　　　　　　　　　　　日本のリバイバル預言の展開　２　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　06　１２/１

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　　　　　　　　　　　　　　　日本に語られている預言　・・・・・　日本に関わる近未来の預言

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１．　日本の牛肉の祝福　　　・・・・・　農業・食品を通しての日本文化の祝福
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２．　自衛隊のリバイバル　　　・・・・・　日本－ツロ説
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３．　日本の教育の転換　　　・・・・・　教育基本法の改定問題
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　４．　沖縄におけるイスラエル性　　・・・・・　沖縄の慣習にあるユダヤ性
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５．　科学の分野における歯止め　　・・・・・　理系教育における伝道と誘惑対策

　　　　　　　　　１．　日本の牛肉の祝福

　　先の「石油」や「パチンコ業」の預言のように、「牛肉」の預言についても、占いのようにそれを言って終わりなのではなく、必ず 主のメッセージが含まれ、主の計画が用意されている。（知恵・知識についてもそうである。）

　　海外から多くのものを取り入れ、文化・経済が高度に発達し、生活様式が大きく変化した日本。にもかかわらず、不思議なことに未だ残されている、いわゆる”日本らしい文化”　・・・　日本酒、機織、養蚕、冶金、雅楽、入浴の習慣、など　・・・　は、かつて大陸から渡来した秦（はた）氏一族が持ち込んだといわれる。これらの古代ユダヤに影響を受けた古くからある日本独特の文化は、エフライムの祝福の預言（創４９：２２）によって 海外にもたらされ、今海外の多くの国において”日本食ブーム”が起こっている。これに、天皇家の秘密が明らかにされることによる第３の海外進出　・・・　福音宣教が付随して重なると非常に面白いことになる。イスラム圏以外の日本料理店が、そのまま福音宣教に用いられるのである。

　　１．　海外における日本食ブーム：

　　（以下、情報については関東農政局のＨＰより）

　　海外においてアメリカ、ヨーロッパでは健康・安全志向が定着し、また最近 アジアでは経済的な伸びに伴い生活を豊かにする食の志向が現れてきている。その中で、日本のものは”高品質で美味しい”、”日本食は健康に良い”という評判が日本食ブームに反映されている。（たとえば、日本産米は安全かつおいしいということで海外で評判が良い。２００４年から”ＪＡライス”のブランドでアジアに出回っている米国産米の５～６倍の価格であるが、現地の富裕層に人気がある。北米においても、高級カリフォルニア米の約２倍の価格で、すしバーなどで消費される。）

　　・　アメリカ：　特に西海岸では、もともと日本からの移民の”望郷食”として日本食のニーズがあったが、最近はアメリカ全体に（保守的な南部地方でさえも）低脂肪・低カロリー食品への嗜好が高まってきたことから、カリフォルニア巻きなどの寿司、弁当、日本酒、マグロなどの鮮魚を用いた日本食がビジネスマンや仕事を持つ女性に浸透している。（ただし、和洋折衷、アメリカ人好みの味付けのところが多い）　また、日本の米は”プレミアム・ライス”として価格に見合った評価を受けている。日本酒は”Ｒｉｃｅｗｉｎｅ”であるが、最近は”Ｓａｋｅ（サケ）”と呼ばれる。
　　・　ヨーロッパにとって、東アジアは距離的だけでなく文化的にも非常に遠い存在でエキゾチックであり、その中でも日本は”先端技術を持ちながら、伝統文化が残っている国”というイメージが持たれているので、文化などの情報提供と共に日本の食材や日本食をアピールする必要がある。
　　　　・　イギリス：　フランスやイタリアに比べ味覚文化が発達していないと言われたイギリスにも、最近食の質にこだわる人が増え、ロンドン市だけでも２００以上の日本食レストランがあり、日本食を陳列する小売店も増えてきた。
　　　　・　ドイツ：　肉食中心だったドイツでも、チーズの代わりに豆腐の入ったサラダ、しょうゆドレッシング、味噌、梅干、海苔、日本茶、味噌汁の缶詰、粉わさびなど、日本食が浸透し、回転寿司も人気がある。

　　・　香港・中国：　香港への日本食輸出額はアメリカについで２位（2002、６１０億円）であり、これには、日本製品に対する多大な信頼（良い、信頼できる、美味しい）があるためであり、日本食を食べる人の７～８割は現地の人である。（７００万の香港人口のうち約５０万人が毎年来日している。）　尚、香港のテレビ放送がそのまま華南地域で受信されているので、中国国内にも日本食ブームなどが波及する可能性がある。（ただし、中国人は中華料理に誇りを持ち、中国では生ものを食べる習慣がないので回転寿司店でも非刺身系。高所得者のみならず、中国在住の（日本に影響を受けた）台湾人（2002、１００万人在住）や若い層にアプローチするのが今後の課題とされる。）
　　・　台湾：　縁起物（旧正月の赤いりんご、バレンタインデーにバラの花など）が多い。
　　・　韓国：　日本と同じ”コメ・麺”の食文化で、主食と副食がはっきり区別されている。韓国では健康、ダイエットに対する強いニーズがある。アジア危機以来、かつて販売サービスをしなかった”売り手市場”から、進んで消費者の志向を意識した”買い手市場”にシフトし、メニュー提案型のビジネスが求められている。
　　・　タイ：　若い世代を中心に日本食人気が高く非常なブームである。（寿司、カツ丼、ラーメン、タイスキ（しゃぶしゃぶの一種）、回転寿司、ファミレスなど）
　　・　シンガポール：　多民族国家であるシンガポールはアジアの中核都市で、多くの外国企業の外国人が在留しているため、食文化も多様である。夫婦共稼ぎが多いため、家族は庶民的な屋台で食を取る。食材には日本の和牛肉が欠かせなくなっている。

　　２．　狂牛病問題の推移：

　　狂牛病問題は、エイズや、食肉関係では鳥ウイルスのように、世の終わりに際して人類の罪のために解き放たれた災いの一つと思われる。

　　”牛海綿状脳症（ＢＳＥ）”、俗に”狂牛病”は、１９８６年イギリスで最初に発見されてから、イギリスで猛威を振るい、１７万８千頭がＢＳＥに冒され、３７０万頭が焼却処分された。牛などの偶蹄目を肥育するための肉骨粉が異常プリオン（プリオン：バクテリアやウイルスのような感染能を持つたんぱく質因子で、脳や脊髄などの中枢神経の神経細胞に蓄積される）に汚染されたために発生した。ＢＳＥがヒトに感染する場合、クロイツフェルト・ヤコブ病との関連性が指摘されている。異常プリオンは通常の調理法では無害化できず、焼却処理または圧力釜で高温・高圧処理を施すことによって処理するしかない。ヒトについて、１９９３年イギリスで新型変形クロイツフェルト・ヤコブ病症例が報告され、世界において２００５年１２月までに死者１０８名（死因の推定含めて１５１名）であった。
　　国内の牛の感染について、日本でも２００１年千葉県で日本初のＢＳＥ症例が確定診断され、その後も熊本県、北海道、長崎県などの乳牛・肉牛に２００６年５月までに２６頭が感染している。（発生牛のほとんどが幼牛時期を北海道で肥育され、現在このルートを解明中。）　日本では２００１年９月に千葉県で発見された時、ただちに１０月から食用牛の全頭検査が導入された。しかしその後も、特にアメリカからの安い牛肉の管理体制が問題になり、食肉産業への”風評被害”は甚大であり、生産者以外にも飲食店や外食産業（牛丼、焼肉店など）に多大な打撃を与え大きな社会問題となった。

　　２００３年１２月アメリカで初めて狂牛病が発生した。（カナダ産牛）　そのため、直ちに米国からの輸入量第１位の日本は米国産牛肉の輸入を差し止めた。（韓国（米国からの輸入量３位）、メキシコ（同２位）、ロシア、ブラジルなども輸入を止めた。）　２００５年１０月に、アメリカ上院が牛肉輸入を再開しなければ対日報復関税による経済制裁を行なうと圧力をかけたので、１２月１２日月齢２０ヶ月以下に限定して正式に解除した。
　　しかし、その直後の２００６年１月２０日に、仔牛肉に特定危険部位の脊柱が混入していたのが発覚したので、再び米国産牛肉（仔牛肉は除く）の輸入を全面停止した。
　　さらに、１１月８日米食肉大手のスイフト社が出荷した牛肉の中に、対日輸出が認められていない”胸腺”が９キロ（１１トン中）混入していたが、危険部位ではなく仕分けミスということで全面停止などの厳しい措置はとらないことになった。

　　これらの事件を通して、アメリカ側の検査体制・検査方法に対する信頼は低下し、低価格の牛肉についてはより出荷管理が行き届いているオーストラリア産牛肉に切り替える動きになっていった。
　　一方、日本では、現在、２００３年に成立した”牛の個体識別のための情報管理及び伝達に関する特別措置法”に基づき、牛に個別番号を付けることを義務付け、牛の個体がたどった履歴をインターネットで調べることができるようにした。これは世界で最も厳格な牛の個体管理といわれている。

　　３．　日本の農業の再生：

　　この流れの中で、日本の牛肉は世界から信頼され、注目されるようになり、耕作・畜産一体の農業により地方経済が活性化することが予想される。日本食ブームに乗って宣伝するならば、牛肉の需要は非常に高いので、世界各地へ輸出されるようになると思われる。

　　戦後、日本は経済発展するために、自動車や家電などの製品を輸出して、代わりに農産物を輸入するようになった。経済成長を続ける中で、就業による収入は増えたが、農家の収入は増えなかったので、政府は生産者米価を吊り上げた。その反面、アメリカからの小麦の輸入、減反政策など結果的に日本の農業を低迷させる方向で施策を行なってきた。現在、日本の食料自給率はカロリーベースで４０％と、先進国の中でもきわめて低い状況であり、政府も食料自給率向上のための施策を打ち出している。（しかも、輸入食料の３分の１を捨てている。食糧を輸出する国のほとんどが食料不足で、世界で毎分１７人のペースで人々が飢餓で死亡、そのうち１２人が子供である。）
　　ただし、政府が考える施策も充分ではなく、むしろ農家に負担を強いるものとなっている。農林水産省は、国民の環境に対する関心が高いことから、食糧問題よりも環境問題をクローズアップすることにより農業の必要性、維持・発展を訴えているに過ぎない。

　　しかし、このような状況の中で、日本の牛肉が祝福され、世界中から注目されていくならば、日本農業・地域産業の大きな発展のための起爆剤になる。（牛肉＝アメリカから牛肉＝日本へのイメージ・シフト）　この際、作物を生産する耕種農家と牛を飼う畜産農家の連携（耕畜連携 ＝牛の糞尿から質の高い堆肥が生産され、それが有機野菜の栽培に用いられていく）が大切になってくる。この働きは、政府の政策というよりは、個人レベルで農業に対する意欲が向上し、儲けるためではなく人類の共存のための働きになるように導いていく必要がある。

　　＊　阿智村での取り組み：　長野県下伊那郡阿智（あち）村では、この耕畜連携の”有機の里作り”活動を推進している。耕種農家と畜産農家による「有機活用農業振興会」を設立し、行政、ＪＡ等が支援して研修会を行うとともに、ほ場の土壌分析、阿智村堆肥センターで生産する品質の高い堆肥を供給している。この山間農業地域において、約５００頭の牛から年間９６０トンの堆肥を生産し、５００トン（？）を田畑に還元（堆肥１トン５０００円）、４５０戸の耕種農家が１１７ｈａの作付面積で米・有機野菜（キュウリ、アスパラガス、ピーマン）・果物（リンゴ等）を生産している。（キュウリの場合、堆肥投入量２～４トン/１０ａ）
　　今後の方向性として、栽培履歴など村独自の基準を設け、”阿智村ブランド”として認知される品質の高い農産物を生産する目標がある。出荷体系では、従来の農協の他に、村の直販所を設け観光と組み合わせることによる顧客の獲得、販路拡大を目指している。

　　因みに、阿智村在住の村沢勲氏は、そのブランド”村沢牛”を一代で築いたの生みの親である。時価で３キロのロースが３０万円（１００グラム１万円）であり、その肉のほとんどは京都が市場となっている。
　　秦氏は養蚕を日本に伝授したが、長野県では”蚕の佃煮”が珍味として売られている。（噛むとサクッとし、中からニュルッと出てくる食感）

　　　　　　→　　　関東農政局のＨＰ（耕畜連携のページ）、　　　　　兄弟のブログ（あっちゃんの信州なんでもかんでも情報日記）

　　　「何にもまして、国の利益は農地を耕させる王である。」（伝５：９）　
　　　「貧しい者の開拓地に、多くの食糧がある。」（箴１３：２３）

　　＊＊　胃腸内視鏡外科医の新谷教授が書き、１００万部ベストセラーになった、”病気にならない生き方”（新谷著、サンマーク出版）によると、生命維持に必要なエンザイム（酵素）を食事を通して効率よく取り入れれば健康で長生きできるそうである。そのために、”ボール１杯の生野菜”、”１日１．５リットルの水”、”穀物５０％、野菜・果物４０％、動物食１０％以下”を摂取する。成長期の子供以外は、必ずしも肉は必要ない。（天地創造の時子供はいなかった）　がん患者の食歴を調べた結果肉の食べ過ぎの人が多かった。食前の３０分前にエンザイムの豊富な果物・オレンジジュースなどを摂る。時間を置いた揚げ物には老化促進物質の過酸化脂質を多く含み、マーガリンはトランス脂肪酸の塊で、ヨーグルト、乳製品はたんぱく質が多く消化不良になり不可。カルシウムはワカメ、小魚で摂る。（脂肪が固まるので）人間よりも体温の高い動物肉は食べず、たんぱく質は大豆、魚で摂る、など。
　　創世記１：２９より、人は果実、野菜などの植物食が本来の姿である。また、ダニエル（ダニ１：１２－）らも野菜中心の食生活で他の誰よりも健康だった。

　　＊＊＊　沖縄県名護市で牧会されている知念金徳師は、国産バナナ（島バナナ）の栽培法を周囲の農家の人たちに伝授し、コイノニア伝道をしている。（→バナナ的エッセイ）