昨今の世界情勢と 近未来の動き ・・・・・・・ グレートリセットへの警告
２０２３年６月７日
１． ヨーロッパ覇権の歴史：
２． 中国金融網の台頭と にせユダヤ：
３． グレートリセットの不法：
４． 安倍晋三回顧録の解説：
５． 終末・再臨への備え：
１． ヨーロッパ覇権の歴史：
「（ノアは言った。） 「のろわれよ。カナン。兄弟たちの しもべらの しもべとなれ。」 また、言った。 「ほめたたえよ。 セムの神、主を。 カナンは彼らのしもべとなれ。 神が ヤペテを広げ、セムの天幕に住まわせるように。 カナンは彼らのしもべとなれ。」」 （創世記９：２５−２７）
「もし彼ら（＝イスラエル）の捨てられることが世界の（神との）和解となったとすれば、彼らが神に受け入れられることは、死人の中から生き返ることでなくて何でしょう。」（ローマ１１：１５）
この ノアの祝福と のろいは、大きな歴史の流れの中で、セム系（イスラエル・中東系）、ヤペテ系（ヨーロッパ、アメリカ、アジアの一部）、ハム系（アフリカ・黒人系、一部の地中海） の人種の国々において 成就してきました。 元々セム系の宗教だったキリスト教を信奉して、「国教」とした ヨーロッパの国々は、世界の覇権を取り、他の国々を 植民地とし、奴隷とし、長い間、経済的にも軍事的にも、他の異教世界を支配してきました。 神様は、キリストの御名のゆえに、彼らが軽く見られないようにされたからです。
特に、古くなった旧教（カトリック）に対抗する、新教（プロテスタント）を信奉したアングロサクソン民族は、”優秀な民族”とされ、イギリス、アメリカと、２００年にわたって世界の覇権を握り続けました。
一方、ハム系のカナンの国、黒人の多いアフリカ諸国や南インド、ハム系の多い東南アジアなどは、奴隷として売り飛ばされたり、植民地となってプランテーションで働かされたりしました。南米や中国はヤペテ系にもかかわらず、キリスト教ではなかったため同じような憂き目に合いました。
ついでに、彼らのキリスト観も、白人化され、イエス・キリストは、”金髪・碧眼、髪の毛はカールした、身長１８０センチの凛々しい白人男性”のように記述されていました。 実際は、ローマのユダヤ代官ポンティオ・ピラトによる”尋ね人布告”に基づいて、ヨセフォス（ヨセフス、ＡＤ３７−１００頃、ローマに寝返って、創世記時代からユダヤ戦争(ＡＤ７０年エルサレム陥落）までの歴史を書いたユダヤ人）は、
『彼は、魔術的力をもつ一人の人間。彼のことを、一部のギリシャ人は”神の子”と呼び、彼の弟子は”真の預言者”と呼ぶ。彼は、死人をよみがえらせ、すべての疾病を癒すと言われた。 性格と形は人間。背は低く、３キュビト（約１５３ｃｍ）。せむしで、顔長く、鼻長く、両まゆはつながっていた。髪の毛は真中から分け、あごひげは無い。・・・』
と、全く違う記述をしています。 人として来られたイエス様は、外見上は、キリスト教のヨーロッパ人が忌み嫌って、迫害していた「ユダヤ人」の通りでしたが、そうすると彼らにとって都合が悪いので、イエス・キリストはいかにも白人であるかのように扱う プロパガンダを行なっていたのでした。
スペインは、プロテスタントに対抗する「対抗改革」（異端審問を行なった）の一貫として、キリスト教を布教することは、経済的・軍事的な「侵略」と一体となっていて、スペインの南米の次なる侵略は二つの国、中国（明）と日本に向けられていました。 長崎で宣教師に多くの貿易船を見せられた時、秀吉は、これを軍事的侵略と見抜いて他の大名の貿易の制限を目的として禁教令を敷き、バテレンを処刑（２６聖人）・追放し、キリシタン大名の高山右近に棄教を迫り（小西行長や黒田如水などは簡単に棄教した）、さらに２６０年間続いた徳川幕府はオランダ以外とは鎖国しました。
一方、ヨーロッパに散らされた アシュケナジー系のユダヤ人は、「キリストを十字架につけた民」、「頑なにキリストを信じない民」、とみなされて、何かにつけてヨーロッパ各地で迫害・追放されました。（申命記２８章後半の「のろい」の成就） そして、ついにはポーランドの地に多くが逃れ、一部の金融を生業とするユダヤ人は残り、国家の「政商」となり、財を蓄積していきました。これが、ロスチャイルド（＊）等のユダヤ金融（にせユダヤ）の始まりです。 （ｃｆ． ロックフェラーはワスプ （＊＊））
＊ ロスチャイルド家： １７６０年代にフランクフルトで金融業を営んだ、初代マイヤー＝アムシェルに始まり、その五人の子供が１８世紀末から１９世紀までに、フランクフルト、ウィーン、ロンドン、ナポリ、パリにそれぞれ分かれ、全ヨーロッパに金融ネットワークを張りめぐらせた。その顧客には各国の王室やナポレオンなどの権力者がおり、また株式投資を通じて巨大な富を築いた。 ナポレオンが大陸封鎖令を出すと、大陸でコーヒーや砂糖、タバコが品薄になるのを見越して密輸し、莫大な利益を得た。 １９世紀にはメッテルニヒ、ハプスブルク家に融資する一方、鉄道事業にも進出した。
＊＊ リーマンショックで衰退したロックフェラーの後を継ぐグループとして、 ビル&メリンダ・ゲイツ財団がある
世界の覇権を端的に表す指標として、世界の基軸通貨があります。 基軸通貨としての機能を果たすには、軍事的に指導的立場にあり、発行国が多様な物産を出していつでも望む財と交換でき、通貨価値が安定し、為替市場と金融・資本市場を持つ、などの条件があります。
アメリカのニュースサイト”プラグマティック・キャピタリズム”によると、１４５０年から現在まで 発行する通貨が世界の基軸通貨になった国は ６か国あって、
・ ポルトガル： １４５０−１５３０年（８０年間） ペセタ ・・・ 金と香辛料の輸入、１５８０年のオランダ戦争後はスペインに併合される
・ スペイン： １５３０−１６４０年（１１０年間） ペソ ・・・ １７，１８世紀 南米から大量の金（きん）の流入（それゆえ国内産業育成ならず）、アメリカ大陸〜アジアの広範囲を支配、１５８８年に無敵艦隊は英・蘭連合軍に敗れる（アルマダの敗北）
・ オランダ： １６４０−１７２０年（８０年間） ギルダー ・・・ 東南アジアを支配、日本とも交易
・ フランス： １７２０−１８１５年（９５年間） フラン ・・・ ナポレオン戦争以降
・ イギリス： １８１５−１９２０年（１０５年間） ポンド ・・・ 産業革命、インド・東南アジア等 植民地支配
・ アメリカ： １９２１−２０２３年（１０２年間） ドル ・・・ 第一次大戦後〜、移民による多民族国家、 中枢部にいるワスプと共に、イスラエルと確執のある多くのアメリカ・ユダヤ人６００万人が住む
ここで注目すべき点は、いずれも１００年程度で基軸通貨が入れ替わっていることです。 世界の流通紙幣は２０１６−２０２０年の期間で、アメリカ・ドル ４１．７３％、 ユーロ ３０．９３％、 人民元 １０．９２％、 日本円 ８．３３％、 イギリス・ポンド ８．０９％ などとなっています。
最近のアメリカの衰退を考慮すると、世界的にドル離れが進行し、ドル覇権は終わりに近づいている と考えられます。
前米大統領のドナルド・トランプ氏は、先日、”私たちの通貨は暴落しており、まもなく世界標準ではなくなるだろう”、と述べました。
１９７１年のニクソンショック以降、金の裏付けがなくなった米ドルを、現代に至るまで 世界の基軸通貨とするために、世界エネルギーのほぼ１００％が石油に依存していた１９７０年代の当時、大統領補佐官だったヘンリー・キッシンジャー（ユダヤ人）は、中東地域と、「アメリカが中東地域の平和を担保とする見返りに、世界各国に原油を輸出するときは 必ずドルで決済をする」という取引を交わしました。 つまり米ドルなくしては、石油という重要なエネルギー源を、各国は手に入れられなかったのです。（ペトロダラー制）
しかし、２０１０年前後には、アメリカ国内のシェール・ガスの生産が軌道に乗り、中東の原油の重要度が急激に下がりました。今ではロシアを抜いて、輸出するほどの量を生産しています。（世界の１/３生産） （２０１１年３月の福島原発事故は、日本の火力発電のために、開発中の高い天然ガスを日本に買わせて、生産を立ち上げるための策略。 立ち上げ後は、１/５に価格破壊。） それゆえ、あれほど湾岸戦争やイラク戦争等で騒いで派遣した軍隊を、中東から引き上げるという動きになりました。
さらに、昨今のウクライナ‐ロシア戦争を通して、状況が急に変わってきました。
サウジアラビア皇太子ムハンマド・ビン・サルマーン氏は、「もはやアメリカを喜ばせることに興味はない。」と語り、中国の習近平氏と固く握手を交わす姿が報道されました。習近平氏は、以前からサウジアラビアに対し、「石油のドル決済を人民元にしないか」という交渉を持ちかけていました。 サウジアラビアは、１２２億ドル相当の人民元を使った新しい石油施設を発表しました。
インドに輸出するロシア産石油は、２０２２年度には２２倍にもなりました。ロシアへの経済封鎖は”ザル”であるということです。
また、BRICS諸国（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの５つの新興国）が「新たな独自通貨」の開発を試みをしています。 インドメディアの報道によると、ロシアのアレクサンドル下院副議長が、BRICSが独自の共通通貨を作成するよう取り組むべきだと主張しています。インドとロシアが協力する重要性を強調し、デジタル通貨が最も有望で実現可能だと述べたそうです。 米ドルの介入なしに、アジアの経済大国 中国と南米の経済大国 ブラジルは、自国通貨（人民元‐レアル）で直接取引することに合意しました。
中国は、人民元が米ドルに代わり、ロシアで最も取引される通貨となる、と発言。 マレーシアも、米ドルに依存する必要はない、と発言。
また、ヨーロッパでも、フランスのマクロン大統領は、米政治専門サイトによるインタビューに対して、”米国依存を抑えるため、ドルへの依存度を下げなければならない”と発言しました。
一方、日本の岸田首相は、未だに１兆円をウクライナに差し出して”絶え間なく支援する”などと言っています。 これでは、日本は 米国と共に世界的に孤立した状況に陥り、世界的な流れから置いていかれる、と思われます。
２０２３年５月１９−２１日に開かれた G7広島サミット（日本、米国、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダの７か国の財務大臣及び中央銀行総裁。 拡大会合には、韓国とオーストラリアのほか、新興・開発途上国のインド、インドネシア、クック諸島、コモロ、ブラジル、ベトナムの６カ国も招待した。） サミットのテーマは（1）核廃絶（2）ウクライナ（3）台湾（4）経済安保。ただし、核廃絶をはじめ、具体的には何も決まらず、ここでも２０日に来日したゼレンスキー大統領に、殺傷能力のない軍事物資を提供の約束をしました。（ウクライナに１００台規模の自衛隊車両を提供、と岸田総理はゼレンスキー氏に伝えた。）
（ｃｆ． 戦争屋のバイデン政権は５月２０日、アメリカ製F１６戦闘機のウクライナ供与容認を発表） G７は G２０と比べてかなりマイナーです。
