十字架信仰の力 ・・・・・・・ ２０１９年巻頭言
２０１９ １/７
「権勢（＝武力）によらず、（人の）能力によらず、主の霊によって。」（ゼカリヤ４：６）
「西の方からは主の御名が、日の上る東の方からは 主の栄光が 恐れられる。 主は 激しい流れのように来られ、その中で 主の息（＝聖霊）が吹きまくっている。 「しかし、シオンには 贖い主として来る。 ヤコブの中の そむきの罪を悔い改める者のところに来る。」」 （イザヤ５９：１９、２０）
昨年２０１８年は、日本に 世界に、予備的に多くの災害が起こった年でした。（２０１８年の漢字”災”） 気候の大きな流れは、いわゆる「寒冷化（海水面の平均温度変化 ⊿＝－０．５～－２℃）」に向かっていて、その変化の過程で
夏はより暑く、冬はより寒くなり（それでも秋からのエルニーニョの効果で暖冬傾向、夏まで続けば冷夏も）という傾向が表れています。
大気中へのＣＯ2等の 放出による温暖効果は、原子力推進側による政治的なデマであり、実質あまり影響しない。（むしろ大規模火山噴火の方が
噴煙による太陽光遮蔽による寒冷化などに影響する）
降水量については、太陽の変化が原因として知られています。 すなわち、太陽黒点数は
太陽の活動度の指標です。太陽黒点の減少により、太陽風による地球のバリアが減って ２次宇宙線（中性子）がより多く地表に降り注ぎ
これが大気中の水分の氷結の核になるので、雲・雨が増えます。これは年次ごとの黒点の量に反比例して雲の発生量が増えているのが観測されています。
雲が増えれば、太陽光を遮るので 表面海水温は下がります。 → ２． 地球寒冷化
これらの変化は、中世温暖期から小氷河期に移行した１３-１４世紀、世界中で洪水や風水害や地震・噴火が起こり、中国南部でペストが発生した、一連の現象に似ています。 → （１）ペストの大流行）
しかしながら、２０１８年は、太陽は、従来の記録によると、極小期（１１年周期、前回の極小期は２００９年、黒点がほとんど出ず、太陽フレアもほとんどない数年間におよぶ時期）に入りかけているはずにもかかわらず、突然、黒点が６月には毎日１２～５６個（ｃｆ． ヨーロッパ天文台連合（ SIDC ）の予測では２０１８年６月から毎月０～１個程度）も異常に多く出現しています。 これは主に赤道付近に出ているので、磁力線（地球の１００倍の強さ）が両極から赤道に入る
４重極状態に移行しかけているのが原因のようです。（磁力線の入る赤道付近に 周りよりも温度が低いプラズマの渦＝黒点ができやすい。 従来の磁力線は北極から南極への２極状態） したがって、トータルの太陽風エネルギーは減少していると思われます。太陽内部のプラズマ対流層の流れが２つから４つに分けられていく状態？ ・・・・ 太陽自体が大きく変化する時期に来ている？
「太陽は暗くなり、月は血になる。」 （黙示録６：１２、 マタイ２４：２９、
イザヤ１３：１０、 ヨエル２：１０（ここでは天体ではなくイナゴの事））
このような終末の時が近づいています。
国内では、
・ ２０１８年６月１８日 大阪府北部地震（最大震度６弱、Ｍ６．１、震源：高槻市１３ｋｍ、
府内で死者６人、２府５県で負傷者４４３人）、 ・ ９月６日3時 北海道胆振東部地震（最大震度７、Ｍ６．７、３７ｋｍ、
死者４１人（火山灰層の土砂崩れ）、負傷者７４９人）
・ ７月 西日本各地に豪雨（平成３０年７月豪雨）、 ・ ９月４－５日 大型の台風２１号による近畿地方被害（25年ぶりの非常に強い勢力（950hPa、45m/s）で上陸、暴風、高波）・タンカーが関西空港の連絡橋を損傷・滑走路水没、 ・ 猛暑 仙台３７．３℃（観測史上最高）、
新潟と名古屋で初の４０℃超え、 熊谷で４１．１℃など。
一方、 ・ ８月 北海道黒岳の初雪、 東京で氷点下４℃（１月２５日、４８年ぶり）
また 世界でも、
・ アフガニスタンの干ばつ（１６～１８年、特に 大河川の少ない南部、西部で２０数万人が難民化、１０００万人以上が飢餓の危機にある）、 ・ 米カリフォルニア州北部等の山火事（１１月、６６人死亡、６３０人以上不明）、 ・ ２０１８年の夏は全体的に北半球で気温が高かった（ヒートドーム）。 ・ 中東のオマーンで最低気温４２．６℃（６月末）。 ・ ロシアや北極圏でも高温・乾燥による５０ヶ所以上の森林火災。（フィンランドの北極圏で３３．４℃（６月１８日））、 ・ カナダ東部のケベック州では、６月末から７月５日まで、強い湿気を伴う熱波で高齢者を中心に数十人が死亡。 ・ オーストラリア・シドニーで４３．７℃（１月７日）、１１月には北東部のクイーンズランド州では８０件以上の山火事、約１０００人が避難
一方、 ・ 同じ６月の同じカナダで、東部のニューファンドランド島では６月２６日に雪が降り、２センチ積もった、 ・ １０月２０日
中東の砂漠地帯に位置するカタールで、1日で年間降水量に匹敵する雨が降り、広い範囲で洪水が発生した。首都ドーハの平均年間降水量は７７ミリ、郊外のアブハモル（Abu Hamor）地区では降水量が５９．８ミリに達した、 ・ ヨルダンの死海付近で１０月２５日遠足中の子供らが乗ったバスが豪雨に伴う鉄砲水に流され少なくとも18人が死亡、 ・ ヨルダンのペトラ遺跡で洪水による土石流（１１月９日発生、日本人旅行者４７人は間一髪で無事）、 ・ １１月２９日 国営アナドル通信によると、トルコ南西部ボドルムで２９日、豪雨による洪水が発生し、数十台の車が流されたほか、多数の店やレストランが深刻な被害を受けた。この洪水により、数十人の人々が取り残されているとみられるが、地元当局によると、これまでに死傷者は出ていないという。 （ｃｆ ・ ２０１７年２月３日には クゥエート、アラブ首長国連邦に雪が降り（ＵＡＥ
３ｃｍ（積雪は観測史上初）、 氷点下２．２℃（過去最低記録））、 ２０１３年１２月にはエルサレム、カイロ等
中東の広範囲で雪が積もった）
また最近では、インドネシアのアナック・クラカタウ山の噴火（１２月２２日に山体崩壊して海に落ち、２４～２７日噴火。 山の高さが約３分の１（３３８ｍから１１０ｍ）に低下）が原因で、２２日ジャワ島西部のスンダ海峡で地震無しに、大津波が発生し、２９日までに４２９人死亡、４万３０００人以上が避難。 地震が無かったので 多くの人々が直前まで津波襲来に気が付かなかった。
（日本でも １７９２年島原半島の雲仙岳（媚山）の山体崩壊、対岸の肥後に大津波・死者１５０００人以上（肥後側の死者数はこの３分の１）、この時は島原地方に群発地震があった、など）
そして ２０１９年、そろそろ関東・東京に、いつ大地震が来てもおかしくない時期に入りました。（ → 参考データ： 十字架信仰の力２０１８の上の方 ）
この一群の地震が広範囲で起こる『地震期』は、かつての 貞観地震（８６９年、Ｍ９クラス）を含む 一連の平安大震災（８５０－８８８）のようになるかもしれません。 例えば、まず 遠隔地（小笠原諸島？）の大深度の巨大地震による超低周波揺れ（周期５～２０秒）が関東（東京、横浜）に伝わり、高いビル（都庁、六本木ヒルズなど）が共振して倒れることから始まって、次に
東海大地震、直下型地震が誘発される、というケースが考えられます。
ハードディスクが壊れる可能性が大きいので、サーバーが東京にある 情報産業やネット産業、公共事業などは、あらかじめ地方にデータを分散させておいたほうが良いと思われます。
これらの一連の地震災害が収束した後は、新生東京として急速に復興するでしょう。（「ツロ」（エゼキエル２６－２８章）のような要塞都市国家になる？）
● 今年は脱東京の働きが進み、特に、五役者を含む主の器たちがそれぞれ主が備えられた所定の場所に集められるように導かれます。 あるいは地震が起こり始めた状態で、なんとか移動。 そして、（教団ではなく、「新しい革袋」としての、）教会の本来あるべき秩序（＝聖書的な理想的教会）に再配列して、「東の日の上る国」からのリバイバルの働きに用いられます。
これは人間的な方法ではなく、語られたみことばを成就しようとされる、主の熱心によります。
主は 「ことばの神」であり、語ったことを成し遂げられる、「聖なる神」です。
「そうして、西のほうから主の御名が、日の上る東のほうからは 主の栄光が、恐れられる。」 （イザヤ５９：１９）
「偶像を造ってはならない。 それを拝んではならない。 それに仕えてはならない。 ・・・ 主であるわたしは ねたむ神である。」（出エジプト２０：４－６抜粋）
いよいよ今年、２０１９年は、４月３０日に 平成天皇の退位と、５月１日に皇太子さまの新天皇即位が
執り行われる予定です。（４月２７日からの１０連休になる）
（予定） ４月３０日 即位礼正殿の儀・平成天皇ご退位、 ５月１日 新元号施行、新天皇が三種の神器(じんぎ)を引き継ぐ「剣璽等承継の儀(けんじとうしょうけいのぎ)」、 平成天皇が 平成上皇に、 ６月２日 植樹祭、 ８月１５日 戦没者追悼式典、 ９月２８日 国民体育大会（茨城県）、 １０月２２日 即位礼正殿の儀 と 祝賀パレード、 １１月１４～１５日 大嘗祭
昭和天皇同様に、平成天皇（８５歳）は明らかにクリスチャン（＊）なので、唯一絶対の神である「主」に忠誠を尽くすべく、（＋ 建前は体力的に難しい
という理由もあり、）
● ２０１８年４月４日報道： 天皇陛下（見分け ○）は、２０１９年４月末に退位して上皇になったあと、新天皇の即位に関する一連の儀式に出席しない意向を表明された。
すなわち上皇になった後の１１月なので、大嘗祭をはじめとする神道形式の儀式すべてに出席しないと公言されました。
＊ 実は、大正天皇も、明治天皇も、クリスマスを祝い、プレゼントをしたといいます。
昭和天皇は、聖隷ホスピスに クリスマスの日に下賜金を与えました（１９３９年（昭和１４年）のクリスマスに５０００円（当時）、など複数回）。 また明治天皇には側室がたくさんいて、乗馬と共に、かなりの酒好きだったそうですが、それでもクリスチャンのようです。
● 昭和天皇の生涯の記述は、宮内庁より、「昭和天皇実録」（約１万２千ページ、東京書籍、 全１８巻）として公開されています。 これには、１９０１年から８９年まで、第２次世界大戦や戦後復興を含む、激動の人生が描かれています。 （ＮＨＫの報道ではこれまでの歴史観を変えるような新たな情報は含まれていないと言っていますが、）『週刊朝日』では、「『昭和天皇実録』を読み解く
というシリーズで、特に、昭和天皇や皇后が クリスチャンだったことの記述をピックアップしています。この連載２回目の記事で、執筆者の政治学者・原武史氏は、「昭和天皇と宗教」と題し、昭和天皇のキリスト教への傾倒を語っています。 （引用： → 十字架信仰２０１８ 中ほど、 昭和天皇とキリスト教、 クリスチャントゥデイ ）
大正天皇がクリスマスを祝ったことは、裕仁親王が６歳だった明治４０（１９０７）年１２月１８日に「皇太子（大正天皇）・同妃よりクリスマスの靴下に入った玩具を賜わる」とあることから伺えます。
そして、問題は大嘗祭にあります。 宮内庁は２０１９年１１月１４日～１５日に行うと発表しています。 大嘗祭とは、天皇が即位して初めて行う新嘗祭です。 毎年１１月に行われる新嘗祭は、（それでも「偶像崇拝」の神道行事ですが、）その年の新穀を天皇が穀物を皇祖である天照大神に供え、天皇自らも食す祭儀で、勤労感謝の日（１１月２３日）皇居内の神嘉殿（しんかでん）で行われます。 神嘉殿は、宮中三殿（賢殿（八咫鏡のレプリカがある・本物は伊勢内宮に）、皇霊殿、神殿）とは別の建屋です。
一方 大嘗祭は、皇居・東御苑に大嘗宮の設営が行われ、これだけで１９億７００万円かかり、大嘗祭トータルで ２７億１９００万円（前回 １９９０年（平成２年）では ２２億４９００万円）もかかり、祭祀一回限りで すべて取り壊します。
・ 秋篠宮さまの１１月２２日午前、宮邸の大食堂で開かれた誕生日会見では、大嘗祭は、天皇家の「私費」でまかなうべきと問題提起しました。 （因みに、秋篠宮家の長女眞子さまに続き、次女佳子さまも国際基督教大学（ＩＣＵ）への進学しているほど、キリスト教を受け入れている家系です。） さらに、代替案として、宮中の神嘉殿（しんかでん）を活用して費用を抑え、それを天皇家の私費で賄う、すなわち 天皇家の私的な積立金のうち数億円で賄える範囲で実施、という具体案を示していたとのことです。
・ 大嘗祭への国費支出が違憲であるという訴えは、しばしば出され、今回も訴えが起こっています。ただし、平成天皇の時は棄却されています。大阪地方裁判所判決 平成４年１１月２４日 、平成2(行ウ)81、『即位の礼・大嘗祭国費支出差止等請求、国費支出差止等請求事件』 今回も、儀式への公金支出の差し止めを求め、一般、キリスト教、仏教関係者ら１２０名による訴訟があります。（１２月上旬
東京地裁に提訴）
（因みに、天皇と靖国神社をめぐっては、１９７８年にA級戦犯が合祀（ごうし）されて以降、昭和天皇の参拝が途絶え、天皇陛下も即位後一度も参拝されていない。）
問題は、そこで行われる 偶像崇拝行為がかなり悪霊的であることです。
まず、亀の甲羅を焼いて ひびの入り具合で占って、祭に供える稲を提供する 斎国（いつきのくに）、すなわち悠紀（東日本）・主基（西日本）の２つの国を決める。
明治天皇： １８７１年（明治４年） 山梨県巨摩郡上石田村（甲府市） と 花房県長狭郡北小町村（千葉県鴨川市）
大正天皇： １９１５年（大正４年） 愛知県碧海郡六ツ美村（岡崎市） と 香川県綾歌郡山田村（綾川町）
昭和天皇： １９２８年（昭和３年） 滋賀県野洲郡三上村（野洲市） と 福岡県早良郡脇山村
今上天皇： １９９０年（平成２年） 秋田県南秋田郡五城目町 と 大分県玖珠郡玖珠町
次に、湯で体をきよめ（潔斎（けっさい））、斎服を着て、深夜 悠紀殿（ゆきでん）に入り、そこには布団が敷いてあり 寝具類は神座であり神のために設けられている。（新嘗祭では天皇はこれに入ることはない。）
神饌（お供え）を神に供し、告文を奏し、すなわち 天皇自らお供えを”天照大神”に供え、対座して”神”と共に食する。
再び 廻立殿に戻り、次いで主基殿でも同じことをする。 ここまでは、新嘗祭と大体同じです。
問題は、大嘗祭に要する時間が 新嘗祭の３倍以上かかり、新天皇が悠紀殿・主基殿両殿内陣に引きこもって、日をまたいで深夜行われます。 そのため、多くのうわさがたてられています。 代表的なもので、内陣の中心・大部分を占めるのは八重畳の寝座であり、ここを使って ”秘儀”が行われている、というものです。 大嘗祭で寝座の布団にくるまっている間に ”天皇霊”が天皇の肉体に付着し、そのことによって初めて完全な天皇になる、という思想のもとに、
・ 天皇はトランス状態になる ・ ”神の代理”としての女性たちを入れ、性交する ・ 稲穂に精液をかける（古代エジプトの豊穣の神と呼ばれる「ハピ」が稲に精子をかけている壁画がある） ・ 昭和天皇のミイラと寝る（？）、 などなど。
宮内庁は、夕方から翌日の朝にかけて新天皇が行う儀式の詳しい内容は明らかにしていません。
・ 平安時代の儀式書によると、稲から造られる神酒（みき）とサカツコ（造酒童女）と呼ばれる１人を筆頭とする６名の女性たちが この”秘儀”に関わっていたことが書かれています。 明治天皇の時代からは、富国強兵の政策にもあるように、武力王・軍事王の姿が求められたので、サカツコという童女も明治天皇の大嘗祭では廃止され、大正・昭和・平成でも廃止が続いたそうです。 これらは アマテラスオオミカミやカムアタカシツヒメ（どちらも女神）、巫術の女王卑弥呼、精霊信仰（アニミズム）とそれを基盤にした原始呪術（シャーマニズム）です。（ｂｙ． 工藤 隆 氏）
・ 明治天皇の大嘗祭は明治４年（１８７１年）１１月１７日、大正天皇の大嘗祭は大正４年１１月、昭和天皇の大嘗祭は昭和３年１１月。 しかし一説には、明治天皇と 大正天皇は 大嘗祭の祭祀を代理人に行わせ、自らはしなかった、という説があります。
● 今上天皇は平成２年（１９９０年）１１月１２日に即位の礼、１１月２２日から２３日に大嘗祭。 この時は、バブル景気がはじけて、日本の景気が急に悪くなりました。 その後も失われた２０年が続き、いまだ十分回復していないどころか、消費税のため回復が阻まれています。
バブル景気以前の日本を知っている人たちは、こんなはずではなかったと思っているに違いありません。
また、直後の１９９１年６月２日雲仙普賢岳（火砕流で報道関係者含む４３名死）、１９９５年１月１７日阪神淡路大震災（Ｍ７．３、６４３４死、全半壊２４万戸）、同年３月２０日地下鉄サリン事件（１３死、６３００負傷）、２０００年６月三宅島噴火（２００５年まで全島避難）、など。
● 昭和天皇の大嘗祭の昭和３年は、治安維持法の最高刑が十年から死刑へ改められた年であり、三・一五事件と呼ばれる共産党への大弾圧も行われた年です。
第一次世界大戦の戦勝国にもかかわらず、１９２９年（昭和４年）の大恐慌、昭和金融恐慌によって（またその前の関東大震災によっても）弱体化していた日本経済は、大恐慌と金解禁の影響で
アメリカ向けの生糸の輸出が落ち込み、また 昭和１０（１９３５）年まで続いた冷害・凶作や
昭和三陸津波（昭和８（１９３３）年、１５００人死）により疲弊した農村では身売りなどが起こり、１９３５年に公共土木事業が打ち切られ、多くの人が海外に出稼ぎに行くことになりました。
その後、２．２６事件（昭和１１年（１９３６年））が起こり、軍部によって
昭和天皇は『現人神』の扱いにされ、国民統合に用いられました。 これは、大日本帝国憲法第３条の「天皇ハ神聖ニシテ侵スヘカラス」を拡大解釈して 神格化したものです。
戦後は、いわゆる『人間宣言』といわれる、昭和２１年（１９４６年）１月１日に日本国政府の官報による昭和天皇の詔書『新年ニ當リ誓ヲ新ニシテ國運ヲ開カント欲ス國民ハ朕ト心ヲ一ニシテ此ノ大業ヲ成就センコトヲ庶幾フ』（しんねんニあたリ、ちかいヲあらたニシテ，こくうんヲひらカントほっス こくみんハちんトこころヲいつニシテ、こノたいぎょうヲじょうじゅセンコトヲこいねがフ）が出されました。（直接”人間宣言”と言ったのではない。）
天皇家は、よく見ると、明治天皇から ほとんどクリスチャンばかりです。それは本当に素晴らしいことです。 もしこのことを公然と 証しするならば、必ず多くの人々が 右ならえで イエス・キリストを信じて救われることでしょう。 たとえ日本国内ではタブー視され、報道規制されても、海外からの報道が日本に逆輸入されて、大々的にあかしされます。（皇室・右翼 大リバイバル）
しかし、もし仏教徒の王様が 仏像を拝んでも、大して変わらないでしょうが、クリスチャンが
その禁止されている「偶像崇拝」を行うなら、しかも 国王が公然と行うならば、必ず
国に神罰が下ることは容易に考えられます。 天皇は、霊的に見れば、日本国の「王」なので、その霊的影響は大きいからです。
したがって、今回 新天皇が大嘗祭をもし行うとすると、かなりの 領土や土地にかかわる災いが起こる、と予想されます。 これは 主に祈って阻止しなければなりません。（最悪、代理人に行ってもらうなど。
明治時代は日露戦争で辛勝した。）
（＊ 上記の 東京・関東大地震 とは別個に。 これらの一連の地震はどうしても起こります。）
また、天皇家の祭祀を伝統的に担っているのは『ヤタガラス』という組織であり、皇室に働く霊は、アニミズム、シャーマニズムに加え、エドムからの偶像の霊、また ユダヤ教の霊です。 したがって、これらの霊が縛られ、ヤタガラスの組織が解散するように 祈ることが必要です。
「わたしはあなた（マゴグの地のゴグ）を引き回し、あなたのあごに鉤をかけ、あなたと、あなたの全軍勢を出陣させる。
それは みな武装した馬や騎兵、大盾と盾を持ち、みな剣を取る大集団だ。 ペルシャ（＝イラン、イラクなど）、 クシュ（＝エチオピア、スーダン、イエメンなど）と プテ（＝リビアなど）も 彼らとともにおり、みな盾とかぶとを着けている。
ゴメル（アシュケナズ＝ドイツ（シリア難民）、 リファテとトガルマ＝トルコ）と、そのすべての軍隊、それに多くの国々の民（＝イスラム国の マレーシア、インドネシア、パキスタン等？）があなたとともにいる。」 （エゼキエル３８：４－６）
「民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、方々に ききんと 地震があります。」 （マタイ２４：７）
● 米国は２０１８年５月１４日、イスラエルの建国７０年に合わせて在イスラエル大使館を商都テルアビブからエルサレムに移転しました。
東エルサレムを将来の独立国家の首都と想定するパレスチナは猛反発し、パレスチナ自治区ガザでは１４日
４万人のデモが行われ、２０１４年以降で最悪規模の、少なくともパレスチナ人５５人が死亡し、２７００人以上が負傷。
その後も国連のパレスチナ支援機関への資金拠出を中止するなどして、パレスチナ側にイスラエルとの和平協議を始めるよう求めてきました。 中東ではこの間、国交のないイスラエルとアラブ諸国の接近が目立つなどの新しい事が始まっています。
１１月１４日 パレスチナ自治区ガザを実効支配するイスラム原理主義組織ハマスなどとの間で起きた軍事衝突で、ネタニヤフ政権が事実上、停戦を受け入れたことに反発し、リーベルマン国防相（２０１６－、わが家イスラエル（極右））は１４日、辞任を表明、与党の勢力は 「わが家」が抜け、国会定数１２０の半数をわずかに上回る６１議席となりました。これを受けて、ネタニヤフ政権は１２月２４日、２０１９年１１月に予定されていた国会（一院制、定数１２０）の総選挙を４月上旬に前倒しすると発表しました。 外交・安全保障政策でトランプ米政権と親密な関係を構築するネタニヤフ氏への支持は根強く、次回選挙でも同氏が率いる右派リクードが最大勢力を維持するとの見方が強いですが、与党の一角を占める中道「クラヌ」と極右「ユダヤの家」の動向が焦点となりそうです。
・ ３月１８日 プーチン氏（６５）が大統領選圧勝。 ４度目の当選で、２０２４年まで任期を務める予定。 この間に「ゴグ・マゴグ」が起こるはず。
・ 日本の対イラン輸出額は、財務省の貿易統計によると、２０１１年に１３６１億円あった２年後の１３年には１６３億円と、およそ１割にまで減り、自動車や機械などの主な輸出品が、軒並みあおりを食らった形です。 その後、核合意を受け、１６年１月に制裁が解除され、日本の商社やメーカーはイランへの駐在を再開したり、駐在員の数を倍増させたりして商機をつかもうとし、対イラン輸出額も１７年には９８４億円まで回復していました。
しかし再度、米国が制裁を復活させれば、イランとの貿易は再び落ち込むでしょう。
● １１月２９日、トランプ米大統領の個人弁護士を長年務めたマイケル・コーエン被告（５２）は、２０１６年大統領選でのロシア共謀疑惑に対する捜査をめぐり、議会で偽証した罪を認めました。
１２月２１日、米政府筋がロイターに明かしたところによると、トランプ政権が５０００人以上のアフガニスタン駐留米兵を帰国させる方針であることがわかりました。これは全体の３分の１以上に当たる大幅削減で、武装勢力タリバンが勢いを盛りかえすのではないかと危惧する声も挙がっています。
これに不満のマティス国防長官が、２０１９年２月で辞任する意向を表明しました。 トランプ大統領のブレーキ役となっていたマティス氏の辞任に、日本政府内からは不安の声も上がっています。
＊ トランプ氏の支持率（中間選挙１１月６日）： 内陸の田舎のアメリカは９０%支持、 沿岸都市部が逆に９５%不支持。 ・・・ 極端な差！
・ 米カリフォルニア州在住で末期がんと診断されている男性が、がんになったのは農薬大手モンサント社（Monsanto）の除草剤「ラウンドアップ（Roundup）」のせいだと同社を提訴した裁判で10日、陪審はモンサント社に約２億９０００万ドル（約３２０億円）を支払うよう命じました。 今回の裁判はモンサント製品のせいでがんを発症したと提訴した最初のケースであり、同様の訴訟は
今後も相次ぐと思われます。 モンサントが敗訴したことで最近ドイツの製薬会社バイエル（Bayer）に買収されたばかりの同社を相手取って数百件の訴訟が起こされる可能性が高まったと専門家らは指摘しています。
● 米中貿易戦争： 中国に対し、米政権は 知的侵害などを理由とした追加関税の「第３弾」として、９月から２千億ドル（約２３兆円）分の輸入品に１０％の関税を上乗せしています。 そして来年１月からは２５％に引き上げると決定していましたが、トランプ氏は米中首脳会談で、２０１９年１月以降も１０％に据え置く事が決まりました。 その後の引き上げは未定。
１２月５日、カナダ司法当局は ファーウェイ・テクノロジーズの副会長でCFOの孟晩舟（＊）を米国の要請で逮捕したと発表しました。（＊ 中国最大手通信技術メーカー・華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ（＊＊））の副会長兼CFO（最高財務責任者）、ファーウェイ創業者の娘、
逮捕時 パスポート７通（中国４、香港３）所持） 世界の株式市場では中国関連株が総崩れ。
容疑は、少なくとも１３０万ユーロのヒューレットパッカード社（孟晩舟は２００８年２月から２００９年４月までその子会社の取締役）製技術を使用したコンピューター設備を、制裁中のイランのモバイルテレコミュニケーション（MCI）に販売したこと。 このとき制裁違反を隠すためにアメリカの金融機関に虚偽の報告を行った詐欺容疑を検察側は主張。 （最高３０年の懲役刑もあり得る中で、１２月１１日約８億５０００万円
＋ 旅券提出、監視装置の着用、夜間外出禁止などの条件で保釈）
＊＊ この企業は、表向きは民営の多国籍企業、しかし解放軍をバックとする企業であり、インドやストックホルム、米国に次々と研究開発センターを創設、海外の優秀な技術者を集め、シーメンスやモトローラなど海外の大手技術企業とも合資合弁会社をつくり、２００５年には中国国内での売り上げより海外での売り上げが多くなった。２００８年にはモバイル設備市場世界シェア３位、モバイルブロードバンド商品累計出荷額世界シェア１位になった。２０１８年現在、スマホ出荷量でアップルを抜き世界シェア２位。２０１７年の年間売り上げ９２５億ドルの10％以上を研究開発費に向け、最近ではAI向け高性能チップ開発にも成功、量産を開始しています。
そのため、ファーウェイをつぶせば中国の通信覇権の野望を砕き、米国の国家安全を脅かす中国のサイバー・情報戦を抑え込むことが容易になります。
ファーウェイ製品を通じてスパイウェアやマルウェアが政府の中枢システムに入り込み、軍事技術窃取や盗聴、時限的にサイバー攻撃などを仕掛けるのではないかという危惧が常にあって、２０１２年、米上院議会はファーウェイ、ZTEの商品が中国の諜報活動に便宜を図っているとして1年の調査ののち、市場から排除するよう警告。 トランプ政権になってからは、自国市場でファーウェイ、ZTE製品を排除。 また、米軍基地などが置かれている同盟国でも中国通信機器・設備の排除を呼び掛けている。オーストラリア、ニュージーランド、英国に続いて、孟晩舟逮捕後に日本も政府調達から中国通信機器メーカー（ファーウェイと ZTE）を外すことを決定しました。 政府関係者がファーウェイの製品を分解したところ「余計なもの」が見つかったとされ、スパイチップによる情報流出が懸念されたためです。 また、政府だけでなく民間の通信大手３社も、ファーウェイを排除する方針を示しました。 ソフトバンクなどは、すでにファーウェイ、ZTEと基地局など設備で連携していましたが、順次入れ替える方針。
● 米中貿易戦争の影響で、中国の失業者１０００万人（推定）、倒産５００万件（推定）といわれています。 当局（中国農業農村部）の発表でさえ、約７４０万人の農民工が都市部から地元に戻ったとされ、掲載の数時間後に消されたサイト情報では、財新網（１１月２８日） ”国内雇用低迷のため２０２万件の求人広告が消えた”、 網易（１０月２２日） ”今年上半期で、中国内の５０４万社が倒産、失業者数が２００万人超となった”、と伝えられています。
原因は、関税引き上げにより 外資企業も 中国企業も 生産拠点を他国に移動しているためです。 10月の時点で、中国電子商最大手のアリババ集団や通信大手の華為（ファーウェイ）（↑）などの大企業は人員削減を計画していると発表。 中国では企業が破産する際に経営者は国内外などに逃亡し、結果的に給料や支払いが踏み倒されるケースが多い。
一方、徴税は厳しくなりつつあり、中国都市部では何でもスマホで済ませられるキャッシュレス化が進んでいると同時に、個人のお金の流れも当局に筒抜けとなり、中国でよくある灰色収入も含めて所得税を納めなければならなくなったそうです。また、自分の消費データはすべて企業に吸い上げられ、それが今後、個人の格付けに使われる。 「社会信用システム」（＊＊＊）とは、政府が社会統治を強化する目的で一般市民を「点数で評価」する仕組みで、赤信号を横断すると減点、駐車違反でも減点です。点数が低いと航空券が買えなくなったり、子どもの進学先が制限されるなど。上海に長く住むある日本人は、便利さの代償としてあらゆる個人データを吸い上げられ、お金を儲けることと引き換えに「自由」を奪われていくと嘆いています。
上海の在留日本人は、２００７年４万７７３１人（ニューヨーク、ロサンゼルスを抜いて１位）から増加して、２０１２年・５万７４５８人をピークに、２０１７年には
４万３４５５人まで減少した。
＊＊＊ 日本も窮屈な世の中： 監視カメラがたくさんある。（これは犯罪防止に良いが、停電になったらどうする？）、 消費税の還元法 キャッシュレス化 ・・・ 人民統制？
・ ２０１８年中に世界のインターネット利用者数が３９億人、総人口の５１．２％になる見込み。 特に、発展途上国で爆発的に増えています。 日本は、２０１６年時点で人口普及率８３．５％、利用者数が１億人を超えています。
● トランプ米政権は１２月１９日、「IS（過激派組織「イスラム国」）を倒した」と主張してシリアからの軍部隊撤収を発表、クルド人民兵組織の人民防衛部隊（YPG）は後ろ盾を失った、一方、YPGをテロ組織とみなすトルコは撤収を進める米側と調整の上、数カ月以内にシリア北部で対クルド軍事作戦を始める方針を示しています。
エルドアン大統領は２１日、イスタンブールで演説し、シリア北部のユーフラテス川東岸で計画しているクルド人勢力の掃討作戦を今後「数カ月以内」に開始する考えを表明しました。
それに対し、クルド人勢力YPGは、これまで緊張関係にあったシリア政府側と手を組んで対抗する姿勢を表し、部隊を派遣しマンビジュを保護することを求めています。
・ トルコ通貨ショック： ８月、エルドアン政権の経済政策運営の悪さと 対米関係の悪さによって、元々リラ安傾向な所に、今回の トランプ政権による「追加関税の拡大」がリラ急落を引き起こしました。
・ ＥＵ－トルコ 合意： ２０１６年３月に妥結によって、２０１５年春から秋にかけてＥＵに１００万人の難民が流れ込んだ危機を回避しています。 この内容は、「トルコを介してEU圏内に不法入国した難民はトルコが全て受け入れる。既にトルコに滞留しているシリア難民は７．２万人を上限としてEUが合法的に受け入れる。その上でトルコは、EUがそれまで約束していた難民対策費用３０億ユーロを倍増させ６０億ユーロとする」といった合意で、その後は、２０１６年４月以降の流入数は激減しています。
● ドイツの保守系与党、キリスト教民主同盟（ＣＤＵ）のメルケル首相 兼 党首は、１０月２９日 難民問題による地方の支持率低迷の理由で、１２月の党大会で実施される党首選への立候補を断念し、同時に２０２１年の首相の任期満了を機に政界を引退する考えを表しました。さらに １２月７日には、側近で党幹事長のクランプカレンバウアー氏を新党首に決め、メルケル路線の継続を図っていく方針としました。 首相職は２０２１年秋の任期まで続ける意向。 難民問題で反メルケルの保守政党「ドイツのための選択肢」（ＡｆＤ）はヘッセン州議会選で全１６州議会への進出を果たし、拡大している。
（日本国内の件）
● ２０１８年３月時の 陸海空合わせた自衛官の数は、２２万６７８９人で、定数２４万７１５４人に対して 充足率は９１．８％。
しかしその内訳は、幹部 ９２．６％、准慰 ９３．７％、 曹 ９８．８％、に対し、士（＝従う兵）は
７３．７％と 不足しています。
少子化と、団塊の世代の退社によって（決して 景気が良いというわけではない）、多少持ち直した経済界が
人材不足であることによって、自衛隊の志願者も不足しています。 ２等陸・海・空士に任官しても月給１６万７７００円で、隊員の待遇の悪さが原因。（イージス・アショア２基で２３５２億円！） 防衛省は２０１８年１０月、２８年ぶりに自衛官候補生の採用年齢の上限を２６歳から３２歳に引き上げた。 定年年齢の引き上げ、女性自衛官の積極的登用、さらに「防衛大綱」には省人化を図るため無人化技術開発も検討しています。 ただし、自衛隊を外国人労働者に任せるわけにはいかないそうです。
・ この数年は、団塊世代など上の世代が、退社や非正規社員化する数が増えています。さらに、採用の底だった２０００年や２００１年に採用を手控えたことが影響し、景気回復にもかかわらず、企業は慢性的な人手不足。採用意欲が高まっているのに、社内の人員バランスが崩れていることが、常に人材が足りない状態を生み出しています。
（内々定後の辞退率は「前年より高かった」が３４％、昨年並みが４割程度）
・ 日産自動車ゴーン前会長は側近の前代表取締役グレッグ・ケリー容疑者（６２）と共謀し、２０１０～１４年度の５年間の役員報酬について、実際は約１００億円だったのに有価証券報告書に約５０億円と虚偽記載したとする金融商品取引法違反の疑いで、１９日に逮捕された。
● 日本のGDPの約５５%は個人消費： この２０年間で企業の利益は約１．５倍(ほとんどはグローバル企業の利益！）、企業が株主に支払う配当金は約５倍、一方、従業員の給料はほぼ横ばいで 実質所得は下がっています。 この状態で、８％もかかっている消費税を さらに上げるとは、超愚策です。
日常生活での消費という面から考えると、日本よりも海外の方が消費税率は相対的に低い。 ・・・ アメリカ、カナダは、消費税５パーセント前後（州によって異なる）。 イギリスでは、食料品や水道水、新聞、書籍などは消費税非課税。 フランスでも新聞や雑誌、衣料品は２．１％、食料品や書籍は５．５％、外食サービスや旅客輸送は７％の消費税。
北欧は高福祉のため高い。 その代わり、 幼稚園から大学まで無料、大学生には全額家賃負担＋国から月７万の小遣いが全員出、また年金も多く
老人ホームも全員無料で貯金しなくて老後の生活をできるそうです。 （ただし、ギリシャ、 ハンガリーは財政破たんしたため高い）
・ 金を輸入する場合は本来、税関に申告し、消費税を納める必要があります。しかし、密輸業者は消費税がない香港などから金を買って日本の税関に申告せずに密輸し、買い取り業者に消費税込みの値段で売って利益を上げている。 金密輸は、消費税率が５％から８％に引き上げられた１４年以降に急増。１７年６月までの１年間の金密輸事件は前年比１．６倍の４６７件、脱税額も１．４倍の約８億７千万円と、いずれも過去最高でした。
２０１９年は日本にとって大変化の時です。 東京のような人口密集地となると 大規模火災と津波が発生し、救助が困難となり、疫病が蔓延し、長期停電のため冷暖房ができなくなり、電車は止まり、満杯になった病院も機能せず、また
超低周波揺れによって橋梁や高層ビルなどが壊れます。 サーバーが入っている高層ビルなどが損壊すると、あらゆる情報が消滅するので、ネットや電話も使えなくなり、預けたお金が消滅し、取引や預金を下ろすことさえできなくなります。
道路が使えず 燃料も手に入らないので物流はマヒ。 治安も悪くなります。
東京地震対応としては、職場・サーバーの地方分散化、預金の移動、不動産の処分・引越し、復興用材料（食料品・燃料、仮設住宅資材、サバイバル用品
など）のスタック。 土地や株は暴落するから あらかじめ売り逃げしておくのも一つの手でしょう。
個人的には、あらかじめ地方に引っ越して、そこで新生活をスタートするのがベストと思われます。
危険を回避するには、クリスチャンの方は あらかじめ主に祈っておくと、かなり違います。
クリスチャンの器の人たちには 必ず 主の備えの場所があります。 主が用いられる計画があるならば、そう簡単に死にはしません。
（未信者であっても、救われた後に用いられると主が予知される人々は、御使いを通してでも守られます。）
ここで一度、世の（教団などの）暫定の秩序はクリヤーされ、主の秩序に再配列して 整えを受け、そこから国内外の各地に遣わされます。 これらの教会では、主の器たちが集められ、御子イエス様が任命される「五役者（五職）」、御父が定められる教会の「７つの奉仕」、聖霊様が分け与える「９つの賜物」 が大体すべて揃い、「愛」によって一つにつなぎ合わされる「理想的な（リバイバルの）教会」が形成されます。
＊ 五役者（ごえきしゃ、あるいは 五職、（エペソ４：１１））とは、「職業」「職（office）」「制度」ではなく、直接、御子イエス様が個別に「賜物」として「与えられた」ものです。
・・・ 使徒、預言者、伝道者、牧師、教師。 今の霊的に困難な時代では、これらに加え「とりなし手（祈り手）」と「見分け者」を特に重要視します。
御霊が ９つの賜物を分け与えられる（Ⅰコリント１２：１１） ・・・ 知恵のことば、知識のことば、信仰、いやし、奇跡、預言、霊を見分ける力、異言、異言を解き明かす力
御父が 教会に ７つの奉仕（賜物）を分け与えられる（ローマ１２：６－８） ・・・ 預言（prophecy、御霊の人（Ⅰコリ１４：３７））、奉仕（ディアコニア、ministry、礼拝・賛美奉仕、教会管理・貧者
対応）、教える事（teaching）、勧め（exhortation、カウンセリング）、分与（giveth、福音宣教と貧者のために分け与える賜物）、指導（ruleth、采配）、慈善（sheweth
mercy、助ける働き）
（ → 地域教会と五役者 ）
地域教会にあって一つになるためには、自分を捨て、互いに仕え合う精神が必要です。
一致には、 御霊の一致（示し・預言、導き、摂理的な出会いなど） ・・・ これは主の働きが開かれ、円滑に進んでいくために特に重要です。
主はあらゆる人間的な思いをはるかに超え、主の時に 最短距離で導かれます。
また、 信仰の一致（救いの教理の一致、基本的な教理の一致）、 愛の一致（御子イエス様が私たちのために 十字架でいのちを捨ててくださったゆえに、自分を捨て、互いに仕え合う）、 などがあります。
日本がどのような状態になろうとも、主は 語ったことを必ず成し遂げられる「聖なる神」です。（イザヤ５５：１１）
この「日の上る（日出る）東の国から」リバイバルすることには変わりありません。（イザヤ５９：１９、２０）
（追記）
・ ２月２６日 オーストラリアにおける枢機卿（ローマ法王庁財務長官ジョージ・ペル、７７歳、バチカンNo.３）による性的虐待のスキャンダルの有罪判決。（禁固６年、本人は無罪を主張、冤罪？）
・・・・・ イタリアのファルネーゼ家： いわゆる黒貴族として バチカンに ローマ法皇を輩出し、現在もローマ法皇や貴族たちを支配しています。 彼は、バチカン銀行（宗教事業協会 ＩＯＲ、１９４２年設立）の頭取です。 世界で、総理大臣や中央銀行総裁になったならば、バチカン銀行の人が訪れ、通帳を渡します。
その通帳には国の大きさに応じて１００億～数千億のお金が入っていて（日本で２０００億円）、受け取らないと殺します、と言います。
こうして世界の指導者たちは、バチカンによって裏を管理されています。 今回そのトップが首になったので、これから大きく変わります。 （ｂｙ． ベンジャミン・フルフォード氏）
・ ４月１５日 パリの名所、ノートルダム寺院（１０００年の歴史がある）の改修工事中の火災で、内部や屋根が焼け 尖塔が焼け落ちた。
・・・・・ ノートルダム ＝ 聖母マリア の意味。 ヨーロッパにおける”マリアを語る霊”の本拠地がダメージを受けた。 主は、異邦のリバイバルに備え、バチカンの力を弱めておられる。
・ ４月１８日 （この時点で）平成天皇（８５）皇后（８４）両陛下は、伊勢神宮で参拝（式年遷宮（2014年（Ｈ２６）３月）以来）して、皇祖神（アマテラス）に譲位を報告。
・ ５月８日 令和 新天皇（５９）皇后（５５）両陛下は８日、即位後初めて装束姿で宮中祭祀（さいし）にのぞまれた。 陛下は、まず天照大神をまつる賢所に皇位と共に受け継いだ剣と勾玉（まがたま）（＊）と共に入り、「御告文」を読み上げ、「即位礼」と「大嘗祭（だいじょうさい）」の期日を報告された。その後、皇霊殿、神殿に参拝。
＊ それぞれ、古代ユダヤの”三種の神器”、 「アロンの芽を出した杖」、「マナの入った金の壺」
に相当。（鏡は 「十戒の石の板・２枚」に相当） これらは 今は失われている「契約の箱」に収められた。（ヘブル９：４） ただし、旧約では 十戒の板だけ入れられ、アロンの杖とマナの壺は 契約の箱の前に置かれた。（民数記１７：１０、出エジプト１６：３３） 古代日本にユダヤ教が入った証拠の一つ。 神社の”神輿”は 契約の箱の運搬を模したもの。
・・・・・ 全員がクリスチャンであるにもかかわらず、これら一連の偶像崇拝行為は、（Ｋ師によって「伊勢神宮の強い者」が縛られて、今 バキューム状態になっている とはいえ、） これに前後して、日本中に事件・事故が多発したことと 霊的に関係が深いのではないかと思われ、１１月の”大嘗祭”に対する さらなる警告となっています。
・ （一連の事件・事故）
・ ４/１９ 池袋事故： 高齢者（８７歳）の元通産省幹部による自動車操作ミス（ブレーキ痕無し、アクセルを踏んで時速９０ｋｍ）により、２人（母子）死亡、１０人負傷。
さらに、（通産省の闇（税金の無駄使い）をしゃべられると困る官僚がたくさんいることから？）
”上級国民”扱いで”逮捕”されず、マスコミも「令和」で騒いで 事件をもみ消している。
・ ４/２１ 神戸市バス事故： ２人死、６人負傷、 池袋と違って、運転手（６４歳）は現行犯逮捕。
・ ５/８ 大津交差点事故： 右折車に衝突した直進車が、ブレーキをかけず、交差点の信号待ちの園児の列に突っ込み
２人死（男・女）、９人重傷。 交差点にガードレール無し。
・ ５/２８（トランプ大統領来日中） 川崎殺傷事件： 引きこもりの５１歳の犯人が、外務省ミャンマー担当の職員 および スクールバス待ちのカトリック系（カリタス小学校）の児童に 包丁で首などを切りつけ、２人死（一人は外務省職員）、１８人負傷、直後 犯人も包丁で自殺。
・ ６/１ 元農水次官による殺人： 元農水次官（７６）が、引きこもりで
家庭内暴力の息子（４４）を殺害。
・ ６/４ 福岡逆走事故： 運転の８１歳と妻（７６）死亡、７人負傷。
６００ｍ対向車線を暴走し、途中５台と衝突、１人と接触。
・ ７月１８日： 京都アニメーション第一スタジオへの 放火事件。 犯人は前科者であり、妄想の逆恨みで用意周到な行動をし、ガソリンをまいて火をつけた。
京アニの内部が３階まで螺旋階段で非常に火の回りが早く、人々は作業中で、外に飛び降りた人の他はほとんど助からなかった。３５人死亡（焼死２７、ＣＯ中毒４、窒息２、不明１、入院で死亡１）。
このように、日本の 世界にも通用する代表的なアニメ文化が、大きなアタックを受けました。
（外国の各世代で、日本のアニメの影響を受けた人々がすでに多く存在している。内容はすべて非キリスト教的な他愛もないものばかり。 ・・・・・ 昔は”トンデラハウスの大冒険”という子供向けキリスト教系のアニメもあった。）
「民は民に、国は国に敵対して立ち上がるでしょう。またあちこちに、ききんが起り、疫病が流行し、また地震があるでしょう。」（マタイ２４：７）
アメリカの中国に対する関税（２５％）と 中国側の対抗措置で、大規模な経済的な敵対が起こっているのに加え、ますますこのことが起こっています。
● ８月２日： 韓国の 日本に対する、慰安婦問題、徴用工問題という、二国間での解決済みの取り決めを反故にした
不誠実な問題提起、それに伴う在韓日本企業の差し押さえ・売却処分、および
北朝鮮へ軍事に転用可能な物資が横流しされているという疑いから、ついに忍耐強い日本も怒り出し、それ相応の対抗策に打って出ました。
２日に 韓国の日本からの輸出に関する”ホワイト国除外”（他のアジアの国々と同様に、（無制限から）輸出の許可制とするだけの決定に過ぎない。 ・・・ 特別扱いを”普通”に戻すだけの話。
アメリカ、ドイツなどの欧米主要国はホワイト国のまま。）を閣議決定しました。
この品目に、半導体製造に必須な 日本しか作れない製品（超高純度フッ化水素、レジストなど）が含まれているため、中国などからの代替ができず、半導体産業が壊滅的打撃を受けることから韓国は猛反発している。
さらに許可制の適用を他の 工作機械、自動車などに拡大する予定。 韓国には
材料や部品などのベースとなる産業が無く、組み立て中心なので、韓国の産業を圧迫することになります。
（＊ 韓国のキリスト教会は、かつてのリバイバルの勢いが消え、多くの教会が堕落し、一部異端になっている、という霊的背景があります。 リバイバルの７０～８０年代の、主が韓国に味方して特別扱いした時代は すでに終わっています。）
・ １０月１日から、れいわ新選組等の反対意見を押し切って、いつのまにか 消費税が１０％になってしまった。 これからこの影響が景気にどう出てくるかを追っていきたいと思います。
・ １０月９日、ノーベル化学賞がリチウムイオン電池を開発した旭化成名誉フェローの吉野彰氏に決定。 これで2019年、日本国籍で ２５人になる。（物理 ９、化学 ８、生理・医学 ５、文学 ２、平和 １、経済 ０） これには、 １．学校教育における 自然、図工、自由研究 の充実、 ２．政府による科学技術の研究費が2016年に ＧＤＰの３％に達し 米国の２．８％を越えたこと、 ３．一つのことに没頭して極める 匠精神（・・・ 歴代の日本のノーベル賞受賞者はみんな20年、30年孤独に耐えて失敗を繰り返した。 日本では200年以上続いている会社が3000社以上もあり、世界一）という要因が大きい。 ｃｆ． 中国（中国籍）：５名（物理 ２、生理・医学 １、文学 １、平和 １）、韓国：１名（平和
１）。 中国には１００年以上の歴史を持つ企業が１０社もない。
● １０月１２日（土）～１３日（日）： 大型で非常に強い台風１９号が関東に上陸し、東海、中部、関東、東北の非常に大きな範囲で甚大な被害をもたらしました。（９２人死、不明９、７１河川 決壊） この台風は、東日本の広範囲に雨雲がかかったため
山間部の南東に向く斜面にぶつかった所（長野、埼玉、神奈川、三重など）で記録的な大雨が降り、各地域の想定を超えた 河川の氾濫による浸水・洪水の大きな被害が出ました。 死者の四分の一が車で溺死。 広範囲で、住宅や工場地帯、農地
等の復旧に 多くの日数がかかりそうです。
千曲川の氾濫では、車両基地の浸水により北陸新幹線の１０編成（すべて廃車）、３３０億円分の被害。 また、東京都市部でも多摩川の氾濫による浸水、武蔵小杉のタワーマンション（４３階）の地下の浸水により
停電が続き、エレベータが動かず 水道・電気も止まっています。 （筆者の近くの江戸川は何ともなかったが、荒川は河川敷が削り取られた。）
一方、政府は、当初、特別予算を取らず、予備費から７億６９５万円だけを支給し 残りは各自治体で対応させる方針でした。しかし、あまりにも被害が大きいので
激甚災害に指定し１５日、予備費５０００億円のうち使途が決まっている２３０億円を除いたうちから
補正予算を出す方針に変更しました。
（⇔ ｃｆ． アメリカでもよく落ち、２０１９年４/９青森県三沢基地沖で墜落したばかりの、ステルス戦闘機Ｆ３５は
１機１００億円以上。 ２０１９年４月までで １４７機６兆２０００億円の爆買い。 さらに、２０２０年防衛省の概算要求は
５兆３２２２億円（過去最大）という。）
● １０月２２日（火・祝日）の、新天皇の『即位礼正殿の儀』と『饗宴の儀』は、予定通り行われますが、とても 神さまにより祝福された”祝賀ムード”とは言えません。 さらに台風２つが来ていて、当日の東京は大雨。 祝賀パレードは、（トヨタ・センチュリーのオープンカーなので、）１１月１０日（日）に延期。
主は、偶像崇拝をお嫌いになられます。 大嘗祭（１１月１４～１５日）が思いやられます。
・・・・・ ただし 令和の今回は、2013年あたりに Ｋ師による日本の強い者（おそらく 伊勢神宮）の縛り・追い出しが行われているので、大嘗祭の のろいは多少緩和されるかもしれません。
・ １０月３１日、沖縄県の 首里城が火災で全焼。 夜明け前からの火災で火の回りが非常に早く、正殿など７つの建物全部が燃え、消防車５０台出動したが全く手が付けられなかった。
原因は放火ではなく 配電盤あたりで、７つとも復元建物ということで、内部のスプリンクラーの設置義務はなかった。
（＊ 元ユタの人で、現在クリスチャンになっているある姉妹（啓示の賜物の人）の話によると、天皇家とゆかりの深い久高島（・・・ 秋篠宮妃が願をかけたといわれる）と同様に、女人のみの場所があり、首里城の周りには”竜の門柱”があり、拝み所（おがみどころ）がたくさんあって、悪霊の巣窟と見て良いとのことです。 この火災が起きた１０月３１日はハロウィンの日でもあり、大嘗祭に先立っての
主のさばき の一つが行われたとみなすことができます。 因みに、沖縄には今、みことばを貼る伝道団体の人々が８０人入っています。
また、ハロウィン（霊的に悪いオカルト、黒魔術）に関しては、本家の米国西海岸では今年も大規模な山火事になっています。）
・ 平成上皇がなかなか引っ越されない理由は、建前上は荷物が多い（１０トン、仕分けに時間を要する）という理由も摂理的にありますが、実は
宮中のいつもの場所で、主にとりなしの祈りをするため、と考えられます。 令和天皇は、あまり主に祈らないらしい。 そのため、とりなしのために生前の引退をされたと思われます。 （今年の５月の御代替わりから、今年の夏あたりに高輪皇族邸へ引っ越しの予定が、来年（２０２０年）の３月ごろと発表。
最終の住まいは 赤坂の仙洞御所。）
（＊ 当方らも、当日の祈りで、”ヤタガラスの霊”（皇室の神道行事をつかさどる）の縛りと共に、”白い蛇の霊”を縛る祈りをしました。 （白い蛇は皇居に放し飼いされているもので、蛇にはサタンが入るので、創世記３：１５を宣言・・・「キリストの足で
蛇の頭を踏み砕く」））
上記の、Ｋ師による、伊勢神宮の縛り・追い出しの霊の戦いと合わせて、大嘗祭による災いはある程度は軽減される、と考えられます。
ただし、これからしばらく、単純な、変な 「うそ」のニュース・情報が出回る（蛇・サタン＝偽り者（ヨハネ８：４４））ので、「みことば」に堅く立って惑わされないようにしましょう。
・ １１/１６ 早速、うそのようなニュースが・・・ ： 米国フォーリン・ポリシー誌によると、トランプ大統領が、２１年３月末期限の 日米特別協定の”思いやり予算”の額（２０１１年から１８８０億円/年≒２０億ドル）を、約２０億ドルから約８０億ドルもの４倍に増やすことを日本政府に求めた、ということです。（日本の駐留米軍：５万４千人、韓国駐留：２万８千５００人、 ＮＡＴＯにも
韓国にも 求めている。NATO諸国は来年末までに、国防予算を2016年の水準に比べて1000億ドル以上積み増すことにした。） もちろん日本政府はこれを拒否する予定です。
・ １１/２０－ 総理在任最長記録を更新した 安倍総理は、毎年”桜を見る会”を主催しているが、その開催費用５５００万円は税金を流用。各府省庁が作成した推薦名簿３９５４人分のうち、首相が関係した名簿が破棄された上、国会で虚偽答弁をしているので、野党はこの点も突いている。 ・・・ これも、以前の学校問題などと同様に、消費税１０％の効果が不十分と見た 世界の当局が仕掛けたスキャンダルと思われます。
・ 災害復旧や景気の下ぶれリスクなどに対応するため、１０兆円規模の財政支出を求める声が強まっており、国債を発行して歳入不足を補う。年度途中で国債を増発すれば３年ぶり。
・ １１/２３－２６ ３８年ぶりに ローマ法王（宗教信者１３億人のトップ）が来日。 フランシスコ法王（８２歳、アルゼンチン出身）は 故ヨハネ・パウロ二世と同じく 広島と長崎を訪問し、核廃絶などの平和推進を訴えた。 ２５日は東京ドームでのミサに５万人。
・・・・・ ２０世紀後半のバチカンの財源は、米国カトリックやイタリア・マフィアからの多額の献金と共に、教皇領没収の補償金（１９２９年、ラテラノ条約、９億４千万ドル）でできたバチカン銀行（１９４２年ー）を通しての、マフィアに関わったマネーロンダリング（バチカンが手数料１０％を取る）が長い間行われてきた経緯があります。
フランシスコ法王はこれを改革しようとしていますが、現在も このバチカン銀行は、各国の首脳陣や日銀総裁などの通貨発行権を持つ機関に大きな影響力を持っているといわれています。（→
４．表に出てきた 影の支配者：） また、日本が、米国の軍産複合体からの高額な軍備を買わずに、核を持つのが最も安上がりな戦争抑止力であると思われます。
・ １１/２５ 香港区議選で民主派が８５％の大勝。 親中派は大敗。
・ １１/２９ 中曽根元総理 死去。（１０１歳） １９８５年８月の日本航空１２３便墜落事件で、真相は”墓場まで持っていく”と言っていたのが、本当にそうなりました。
一言語ってほしかったと思います。 この直後の９月の プラザ合意から、日本経済はおかしくなりました。 ： プラザ合意 → 円高不況・輸出産業を圧迫 → 日銀の大幅な金融緩和 → 土地バブル発生 → バブル崩壊 → ２０年以上の長期のデフレ経済 ・・・ １．プラザ合意と 日航１２３便墜落事件：