２． 中国金融網の台頭と にせユダヤ：
「世の富を用いる者は、用い過ぎないようにしなさい。 この世のありさまは過ぎ去るからです。」 （Ⅰコリント７：３１）
「人は、たとえ全世界を手に入れても、自分の いのちを損じたら何の得があるでしょう。 自分の命を買い戻すのに、どんな代価を支払えるでしょうか。」 （マルコ８：３６、３７）
「金持ちになりたがる人たちは、誘惑とわなと、また人を滅びと破滅に投げ入れる、愚かで、有害な多くの欲とに陥ります。
金銭を愛することが、あらゆる悪の根だからです。 ある人たちは、金を追い求めたために、信仰から迷い出て、非常な苦痛をもって自分を刺し通しました。
しかし、神の人よ。 あなたは、これらのことを避け、 正しさ、 敬虔（ｇｏｄｌｉｎｅｓｓ）、信仰、 愛、 忍耐、 柔和を 熱心に求めなさい。」 （Ⅰテモテ６：９－１１）
１９８９年 ベルリンの壁崩壊、 １９９１年 ソ連崩壊 によって、自由主義陣営と共産主義陣営の長い冷戦時代は幕を下ろしたかのように見えました。 しかし、まだ 大きな共産主義国家、中国があったのです。 この中国を、デビッド・ロックフェラー、スカル・アンド・ボーン、ユダヤ国際金融資本ら という、現在で言う「ディープ・ステイト」が、長い間支援して、発展させた結果、今や世界第２位の経済大国になりました。
中国は、２００１年のＷＴＯ加盟以降、中華人民共和国、すなわち『中国共産党』は、アンフェアなグローバリズムを展開し、今や世界の覇権国＝アメリカに挑戦する立場を得ようとしています。 同時に、欧米諸国を先頭に「中国共産党」の覇権を阻止すべく、連帯した動きが始まっています。
中国は建国した１９４９年から１９８０年頃までは、農業が８割以上を占め、鉄を作るなどの科学技術は何も無く、当時のGDPは 世界１３７か国中 下から４位という状況でしたが、ユダヤ金融資本や ロックフェラーの投資により、２０１０年にはGDPは日本を抜いて 第２位になり、２０２８年にはアメリカを抜いて第１位になるとさえいわれています。 ファーウエイや アリババは世界的な企業であり、中国が２年間で使ったコンクリートの量は アメリカが１２０年間で使った量よりも多い といわれるほどの 都市や交通網の建設ラッシュでした。 名目GDPは、１９５２年比の１７５倍。
中国生まれの客家（はっか）の陳香梅（アンナ・シェンノート）は、ケネディーの晩年～クリントンの８人もの大統領の期間にホワイトハウスの中枢に入り込んで、鄧小平との橋渡しの米中顧問として、ロビイスト（＝戦後スタイルのスパイ）活動をしました。
また、中国の毛沢東、鄧小平、今の習近平（２０１８年１１月）などと合って会談し、またアラブ諸国と「ペトロ・ダラー制」を築いた ヘンリー・キッシンジャーは、ユダヤ・リベラルの左派（＝にせユダヤ）で、バックにロックフェラー（ワスプ、ディビッド・ロックフェラー２０１７年３月死去）がいました。
今の、バイデン政権も、政府の要職にユダヤ人たちを置き、財務長官イエレン、国務長官ブリンケン、司法長官ガーランド、国務副次官シャーマン、国土安全保障長官マヨルカス、国務次官ヌーランド、国家情報長官ヘインズ、科学顧問ランダー、大統領主席補佐官グレイン、CIA副長官コーエン、これら１０人は皆リベラル派・ユダヤ人です。
一方、かつてGDP２位だった技術立国、日本は、日航機１２３便墜落事件などのいろいろな策略を受けて、プラザ合意による円高のため、製造業を中心とする企業が、当時かなり人件費が安かった中国に製造拠点を移さなければならない状態に陥り、日本が長年培ってきた技術の流出が起こりました。 そして日本の産業は製造業が空洞化し、バブル崩壊で失業者があふれ、非常にまずい労働形態である”派遣労働制”が定着していきました。そのため少子化が進み、また、IMFからの圧力で、消費税を導入したため 国内消費が低迷し、２０年以上ものデフレ・スパイラルに陥っています。
そして習近平は、偉大なる中華民国の復興を告げ、一帯一路（・・・ ２０１７年から推進してきた、中国と中央アジア・中東・東ヨーロッパ・アフリカにまたがる広域経済圏の構想）によって、アジアの国々を経済的に侵略し、”赤いグローバリズム”が進められていきました。
しかし、２０１７年、共和党のトランプ大統領（・・・ 側近に多くの 右派（正統派）ユダヤ人（＝ユダヤ教を守る）、長女のイヴァンカ氏も夫がユダヤ人でユダヤ教に改宗）が就任すると、中国の暴走に歯止めをかけるべく、米中貿易戦争が始まり、高い関税をかけ、またスパイとなっているファーウエイなどの中国企業を排斥する 等を行ないました。 これは、アメリカを利用して中国共産党を潰そうとする、右派ユダヤ組織が動いたからです。
また、イギリスでも、２０１２－１５年のキャメロン首相のときの行き過ぎた親中政策で中国マネー流入、ファーウエイが入ってきたこと、天然ガス資源流出の不当契約などに対し、反対運動が起こっています。 さらに、２０２３年時点でカザフスタン、キルギスタン、ミャンマー、パキスタンなど建設先現地民の強い反対世論に直面し、アフリカの一部の国も中国人を排斥し始めています。
アメリカと中国との蜜月の裏にある、「ディープ・ステイト」は、基本的にマルクスの理論を踏襲する、国際共産主義・左派（リベラル）のアメリカ・ユダヤ勢力（＝「にせユダヤ」）、であり、その実験の場として ソ連、北朝鮮がありました。 ソ連との冷戦時代には、その戦いの構図はうわべだけであって、アメリカはしたたかにソ連の労働力、工業生産力を利用する取り決めになっていました。
１９２０年ロシア革命当時のソ連政府の各委員会では、どの委員会でもユダヤ人がいて、その割合は７６～１００％でした。プーチン大統領も、彼自身の口で、７～８割はユダヤ人だった、と言っています。（もっとも、大部分はスターリンによって粛清（特に１９３４－３７年）されたと思われます。） ソ連崩壊に伴い、多くの技術者レベルのユダヤ人たちが、かばんに旧ソ連時代の技術情報のおみやげを詰め込んでイスラエルに帰還し、イスラエルは情報・ソフトウェアの技術大国となりました。
２０００年５月にプーチンが大統領になってからは、プーチンは経済破綻したロシアを見て、このディープステイトの支配から脱却すべく、オリガルヒと呼ばれる ロシアの富豪たち ・・・ ロシアに残っていた新興財閥のユダヤ人を追い出しました。 それで、世界に散ったロシア左派・共産主義者たちが、プーチンを非難しているのです。 日露戦争の時は、ロスチャイルド（ユダヤ金融、「にせユダヤ」）は日本を応援して 多額の融資をし、このことからも、昔から ユダヤとロシアの確執があったことが分かります。
バイデン大統領の側近の１０人の 左派ユダヤ系のユダヤ人の中で、ビクトリア・ヌーランド国務次官は、”こんなにうまく プーチンが引っかかるとは思っていなかった（笑）。これでプーチンを弱体化できる”と言っていたそうです。
２０２２年９月１５日に、スウェーデンのメディアニヤ・ダグブラデットは、「ウクライナ戦争と エネルギー危機とを 意図的に引き起こし、ヨーロッパ経済を崩壊させる」、というアメリカの秘密計画が書かれた文書を公表し、ウクライナ侵攻が始まる前の １月の時点で作成された文書であること、を暴露しました。
それゆえ、今回の ウクライナ‐ロシア戦争は、ユダヤ人のゼレンスキーが アメリカの回し者となって、先にドローンでロシアを攻撃して引き起こしたものです。ロシアは応戦し、南の２地域を取るという点は行き過ぎましたが、あくまでもウクライナが先に挑発したものです。
ウクライナ東部の武装勢力がウクライナから「独立」を宣言した２０１４年以来、しばらく平静を保っていました。 ２０２１年１０月２１日に 自爆ドローンでウクライナ東部に爆撃を仕掛け、それを受けて、１０万のロシア軍が国境に配備されました。ロシアは２０２２年２月、「ドネツク人民共和国」「ルガンスク人民共和国」を独立国家であると承認しました。
また、ゼレンスキー自身は、決してウクライナにとどまらず、安全なポーランドに常駐し、各国からの支援金を横流しして 自分のものにしているとのことです。 彼は就任後の２年間で １１６３億円も蓄財していることが暴露されました。
テレビ番組制作会社は 彼と、彼の家族が立ち上げ、彼の現われる 現場的な映像も、大部分がスタジオで撮った 作りものです（→ ＊ハリウッドのグリーンバックの撮影技術）。日本のニュースは、同じ情報源の米シンクタンク「戦争研究所」から提供された、偏向報道の情報ばかりが流れています。 そしてロシア国民だけではなく ウクライナ国民をも、戦争という現実的な不幸のどん底に陥れているのです。（・・・ 日本の報道とはかなり異なります。） あのビルゲイツ氏でさえも、ゼレンスキー率いるウクライナは、世界最悪の汚職政府だと非難しています。
まさに、預言で語られた（主の目から見て、）”カメムシ野郎”です。 （プーチンは”力の強いザリガニ”）
２０２４年 アメリカ大統領選では、トランプ氏（７６歳）、バイデン氏（８０）のほかに、ロバート・ケネディー・Jr（ジュニア）氏 （６９、民主党）が４月１９日に名乗りを上げています。 彼は、あのジョン・Ｆ・ケネディー大統領の甥で、国内外にある８００の米軍基地を撤収すると同時に、米国という帝国を解き放つ準備に入ると語っています。ワクチン懐疑派でもあります。 因みに、米NBCテレビが発表した最新の世論調査では、「バイデン氏の再選を望まない」と回答した人が７０％も占めている状態です。
ペンス氏と クリスティ氏も、トランプ氏と同じ共和党から立候補しました。（６/２） 彼はトランプ政権の副大統領で、クリスティ氏（ニューヨーク州知事）もトランプ政権の閣僚候補とされた人物で、両者ともにトランプ氏と良好な関係を築いていましたが、連邦議会議事堂襲撃事件等をきっかけに、トランプ氏との関係は悪化しました。 共和党の反トランプ派候補が乱立していることに対して懸念されています。
また、トランプ氏は訴えられました（トランプ前米大統領（７６）から性的暴行を受けたとして、女性作家ジーン・キャロルさん（７９）が損害賠償などを求めて起こした民事訴訟で、ニューヨークの連邦地裁陪審は９日、キャロルさんの主張をおおむね認め、トランプ氏に総額５００万ドル（約６億７６００万円）の支払いを命じた）が、民事であり刑事ではないので、大統領選に出馬可能です。妨害は大きいですが、トランプ氏には、アメリカ国内の「戦争屋」を葬り去る、「エフーの油注ぎ」（Ⅱ列王記９章）があります。（ヘンリーグルーバー氏対談より）
アメリカは一般銀行の危機が迫っています。 Yahoo Market Watch が、”危ない銀行リスト”を公開し、・ ハワイ州で最大の銀行「バンク・オブ・ハワイ」、・米国中西部で最大の消費者向け銀行「フィフス・サード・バンコープ」、・ゼネラル・モーターズ（GM）の発展を支えた銀行「アリー・フィナンシャル」などの２６もの銀行が これから破綻する可能性があると警告しました。しかも、リスト中には、３月１５日に経営破綻が発表されたシリコンバレー銀行（SVB）よりも財務状況が悪化しているものが数多く含まれ、銀行破綻ラッシュはこれからが本番だそうです。
銀行は一般の人や企業にお金を貸した利息で経営が成り立っています。アメリカの消費者は、（日本よりもはるかに）家計や収支が赤字になってもお金を借りて ほしいものを手に入れる傾向なので、それほど 景気が悪く、ＦＲＢの利上げにより貸し付け・預金の金利が上がり、回収率が悪いということです。
これに対して、中国は、スイスから毎月６０トンもの金を購入しています。中国国内の金の消費は 月２０トンほどで、それよりはるかに多い量です。（デジタル通貨と高まる金・銀の重要性） また、ロシアは金産出国で、世界の第３位にあります。 しかし 近年、金を購入し、２０１８年には 世界産出の４割の金がロシアに流入しました。
ウクライナ戦争で、岸田総理とバイデン大統領が相次いでウクライナ訪問をした ちょうどその時、習近平とプーチンは裏で会合していました。 BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの５つの新興国） の金融網を構築するためです。 世界は脱ドル化が進んでいることは、前節で述べたとおりですが、今やドルによる購買力は 往時の９７％下落しています。中国は、人民元が米ドルに代わり、ロシアで最も取引される通貨となる、と発言し、BRICS諸国が「新たな独自通貨」の開発を試みています。
すでに２０１４年に、上海に BRICS のための 新開発銀行を設立し、また 国際銀行間の決済システムであるSWIFTから締め出されても、CIPS（人民元国際決済システム）を作って 関係国との決済に当たっています。 CIPSには、２０２１年時点において１０３カ国・地域の１２８０の金融機関が接続し、年間の処理金額は８０兆元にも及んでいます。
また、アメリカのバイデン政権の方は、（この場合は、）中国と手を組んでデジタル通貨を構築中です。
この状況で、日本政府は、１兆円をウクライナに支援するなど、ますますアメリカ寄りをアピールして、何を考えているのかと思います。
一方、日銀も、中央銀行デジタル通貨 CBDC（Central Bank Digital Currency）を準備中です。（次の条件を満たす： （1）デジタル化されていること、（2）円などの法定通貨建てであること、（3）中央銀行の債務として発行されること）
（参考文献） 河添恵子と馬渕睦夫（元駐ウクライナ大使）の新講座 「９割の日本人が知らない共産主義の正体 －世界大転換編－」