。 第一次世界大戦の戦勝国にもかかわらず、1929年(昭和4年)の大恐慌、昭和金融恐慌によって(またその前の関東大震災によっても)弱体化していた日本経済は、大恐慌と金解禁の影響で アメリカ向けの生糸の輸出が落ち込み、また 昭和10(1935)年まで続いた冷害・凶作や 昭和三陸津波(昭和8(1933)年、1500人死)により疲弊した農村では身売りなどが起こり、1935年に公共土木事業が打ち切られ、多くの人が海外に出稼ぎに行くことになりました。
  その後、2.26事件(昭和11年(1936年))が起こり、軍部によって 昭和天皇は『現人神』の扱いにされ、国民統合に用いられました。 これは、大日本帝国憲法第3条の「天皇ハ神聖ニシテ侵スヘカラス」を拡大解釈して 神格化したものです。
  戦後は、いわゆる『人間宣言』といわれる、昭和21年(1946年)1月1日に日本国政府の官報による昭和天皇の詔書『新年ニ當リ誓ヲ新ニシテ國運ヲ開カント欲ス國民ハ朕ト心ヲ一ニシテ此ノ大業ヲ成就センコトヲ庶幾フ』(しんねんニあたリ、ちかいヲあらたニシテ,こくうんヲひらカントほっス こくみんハちんトこころヲいつニシテ、こノたいぎょうヲじょうじゅセンコトヲこいねがフ)が出されました。(直接”人間宣言”と言ったのではない。)


  天皇家は、よく見ると、明治天皇から ほとんどクリスチャンばかりです。それは本当に素晴らしいことです。 もしこのことを公然と 証しするならば、必ず多くの人々が 右ならえで イエス・キリストを信じて救われることでしょう。 たとえ日本国内ではタブー視され、報道規制されても、海外からの報道が日本に逆輸入されて、大々的にあかしされます。(皇室・右翼 大リバイバル)

  しかし、もし仏教徒の王様が 仏像を拝んでも、大して変わらないでしょうが、クリスチャンが その禁止されている「偶像崇拝」を行うなら、しかも 国王が公然と行うならば、必ず 国に神罰が下ることは容易に考えられます。 天皇は、霊的に見れば、日本国の「王」なので、その霊的影響は大きいからです。

  したがって、今回 新天皇が大嘗祭をもし行うとすると、かなりの 領土や土地にかかわる災いが起こる、と予想されます。 これは 主に祈って阻止しなければなりません。(最悪、代理人に行ってもらうなど。 明治時代は日露戦争で辛勝した。)
  (* 上記の 東京・関東大地震 とは別個に。 これらの一連の地震はどうしても起こります。)
  また、天皇家の祭祀を伝統的に担っているのは『ヤタガラス』という組織であり、皇室に働く霊は、アニミズム、シャーマニズムに加え、エドムからの偶像の霊、また ユダヤ教の霊です。 したがって、これらの霊が縛られ、ヤタガラスの組織が解散するように 祈ることが必要です





   「わたしはあなた(マゴグの地のゴグ)を引き回し、あなたのあごに鉤をかけ、あなたと、あなたの全軍勢を出陣させる。 それは みな武装した馬や騎兵、大盾と盾を持ち、みな剣を取る大集団だ。 ペルシャ(=イラン、イラクなど)、 クシュ(=エチオピア、スーダンイエメンなど)と プテ(=リビアなど)も 彼らとともにおり、みな盾とかぶとを着けている。
  ゴメル(アシュケナズ=ドイツ(シリア難民)、 リファテとトガルマ=トルコ)と、そのすべての軍隊、それに多くの国々の民(=イスラム国の マレーシア、インドネシア、パキスタン等?)があなたとともにいる。」 (エゼキエル38:4−6)

   「民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、方々に ききんと 地震があります。」 (マタイ24:7)



  ● 米国は2018年5月14日、イスラエルの建国70年に合わせて在イスラエル大使館を商都テルアビブからエルサレムに移転しました。
  東エルサレムを将来の独立国家の首都と想定するパレスチナは猛反発し、パレスチナ自治区ガザでは14日 4万人のデモが行われ、2014年以降で最悪規模の、少なくともパレスチナ人55人が死亡し、2700人以上が負傷。

  その後も国連のパレスチナ支援機関への資金拠出を中止するなどして、パレスチナ側にイスラエルとの和平協議を始めるよう求めてきました。 中東ではこの間、国交のないイスラエルとアラブ諸国の接近が目立つなどの新しい事が始まっています。

  11月14日 パレスチナ自治区ガザを実効支配するイスラム原理主義組織ハマスなどとの間で起きた軍事衝突で、ネタニヤフ政権が事実上、停戦を受け入れたことに反発し、リーベルマン国防相(2016−、わが家イスラエル(極右))は14日、辞任を表明、与党の勢力は 「わが家」が抜け、国会定数120の半数をわずかに上回る61議席となりました。これを受けて、ネタニヤフ政権は12月24日、2019年11月に予定されていた国会(一院制、定数120)の総選挙を4月上旬に前倒しすると発表しました。 外交・安全保障政策でトランプ米政権と親密な関係を構築するネタニヤフ氏への支持は根強く、次回選挙でも同氏が率いる右派リクードが最大勢力を維持するとの見方が強いですが、与党の一角を占める中道「クラヌ」と極右「ユダヤの家」の動向が焦点となりそうです。

   3月18日 プーチン氏(65)が大統領選圧勝。 4度目の当選で、2024年まで任期を務める予定。 この間に「ゴグ・マゴグ」が起こるはず。

   日本の対イラン輸出額は、財務省の貿易統計によると、2011年に1361億円あった2年後の13年には163億円と、およそ1割にまで減り、自動車や機械などの主な輸出品が、軒並みあおりを食らった形です。 その後、核合意を受け、16年1月に制裁が解除され、日本の商社やメーカーはイランへの駐在を再開したり、駐在員の数を倍増させたりして商機をつかもうとし、対イラン輸出額も17年には984億円まで回復していました。 しかし再度、米国が制裁を復活させれば、イランとの貿易は再び落ち込むでしょう。


  ● 11月29日、トランプ米大統領の個人弁護士を長年務めたマイケル・コーエン被告(52)は、2016年大統領選でのロシア共謀疑惑に対する捜査をめぐり、議会で偽証した罪を認めました。
    12月21日、米政府筋がロイターに明かしたところによると、トランプ政権が5000人以上のアフガニスタン駐留米兵を帰国させる方針であることがわかりました。これは全体の3分の1以上に当たる大幅削減で、武装勢力タリバンが勢いを盛りかえすのではないかと危惧する声も挙がっています。
  これに不満のマティス国防長官が、2019年2月で辞任する意向を表明しました。 トランプ大統領のブレーキ役となっていたマティス氏の辞任に、日本政府内からは不安の声も上がっています。
    * トランプ氏の支持率(中間選挙11月6日)内陸の田舎のアメリカは90%支持、 沿岸都市部が逆に95%不支持 ・・・ 極端な差!

   米カリフォルニア州在住で末期がんと診断されている男性が、がんになったのは農薬大手モンサント社(Monsanto)の除草剤「ラウンドアップ(Roundup)」のせいだと同社を提訴した裁判で10日、陪審はモンサント社に約2億9000万ドル(約320億円)を支払うよう命じました。 今回の裁判はモンサント製品のせいでがんを発症したと提訴した最初のケースであり、同様の訴訟は 今後も相次ぐと思われます。 モンサントが敗訴したことで最近ドイツの製薬会社バイエル(Bayer)に買収されたばかりの同社を相手取って数百件の訴訟が起こされる可能性が高まったと専門家らは指摘しています。


  ● 米中貿易戦争: 中国に対し、米政権は 知的侵害などを理由とした追加関税の「第3弾」として、9月から2千億ドル(約23兆円)分の輸入品に10%の関税を上乗せしています。 そして来年1月からは25%に引き上げると決定していましたが、トランプ氏は米中首脳会談で、2019年1月以降も10%に据え置く事が決まりました。 その後の引き上げは未定。

  12月5日、カナダ司法当局は ファーウェイ・テクノロジーズの副会長でCFOの孟晩舟(*)を米国の要請で逮捕したと発表しました。(* 中国最大手通信技術メーカー・華為技術ファーウェイ・テクノロジーズ(**))の副会長兼CFO(最高財務責任者)、ファーウェイ創業者の娘、 逮捕時 パスポート7通(中国4、香港3)所持) 世界の株式市場では中国関連株が総崩れ。
  容疑は、少なくとも130万ユーロのヒューレットパッカード社(孟晩舟は2008年2月から2009年4月までその子会社の取締役)製技術を使用したコンピューター設備を、制裁中のイランのモバイルテレコミュニケーション(MCI)に販売したこと。 このとき制裁違反を隠すためにアメリカの金融機関に虚偽の報告を行った詐欺容疑を検察側は主張。 (最高30年の懲役刑もあり得る中で、12月11日約8億5000万円 + 旅券提出、監視装置の着用、夜間外出禁止などの条件で保釈)

  ** この企業は、表向きは民営の多国籍企業、しかし解放軍をバックとする企業であり、インドやストックホルム、米国に次々と研究開発センターを創設、海外の優秀な技術者を集め、シーメンスやモトローラなど海外の大手技術企業とも合資合弁会社をつくり、2005年には中国国内での売り上げより海外での売り上げが多くなった。2008年にはモバイル設備市場世界シェア3位、モバイルブロードバンド商品累計出荷額世界シェア1位になった。2018年現在、スマホ出荷量でアップルを抜き世界シェア2位。2017年の年間売り上げ925億ドルの10%以上を研究開発費に向け、最近ではAI向け高性能チップ開発にも成功、量産を開始しています。
  そのため、ファーウェイをつぶせば中国の通信覇権の野望を砕き、米国の国家安全を脅かす中国のサイバー・情報戦を抑え込むことが容易になります。

  ファーウェイ製品を通じてスパイウェアやマルウェアが政府の中枢システムに入り込み、軍事技術窃取や盗聴、時限的にサイバー攻撃などを仕掛けるのではないかという危惧が常にあって、2012年、米上院議会はファーウェイ、ZTEの商品が中国の諜報活動に便宜を図っているとして1年の調査ののち、市場から排除するよう警告。 トランプ政権になってからは、自国市場でファーウェイ、ZTE製品を排除。 また、米軍基地などが置かれている同盟国でも中国通信機器・設備の排除を呼び掛けている。オーストラリア、ニュージーランド、英国に続いて、孟晩舟逮捕後に日本政府調達から中国通信機器メーカー(ファーウェイと ZTE)を外すことを決定しました。 政府関係者がファーウェイの製品を分解したところ「余計なもの」が見つかったとされ、スパイチップによる情報流出が懸念されたためです。 また、政府だけでなく民間の通信大手3社も、ファーウェイを排除する方針を示しました。 ソフトバンクなどは、すでにファーウェイ、ZTEと基地局など設備で連携していましたが、順次入れ替える方針。

   米中貿易戦争の影響で、中国の失業者1000万人(推定)、倒産500万件(推定)といわれています。 当局(中国農業農村部)の発表でさえ、約740万人の農民工が都市部から地元に戻ったとされ、掲載の数時間後に消されたサイト情報では、財新網(11月28日) ”国内雇用低迷のため202万件の求人広告が消えた”、 網易(10月22日) ”今年上半期で、中国内の504万社が倒産、失業者数が200万人超となった”、と伝えられています。
  原因は、関税引き上げにより 外資企業も 中国企業も 生産拠点を他国に移動しているためです。 10月の時点で、中国電子商最大手のアリババ集団や通信大手の華為(ファーウェイ(↑)などの大企業は人員削減を計画していると発表。 中国では企業が破産する際に経営者は国内外などに逃亡し、結果的に給料や支払いが踏み倒されるケースが多い。

  一方、徴税は厳しくなりつつあり、中国都市部では何でもスマホで済ませられるキャッシュレス化が進んでいると同時に、個人のお金の流れも当局に筒抜けとなり、中国でよくある灰色収入も含めて所得税を納めなければならなくなったそうです。また、自分の消費データはすべて企業に吸い上げられ、それが今後、個人の格付けに使われる。 「社会信用システム」(***)とは、政府が社会統治を強化する目的で一般市民を「点数で評価」する仕組みで、赤信号を横断すると減点、駐車違反でも減点です。点数が低いと航空券が買えなくなったり、子どもの進学先が制限されるなど。上海に長く住むある日本人は、便利さの代償としてあらゆる個人データを吸い上げられ、お金を儲けることと引き換えに「自由」を奪われていくと嘆いています。
  上海の在留日本人は、2007年4万7731人(ニューヨーク、ロサンゼルスを抜いて1位)から増加して、2012年・5万7458人をピークに、2017年には 4万3455人まで減少した。

  *** 日本も窮屈な世の中: 監視カメラがたくさんある。(これは犯罪防止に良いが、停電になったらどうする?)、 消費税の還元法 キャッシュレス化 ・・・ 人民統制?

    2018年中に世界のインターネット利用者数が39億人、総人口の51.2%になる見込み。 特に、発展途上国で爆発的に増えています。 日本は、2016年時点で人口普及率83.5%利用者数が1億人を超えています。


  ● トランプ米政権は12月19日、「IS(過激派組織「イスラム国」)を倒した」と主張してシリアからの軍部隊撤収を発表、クルド人民兵組織の人民防衛部隊(YPG)は後ろ盾を失った、一方、YPGをテロ組織とみなすトルコは撤収を進める米側と調整の上、数カ月以内にシリア北部で対クルド軍事作戦を始める方針を示しています。 エルドアン大統領は21日、イスタンブールで演説し、シリア北部のユーフラテス川東岸で計画しているクルド人勢力の掃討作戦を今後「数カ月以内」に開始する考えを表明しました。
  それに対し、クルド人勢力YPGは、これまで緊張関係にあったシリア政府側と手を組んで対抗する姿勢を表し、部隊を派遣しマンビジュを保護することを求めています。

    トルコ通貨ショック: 8月、エルドアン政権の経済政策運営の悪さと 対米関係の悪さによって、元々リラ安傾向な所に、今回の トランプ政権による「追加関税の拡大」がリラ急落を引き起こしました。

   EU−トルコ 合意: 2016年3月に妥結によって、2015年春から秋にかけてEUに100万人の難民が流れ込んだ危機を回避しています。 この内容は、「トルコを介してEU圏内に不法入国した難民はトルコが全て受け入れる。既にトルコに滞留しているシリア難民は7.2万人を上限としてEUが合法的に受け入れる。その上でトルコは、EUがそれまで約束していた難民対策費用30億ユーロを倍増させ60億ユーロとする」といった合意で、その後は、2016年4月以降の流入数は激減しています。


  ● ドイツの保守系与党、キリスト教民主同盟(CDU)メルケル首相党首は、10月29日 難民問題による地方の支持率低迷の理由で、12月の党大会で実施される党首選への立候補を断念し、同時に2021年首相の任期満了を機に政界を引退する考えを表しました。さらに 12月7日には、側近で党幹事長のクランプカレンバウアー氏を新党首に決め、メルケル路線の継続を図っていく方針としました。 首相職は2021年秋の任期まで続ける意向。 難民問題で反メルケルの保守政党「ドイツのための選択肢」(AfD)はヘッセン州議会選で全16州議会への進出を果たし、拡大している。

  (日本国内の件)

  ● 2018年3月時の 陸海空合わせた自衛官の数は、22万6789人で、定数24万7154人に対して 充足率は91.8%。 しかしその内訳は、幹部 92.6%、准慰 93.7%、 曹 98.8%、に対し、士(=従う兵)は 73.7%と 不足しています。
  少子化と、団塊の世代の退社によって(決して 景気が良いというわけではない)、多少持ち直した経済界が 人材不足であることによって、自衛隊の志願者も不足しています。 2等陸・海・空士に任官しても月給16万7700円で、隊員の待遇の悪さが原因。(イージス・アショア2基で2352億円!) 防衛省は2018年10月、28年ぶりに自衛官候補生の採用年齢の上限を26歳から32歳に引き上げた。 定年年齢の引き上げ、女性自衛官の積極的登用、さらに「防衛大綱」には省人化を図るため無人化技術開発も検討しています。 ただし、自衛隊を外国人労働者に任せるわけにはいかないそうです。

   この数年は、団塊世代など上の世代が、退社や非正規社員化する数が増えています。さらに、採用の底だった2000年や2001年に採用を手控えたことが影響し、景気回復にもかかわらず、企業は慢性的な人手不足。採用意欲が高まっているのに、社内の人員バランスが崩れていることが、常に人材が足りない状態を生み出しています。 (内々定後の辞退率は「前年より高かった」が34%、昨年並みが4割程度)

   日産自動車ゴーン前会長は側近の前代表取締役グレッグ・ケリー容疑者(62)と共謀し、2010〜14年度の5年間の役員報酬について、実際は約100億円だったのに有価証券報告書に約50億円と虚偽記載したとする金融商品取引法違反の疑いで、19日に逮捕された。


  ● 日本のGDPの約55%は個人消費: この20年間で企業の利益は約1.5倍(ほとんどはグローバル企業の利益!)、企業が株主に支払う配当金は約5倍、一方、従業員の給料はほぼ横ばいで 実質所得は下がっています。 この状態で、8%もかかっている消費税を さらに上げるとは、超愚策です。
  日常生活での消費という面から考えると、日本よりも海外の方が消費税率は相対的に低い。 ・・・ アメリカ、カナダは、消費税5パーセント前後(州によって異なる)。 イギリスでは、食料品や水道水、新聞、書籍などは消費税非課税。 フランスでも新聞や雑誌、衣料品は2.1%、食料品や書籍は5.5%、外食サービスや旅客輸送は7%の消費税。
  北欧は高福祉のため高い。 その代わり、 幼稚園から大学まで無料、大学生には全額家賃負担+国から月7万の小遣いが全員出、また年金も多く 老人ホームも全員無料で貯金しなくて老後の生活をできるそうです。ただし、ギリシャ、 ハンガリーは財政破たんしたため高い)

   金を輸入する場合は本来、税関に申告し、消費税を納める必要があります。しかし、密輸業者は消費税がない香港などから金を買って日本の税関に申告せずに密輸し、買い取り業者に消費税込みの値段で売って利益を上げている。 金密輸は、消費税率が5%から8%に引き上げられた14年以降に急増。17年6月までの1年間の金密輸事件は前年比1.6倍の467件、脱税額も1.4倍の約8億7千万円と、いずれも過去最高でした。






  2019年は日本にとって大変化の時です。 東京のような人口密集地となると 大規模火災津波が発生し、救助が困難となり、疫病が蔓延し、長期停電のため冷暖房ができなくなり、電車は止まり、満杯になった病院も機能せず、また 超低周波揺れによって橋梁や高層ビルなどが壊れます。 サーバーが入っている高層ビルなどが損壊すると、あらゆる情報が消滅するので、ネットや電話も使えなくなり、預けたお金が消滅し、取引や預金を下ろすことさえできなくなります。 道路が使えず 燃料も手に入らないので物流はマヒ。 治安も悪くなります。
  東京地震対応としては、職場・サーバーの地方分散化、預金の移動、不動産の処分・引越し、復興用材料(食料品・燃料、仮設住宅資材、サバイバル用品 など)のスタック。 土地や株は暴落するから あらかじめ売り逃げしておくのも一つの手でしょう。
  個人的には、あらかじめ地方に引っ越して、そこで新生活をスタートするのがベストと思われます。 危険を回避するには、クリスチャンの方は あらかじめ主に祈っておくと、かなり違います。



  クリスチャンの器の人たちには 必ず 主の備えの場所があります。 主が用いられる計画があるならば、そう簡単に死にはしません。 (未信者であっても、救われた後に用いられると主が予知される人々は、御使いを通してでも守られます。)
  ここで一度、世の(教団などの)暫定の秩序はクリヤーされ、主の秩序に再配列して 整えを受け、そこから国内外の各地に遣わされます。 これらの教会では、主の器たちが集められ、御子イエス様が任命される「五役者(五職)」、御父が定められる教会の「7つの奉仕」、聖霊様が分け与える「9つの賜物」 が大体すべて揃い、「愛」によって一つにつなぎ合わされる「理想的な(リバイバルの)教会」が形成されます。


   * 五役者(ごえきしゃ、あるいは 五職、(エペソ4:11))とは、「職業」「職(office)」「制度」ではなく、直接、御子イエス様が個別に「賜物」として「与えられた」ものです。
   ・・・ 使徒、預言者、伝道者、牧師、教師。 今の霊的に困難な時代では、これらに加え「とりなし手(祈り手)」と「見分け者」を特に重要視します。

  御霊9つの賜物を分け与えられる(Tコリント12:11) ・・・ 知恵のことば、知識のことば、信仰、いやし、奇跡、預言、霊を見分ける力、異言、異言を解き明かす力

  御父が 教会に 7つの奉仕(賜物)を分け与えられる(ローマ12:6−8) ・・・ 預言(prophecy、御霊の人(Tコリ14:37))、奉仕(ディアコニア、ministry、礼拝・賛美奉仕、教会管理・貧者 対応)、教える事(teaching)、勧め(exhortation、カウンセリング)、分与(giveth、福音宣教と貧者のために分け与える賜物)、指導(ruleth、采配)、慈善(sheweth mercy、助ける働き)
   ( → 地域教会と五役者

  地域教会にあって一つになるためには、自分を捨て、互いに仕え合う精神が必要です。
  一致には、 御霊の一致(示し・預言、導き、摂理的な出会いなど) ・・・ これは主の働きが開かれ、円滑に進んでいくために特に重要です。 主はあらゆる人間的な思いをはるかに超え、主の時に 最短距離で導かれます。
  また、 信仰の一致(救いの教理の一致、基本的な教理の一致)、 愛の一致(御子イエス様が私たちのために 十字架でいのちを捨ててくださったゆえに、自分を捨て、互いに仕え合う)、 などがあります。


  日本がどのような状態になろうとも、主は 語ったことを必ず成し遂げられる「聖なる神」です。(イザヤ55:11)

  この「日の上る(日出る)東の国から」リバイバルすることには変わりありません。(イザヤ59:19、20)




   (追記)


   2月26日  オーストラリアにおける枢機卿(ローマ法王庁財務長官ジョージ・ペル、77歳、バチカンNo.3)による性的虐待のスキャンダルの有罪判決。(禁固6年、本人は無罪を主張、冤罪?)
     ・・・・・ イタリアのファルネーゼ家: いわゆる黒貴族として バチカンローマ法皇を輩出し、現在もローマ法皇や貴族たちを支配しています。  彼は、バチカン銀行(宗教事業協会 IOR、1942年設立)の頭取です。 世界で、総理大臣中央銀行総裁になったならば、バチカン銀行の人が訪れ、通帳を渡します。 その通帳には国の大きさに応じて100億〜数千億のお金が入っていて(日本で2000億円)、受け取らないと殺します、と言います。 こうして世界の指導者たちは、バチカンによって裏を管理されています。 今回そのトップが首になったので、これから大きく変わります。 (by. ベンジャミン・フルフォード氏)

   4月15日  パリの名所、ノートルダム寺院(1000年の歴史がある)の改修工事中の火災で、内部や屋根が焼け 尖塔が焼け落ちた。
          ・・・・・  ノートルダム = 聖母マリア の意味。 ヨーロッパにおける”マリアを語る霊”の本拠地がダメージを受けた。 主は、異邦のリバイバルに備え、バチカンの力を弱めておられる。


   4月18日  (この時点で)平成天皇(85)皇后(84)両陛下は、伊勢神宮で参拝(式年遷宮(2014年(H26)3月)以来)して、皇祖神(アマテラス)に譲位を報告。

   5月8日  令和 新天皇(59)皇后(55)両陛下は8日、即位後初めて装束姿で宮中祭祀(さいし)にのぞまれた。 陛下は、まず天照大神をまつる賢所に皇位と共に受け継いだ剣と勾玉(まがたま)(*)と共に入り、「御告文」を読み上げ、「即位礼」と「大嘗祭(だいじょうさい)」の期日を報告された。その後、皇霊殿、神殿に参拝。

    * それぞれ、古代ユダヤの”三種の神器”、 「アロンの芽を出した杖」、「マナの入った金の壺」 に相当。(鏡は 「十戒の石の板・2枚」に相当) これらは 今は失われている「契約の箱」に収められた。(ヘブル9:4) ただし、旧約では 十戒の板だけ入れられ、アロンの杖とマナの壺は 契約の箱の前に置かれた。(民数記17:10、出エジプト16:33)  古代日本にユダヤ教が入った証拠の一つ。 神社の”神輿”は 契約の箱の運搬を模したもの。

    ・・・・・ 全員がクリスチャンであるにもかかわらず、これら一連の偶像崇拝行為は、(K師によって「伊勢神宮の強い者」が縛られて、今 バキューム状態になっている とはいえ、) これに前後して、日本中に事件・事故が多発したことと 霊的に関係が深いのではないかと思われ、11月の”大嘗祭”に対する さらなる警告となっています。

   (一連の事件・事故)
     ・ 4/19 池袋事故: 高齢者(87歳)の元通産省幹部による自動車操作ミス(ブレーキ痕無し、アクセルを踏んで時速90km)により、2人(母子)死亡、10人負傷。 さらに、(通産省の闇(税金の無駄使い)をしゃべられると困る官僚がたくさんいることから?) ”上級国民”扱いで”逮捕”されず、マスコミも「令和」で騒いで 事件をもみ消している。
     ・ 4/21 神戸市バス事故: 2人死、6人負傷、 池袋と違って、運転手(64歳)は現行犯逮捕。

     ・ 5/8 大津交差点事故: 右折車に衝突した直進車が、ブレーキをかけず、交差点の信号待ちの園児の列に突っ込み 2人死(男・女)、9人重傷。 交差点にガードレール無し。
     ・ 5/28(トランプ大統領来日中) 川崎殺傷事件: 引きこもりの51歳の犯人が、外務省ミャンマー担当の職員 および スクールバス待ちのカトリック系(カリタス小学校)の児童に 包丁で首などを切りつけ、2人死(一人は外務省職員)、18人負傷、直後 犯人も包丁で自殺。
     ・ 6/1 元農水次官による殺人: 元農水次官(76)が、引きこもりで 家庭内暴力の息子(44)を殺害。
     ・ 6/4 福岡逆走事故: 運転の81歳と妻(76)死亡、7人負傷。 600m対向車線を暴走し、途中5台と衝突、1人と接触。



   7月18日: 京都アニメーション第一スタジオへの 放火事件。 犯人は前科者であり、妄想の逆恨みで用意周到な行動をし、ガソリンをまいて火をつけた。 京アニの内部が3階まで螺旋階段で非常に火の回りが早く、人々は作業中で、外に飛び降りた人の他はほとんど助からなかった。35人死亡(焼死27、CO中毒4、窒息2、不明1、入院で死亡1)
  このように、日本の 世界にも通用する代表的なアニメ文化が、大きなアタックを受けました。
  (外国の各世代で、日本のアニメの影響を受けた人々がすでに多く存在している。内容はすべて非キリスト教的な他愛もないものばかり。 ・・・・・ 昔は”トンデラハウスの大冒険”という子供向けキリスト教系のアニメもあった。



   「民は民に、国は国に敵対して立ち上がるでしょう。またあちこちに、ききんが起り、疫病が流行し、また地震があるでしょう。」(マタイ24:7)

  アメリカの中国に対する関税(25%)と 中国側の対抗措置で、大規模な経済的な敵対が起こっているのに加え、ますますこのことが起こっています。

  ● 8月2日: 韓国の 日本に対する、慰安婦問題、徴用工問題という、二国間での解決済みの取り決めを反故にした 不誠実な問題提起、それに伴う在韓日本企業の差し押さえ・売却処分、および 北朝鮮へ軍事に転用可能な物資が横流しされているという疑いから、ついに忍耐強い日本も怒り出し、それ相応の対抗策に打って出ました。
  2日に 韓国の日本からの輸出に関する”ホワイト国除外”(他のアジアの国々と同様に、(無制限から)輸出の許可制とするだけの決定に過ぎない。 ・・・ 特別扱いを”普通”に戻すだけの話。 アメリカ、ドイツなどの欧米主要国はホワイト国のまま。)を閣議決定しました。 この品目に、半導体製造に必須な 日本しか作れない製品(超高純度フッ化水素、レジストなど)が含まれているため、中国などからの代替ができず、半導体産業が壊滅的打撃を受けることから韓国は猛反発している。 さらに許可制の適用を他の 工作機械、自動車などに拡大する予定。 韓国には 材料や部品などのベースとなる産業が無く、組み立て中心なので、韓国の産業を圧迫することになります。

  (* 韓国のキリスト教会は、かつてのリバイバルの勢いが消え、多くの教会が堕落し、一部異端になっている、という霊的背景があります。 リバイバルの70〜80年代の、が韓国に味方して特別扱いした時代は すでに終わっています。)






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