十字架信仰の力 ・・・・・・・ ２０２１年巻頭言
２０２１ １/６
「西の方からは主の御名が、日の上る東の方からは 主の栄光が 恐れられる。 主は 激しい流れのように来られ、その中で 主の息（＝聖霊）が吹きまくっている。 「しかし、シオンには 贖い主として来る。 ヤコブの中の そむきの罪を悔い改める者のところに来る。」」 （イザヤ５９：１９、２０）
「民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、あちこちに、ききんが起り、疫病が起こり＊、また地震があるからです。」（マタイ２４：７） （＊ アレキサンドリア型では抜け）
● 昨年は、ほぼ新型コロナ一色の暗い一年でした。 寒いと流行るインフルエンザのように、また感染力が大幅アップした変異種も出て、年末にかけて急に増えています。 年明けの時点で、死者３５００人を超え、年間のインフルエンザによる死者と同じ３０００人台です。
一方、宿泊業、交通、飲食店、一部製造業等、国内の景気がかなり悪化しているにもかかわらず、消費税（１９年１０月１日から１０％）を下げないのはどういうわけか？ 結局、２０年度は歳出１７６兆円、国債発行１１２兆円で空前の規模。 首相は９月１６日から、いつのまにか菅義偉氏（７２）に代わっています。
それでも、日本は世界に比べて、感染者、死者とも１００分の１のオーダーで推移しているのは、BCGの良いタイプの接種が７０歳以下で行き届いているためと考えられます。 BCGは肺結核の予防接種で、それがなぜ効くかはよくわかっていませんが、おそらく感染そのものにはあまり影響せず、肺炎（死因）の重症化を防ぐ働きがあると思われます。若年層は無症状が多く、感染源として動く傾向にあります。
これは、戦前に肺結核のための、聖隷福祉事業団（昭和天皇、皇后から下賜金もいただいた）を創設し、結核患者のための医療施設をつくり、末期がんなどの緩和ケアのホスピスをつくった長谷川保氏（クリスチャン）が、戦後、衆議院議員（静岡３区、１９４６－１９６６年の７期に渡って）となり
生活保護法などの福祉に関する法律の制定に尽力すると同時に、明らかにこの肺結核予防のBCG接種に関わっていたということです。 キリスト者の祝福が、（一昨年の『大嘗祭ののろい』と拮抗して、）今頃になって表れてきたことになります。
「何事でも、人々からしてほしいと望むことを、人々にもその通りにせよ」（マタイ７：１２、黄金律） が、長谷川保氏の座右の銘で、いつも告白していたそうです。
● 海外の様子を見ると、マタイ２４章の「生みの苦しみの初め」がすでに始まっていて、ほぼ「黙示録」レベルのさばきに近づき、”艱難期 前 携挙説”が間違い教理であることが証明されつつある状況です。
・ 日本、韓国、台湾、イラクは、戦前のパスツール研究所から直の、日本が主導したTokyo‐１７２株で、コロナウイルスに対する（肺炎化の）免疫力が強いタイプ（感染を防ぐ効果はない）。 特に台湾は僅少。 中国は独自の株の接種、ただし、報告された数の１０倍はいるという。この免疫が効かないDNAが組み込まれた兵器用ウィルスが湖北省武漢市の研究所から漏れたことは、当局は頑なに否定している。
・ 一方、ヨーロッパ全般（１９８０年代以降行われていない、 スペイン、フランス、イギリス、西独（東独との比較で一桁の差！））、イラン、インドネシアは、肺炎に効かない新タイプ。 北アメリカ、イタリア、カナダ、オランダは 全くＢＣＧ接種が行われていない（一部の医療従事者のみ） → 実際、世界は恐るべき状況で急激に増え、都市封鎖、医療崩壊が起こっている。
アメリカは、２０２１年１月３日時点で、感染者２０００万人突破（人口の約６％）、一方、医療機関の滞りによりワクチンを２８０万人にやっと接種したところ。 イギリスでも、年末から毎日１日５万人の新規感染者。
・ １２/１８ ストックホルム・ロイター時事によると、 スウェーデンのカール１６世グスタフ国王は、他の欧州諸国と違い厳しいロックダウン（都市封鎖）を伴わずに進めてきたスウェーデンの新型コロナウイルス対策（集団免疫の取得）について「失敗したと思う」と述べた。
● 昨年１１月の米大統領選で、共和党のトランプ氏は（これもコロナの影響で？）僅差で民主党のバイデン氏に敗れました。 アメリカの戦争屋たちを葬るために、主がトランプ氏に与えておられた「エフーの油注ぎ」（Ⅱ 列王記９章）の行使は、バイデン大統領（７８歳）の任期切れの４年後か、高齢（＋アルツハイマー病？）の彼が死去した場合に持ち越されました。 今回の選挙について、トランプ氏は最後まで不正選挙だったと主張しています。（トランプ氏自身も、２０１６年１１月の当選時にロシアのハッキングによる票の操作を受けたらしいですが。）
トランプ氏の功績として、２０１８年５月１４日、イスラエルの建国７０年に合わせて在イスラエル大使館を商都テルアビブからエルサレムに移転したことが挙げられます。 彼が政権復帰した後は、中東からの米軍撤退など、「ゴグ・マゴグ」（エゼキエル３８、３９章）に向けて、再び前進することでしょう。 → ヘンリー・グルーバー師対談
北朝鮮の金正恩氏の動静は、現在は沈黙を保っており、去年の軍事パレードも夜行うという異例づくしで、頼みの中国からの支援もコロナの防疫のため国境封鎖で、身動きが取れない状態です。 「東の方からの大リバイバル」（イザヤ５９：１９、２０）の一環として、イエス様が直接伝道され、金正恩が、偶像崇拝（自身や父、祖父の像を作って拝ませる）、暴政、殺戮、クリスチャン迫害、核ミサイル開発などの罪を悔い改め、かつてのピョンヤン・リバイバル（ → リバイバルの歴史まとめ）のように北朝鮮が丸ごと主のもとに奪還されるように祈っています。北朝鮮のリバイバルは、日本のリバイバルにかなりの影響を与えます。 故ヘンリー・グルーバー師によると、金氏の曽祖父がピョンヤン・リバイバルで主のために働いた人物だったので、その祝福が流れているということが、北朝鮮がリバイバルすると主から語られた根拠だそうです。
バチカンの情勢については、イタリアは現在コロナ禍の真っ只中で、昨年多くの聖職者が死亡した事以外はよく伝わっていません。 ヨーロッパのコロナ禍は、かつてのペスト禍のように、ヨーロッパ全体の社会構造を変えていくかもしれません。 スペインは５月から低所得者にベーシックインカムを導入しています。 ヨーロッパが終末の反キリストの国にならないことを願っています。
● 天皇家が、明治天皇の時代から代々クリスチャンであること（→ 『昭和天皇実録』、十字架信仰２０１８の中ほど）は、聖霊様が激しく臨まれ、当局の障壁を通り抜けてマスコミにリークし、国内や海外のマスコミが何度も報道し、より強くあかしされる時が来ます。 そのとき、多くの国民が、右ならえで、また、驚いて、信じて救われます。
● さて、語られて久しい『東京大地震』（あるいは東海地震）ですが、そろそろ起こる時期になってきました。（→ 地震予測について） 地震の結果、東京・横浜などを中心に被害が出ますが、比較的短期間に復興します。 （ｃｆ．エゼキエル書２６－２８章の「ツロ」は、実質的に世界政治を支配する多国籍企業の集合体・グローバリズム・コーポレートクラシー（企業利益優先主義） ととれる。）
この国内の一連の地震に伴い、主の器たちの秩序の再配列を兼ねて、脱東京・脱関東の動きが出てき始めています。
日本のリバイバルの起点の一つとなる県が語られていますが、ここに、大地震発生地からとは必ずしも関係なく、各地から集まり（＝主が集め）始めています。 その集まり方も、人間的な方法によらず、私たちの心を深く探られる主が、主ご自身の方法で一人一人を導いてくださいます。 （主は、「心を（心だけを）見る。」（Ⅰサム１６：７））
「呼ばれる者（招かれる者）は多いが、選ばれる者は少ない。」（マタイ２０：１６、２２：１４）
「貧しい者（へりくだった者）は幸い。神の国はその人のものだから（すでにあるから）です。」（ルカ６：２０、マタイ５：３）
終末の大リバイバルに備えて、聖霊様が非常に激しく注がれる道備えがなされ、主ご自身の御手によって、五役者等の秩序の再配列がなされていきます。そして、みことばの備え、霊的備え、きよめ、召しと賜物の実践訓練、物質的な備え、また、同時並行的に、終末、再臨の備えもなされていきます。
ここで、リバイバルを担う器たちは、主が定めた「最もふさわしくない人々」の中から選ばれます。 それは、これからとんでもないすばらしい主の働きが開かれますが、主が事をなしておられることがあかしされるためであり、（安定して）主に栄光が帰されるためです。 もし、主の栄光を人が取ってしまったなら、その人もミニストリーも即、終わりにされます。（使徒１４：１１－１８等）
「恵み（ギリシャ語でカリス、カリスマの語源）」とは、最もふさわしくない者に、価なしに与えられる祝福 のことを言います。このことをよく認識している器に、主の大いなる働きが任せられます。
ダビデのようにエッサイの８番目の「忘れられていた息子」、 滅ぼされたエリコにいたしかも遊女のラハブは、しっかりとダビデ、ひいてはイエス様の家系に入っている（マタイ１：５）、・・・ 出自（しゅつじ）の悪さをよく認識してへりくだっていたので、安定して、「主はへりくだる者に恵みを与えられ」ました。（ヤコブ４：６、Ⅰペテ５：５）
「主の宮の後の家の栄光は、前の家より大いなるものとなる。」（ハガイ２：９）、「後の雨」（ヨエル２：２３）、「先の者が後になり、後の者が先になる。」（マタイ２０：１６）、・・・ とあるように、聖書の原則は、後の方に、最も良いものが用意されています。 「初めの雨」の時に使徒たちは種まきをして、「後の雨」の時にわれわれは大いなる刈り取りをするのです。
この日本は、イスラエルから最も東に離れた異邦の最果ての地、約２０００年もの長い月日を経て、聖書が書かれた当時とは比べものにならないほど文明が進んだ国、かつてキリシタンへのひどい迫害があった、偶像だらけの異教の国、無謀な戦争で全員玉砕し、原爆を落とされ、焼夷弾によって焼け野原となり、そこから一流国への復興を果たした国です。
・・・・・ この国で、長い年月を経て、再び「今日」、イエス様が語っておられる言葉を、幼子のように「信じる」ことができたならば、時を経ても変わらない約束のみことば、「信じることが、神が私たちに求められる唯一のわざ。」（ヨハネ６：２９） の通りに、主は喜んでリバイバルのミニストリーを任せてくださいます。
また、正常なリバイバルには、正しいみことば（今まで日本に無かった、正しい底本（TR）からの翻訳）とその解釈が必要です。
→ The 信仰、 福音の再確認について、 新約聖書・日本語訳
（追記）
● ３/４ いつもよく地震を予知する実績のある、ネットワークのある特異体質（「御霊の賜物」とは異なる特殊な賜物）の兄弟より、地震の予知ができた報告が来ました。
＊ ２/７から 実際に「微熱」 （３．１１のような、HAARP？と同様の、「電磁波」による） → ２/１０ 南太平洋 Ｍ７．７、
＊ また、２/９から 「耳鳴り」（これも３．１１のような、「低周波音波」による） → ２/１３（２３：０８） 福島県沖 震度６強（東京４）、Ｍ７．１、深さ６０ｋｍ、
どちらも地震の発生と共に、症状は消えました。（微熱感も耳鳴りも、医者は”正常”と言う）
ただし、福島県沖の方は微熱感はないので、今回は３・１１の「人工地震」ではなく、「自然地震」と思われます。 今後も注意して様子を伺う予定です
＊ ３/５（４：２８） ＮＺ沖 Ｍ８．１、ｈ１０ｋｍ 今回はイスラムとの個人的な霊の戦いの逆アタックとかぶってしまい見逃しましたが、確かに前日に微熱がありました
「３．１１人工地震」、 「その後の経過」
・ 昨年１２月末の、富士山の冠雪が無かったのは、噴火寸前の異常な地熱のためではなく、１２月の降水量が少なかったため。
● ２月１５日にイラク北部で米軍駐留地近くにロケット攻撃を受けた報復という名目で、２月２５日、米軍がシリア東部デリゾール県のイラクとの国境地帯で親イラン民兵組織「神の党旅団（カタイブ・ヒズボラ）」の施設などに空爆を実施した。この空爆について、シリアとイラン両政府やカタイブ・ヒズボラは２６日、米国を非難した。
おとなしそうに見える、民主党のバイデン政権は、早速、戦争屋らしい軍事行動に出ました。 再び、トランプ氏が大統領に返り咲く時までは、米軍が中東から撤退しない傾向が続くと思われます。
● コロナ予防用のワクチ ン接種が各国で始まりました。 医療関係者、高齢者優先ですが、（陰謀論的にどうもつい疑ってしまいますが、）こんな短期間で開発されたワクチ
ン（ファイザー社等）は、数年後に各国の医療が崩壊してしまうための策略ではと考えてしまいます。 変異株には効かないといううわさもあります。 また、日本はＢＣＧ接種済みなので、あまり必要ないのでは？ またそうなると、「いやし」の必要性が出てきて、福音宣教に進む可能性があります。
● ２/２０ 東京株式市場で１５日、日経平均株価が３０年半ぶりに３万円を超え、バブル崩壊後の最高値を更新した。新型コロナウイルス収束後の景気回復期待が背景にあるが、実体経済と乖離（かいり）した株高に高揚感は乏しい。市場では今後も上昇が続くとの見方がある一方、大規模な財政・金融政策によるマネーが流入した「過熱相場」（エコノミスト）との懸念も聞かれる。 株を持っている人はおそらく今が売り時だと思います
ある経済官庁幹部は「マネーの行き場がないだけだ」と、実体経済の裏付けを伴わない株価高騰を分析する。 国際通貨基金（IMF）によると、世界全体で２０年に発動された財政支援は約１４兆ドル（１４７０兆円）。米バイデン政権は１兆９０００ドル（約２００兆円）規模の追加経済対策案の実現を目指し、日本も２０年度第３次補正予算の成立で同年度の一般会計歳出総額は当初予算の約１．７倍となる１７５兆６８７８億円に膨張した。 さらに、２１年度予算案はコロナ対策予備費を５兆円計上した総額１０６兆６０９７億円を今国会で審議中。 日銀は上場投資信託ETFの年間６兆円の購入枠を倍に拡大した。今年１月末のETF保有残高は３５兆５７００億円に達し、東京株式市場で国内最大の株主になったとみられる。
消費税が増税される度に消費性向が落ちる(貯蓄率が上がる)という傾向が顕著で、２０１４年に７５．３％だった消費性向(家計調査の二人以上勤労者世帯)が２０１４年４月の８％への増税で２０１５年は７３．８％、２０１６年は７２．２％に落ち、１０月に１０％に増税された２０１９年は６７．９％まで落ち、２０２０年はコロナ禍も加わって６１．３％という記録的低水準まで急落している。 『誰が日本を貧しくしたか』、それは消費税、とりわけ２０１４年と２０１９年の増税だったことは明らかである。 消費税増税の背後の状況
● ４/３ 米投資会社アルケゴス・キャピタル・マネジメント（ニューヨークの著名な投資家ビル・フアン氏などの個人資産管理会社）との取引が要因で、野村以外にも日米欧の複数の大手金融機関が巻き込まれたもよう。 特に、野村ホールディングス（HD）が米顧客との金融取引で2200億円にも上る巨額損失を抱えた可能性が発覚し、三菱ＵＦＪ３３０億円、みずほは先日のシステム障害に加えて１００億円の損失を出し、米金融大手のゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、ドイツ銀行、クレディ・スイスなどもこの取引で損失を出した。 アルケゴスが投資していた米メディア大手バイアコムCBSなどの株価が3月下旬に急落し、運用成績が悪化した。 運用方法は、金融機関に担保を預け入れ、高い手数料を払えば自己資金の何倍もの売買ができる「レバレッジ取引（デリバティブ（金融派生商品）取引）」の一種 ・・・ リーマン・ショックと同様。 リスクを察知できなかった理由は、米国の規制により、個人の資産管理・運用会社や高リスク商品に関する情報開示義務が限られ、低金利下で金融機関が高い手数料目当てにこぞって取引したため、売り遅れた野村などの損失が拡大した。
・ ワクチンその後： チリは人口の3割以上が既にワクチンを接種し、イスラエルやUAE、セーシェルに次ぐワクチン接種率の高い国だ。しかし、最近再びロックダウンに突入した。それは、海外のコロナ感染症専門家によると、感染力の強い変異株の流行やソーシャルディスタンスの緩み、旅行の増加のためだという。
変異株の感染は速く、幅広い年齢層で一気に広がってしまうので、相変わらず感染コントロールをしっかりする必要がある。
また、NYタイムズの報道によると、チリ政府が国民に接種したワクチンは主に中国製とファイザー製であり、パキスタン首相は中国製ワクチンを接種後に陽性になった。
・・・・ 生物兵器と医薬品利権の戦略が見え隠れする
● コロナ・ワクチンに朗報。 ファイザー社等のワクチンは、看護師らは皆、打った後、腕が上がらなくなったそうです。（二回目打つときは発熱） → コロナ予防・治療に、ワクチンではないイベルメクチン（北里大開発、皮膚科用ルートで入手、ＷＨＯは推奨否定）が良さそう
● ４/２６ ワクチン先進国のイスラエルの保健省より、イスラエルの接種率は５７．９（１回）・５４．０（２回）％で、残りの４５％は、16才以下と、全人口の２７％のアラブ系。 ４/２２に瞬間風速的に死者０となったのは、確かにファイザー製のワクチン接種のためと、（日本と比べ物にならないほどの）厳しいロックダウンによるものと思われる。
● ５/５ 福井県の関西電力の古い原発３基について、規制委が２０１６年、３基の新基準適合を認めていたのを、福井県議会でこの２３日議案が可決、福井県知事が４月２８日正式に再稼働に同意しました。 これらの原発は、関西電力美浜原子力発電所３号機（福井県美浜町）と、高浜原子力発電所１、２号機（同県高浜町）であり、いずれも運転開始から４０年も経て、中性子を浴びた原子炉容器などの部材がもろくなり、稼働停止を繰り返して金属疲労が起こっているはずで、しかも規制強化前に建設されたものです。それを、福島第１原発事故を受けて２０１１年から運転を停止していたのを、１０年間もの長期停止後に再稼働するというもの。
海外が福島原発事故を機に再生エネルギーに舵を切ったのに、原発事故を経験した我が国は、相変わらず利権まみれの原発稼働にこだわり、気が付けば再生エネルギーも後進国になってしまっている現実があります。
ここで、ある姉妹（預言者）が２０１１年３月に見た「夢」の示しによると、福井県高浜あたりを中心とする、福島とは別の色の大きな輪であり、再び福島原発事故クラスの、しかも汚染物質が異なる大規模放射能汚染が広がることが予告されています。（放射性ヨウ素、セシウムではなく、（重金属の、いつまでも無くならない）プルトニウムによる汚染？） 原発の事故か、直下地震か、北朝鮮からのミサイルか（？）、原因は分かりませんが、そうすると偏西風の影響で北陸のみならず、京都や琵琶湖付近も汚染されることになりそうです。
（追記２） １１/１８
・ ５/２９ コロナの「武漢起源説」が再燃し、米国のバイデン大統領は５月２６日、新型コロナウイルスの発生源に関し、武漢の研究所から流出した説も含めて徹底した追加調査を行うよう情報機関に命令した。
新型コロナウイルスは外膜がSARSウイルスと同じで、核が違うという。通常自然界では外膜が変異してから中にある核が変異するので、武漢株は人工でしかあり得ないことになる。
また、ロンドンのセント・ジョージ大学で腫瘍学専科のアンガス・ダルグライシュ教授とノルウェーの製薬会社イミュノール社の会長で生物学者でもあるビルゲール・ソレンセン博士によると、中国の研究者で米国の大学と協調して研究していた者らが、米国では禁止されている遺伝子操作で性質の異なるウイルスを作り出し、コロナウイルスを「製造する術」を手にしたらしいことが分かった。
中国の研究者が中国の洞窟で捕らえたコウモリからそのウイルスの「バックボーン」と呼ばれる部分を別のスパイクに接着させ、より致死性が高く感染力の強いウイルスを造ったと考える。 そのウイルスのスパイクからは4種のアミノ酸の列が見つかったが、こうした構造は自然界のウイルスには見られないことで、人工的なウイルスであることを裏付けるものだとソレンセン博士は言う。
● ６/３ イスラエルの史上最長の連続１２年にわたり首相を務めてきたネタニヤフ氏が退陣し、イスラエル国会で野党８党が樹立で合意した連立政権を承認した。 新政権では、極右政党イエミナを率いるナフタリ・ベネット前国防相がまず２年間にわたり首相を務め、その後、中道野党のヤイル・ラピド氏と交代する予定。 暫定でも極右が支配することになり、ネタニヤフ氏よりも強硬派で、中東和平にも消極的である。
・ ６/１６ 米ジョンズ・ホプキンス大学の集計によると、６月１５日に、米国のコロナ死者は６０万人となり、第二次大戦の米国の人的損失約４２万人よりもはるかに多くなった。
・ ６/２３ デルタ株は現在、世界７０カ国に広がり、インド、英国、シンガポールにおいては最も優勢な株となっている。先週、英国での新たな感染例の90％以上がデルタ株となり、５月１日以降、新規感染者が急増した。
・ ６/２５ 米軍がアフガニスタンからの部隊撤収を急ピッチで進める中、通訳らアフガン人協力者の国外退避が急務となっている。 家族を含めれば、その数は最大5万人に上るともされる。反政府勢力タリバンから報復される可能性のある協力者を放置すると、将来米軍に力を貸す現地住民がいなくなる恐れがある。 「協力者を見捨てることはない」。バイデン米大統領は２４日、記者団にこう強調。「命を懸けてわれわれを助けてくれた人々と同様、歓迎される」と述べ、米国への受け入れを進める意向を示した。
今年５月以降、アフガニスタンの３７０郡のうち５０郡が反政府武装勢力タリバーンの支配下に入ったことがわかった。
・ ６/２６ インドネシアで、少なくとも１４人の医師が、規定回数の、中国製新型コロナウイルスのワクチン（中国製薬大手シノバック・バイオテック（Sinovac Biotech）製のワクチン）を使用接種を受けた後に死亡していたことが分かった。 インドネシア医師会は、新型コロナウイルスに感染して死亡した医師４０１人のうち１４人が規定回数のワクチン接種を受けていたと明らかにした。人口２億７０００万人のインドネシアでは感染者が急増し、２１日には累計２００万人を超えた。 接種を受けた医療従事者に重症者が増えていることで、その有効性に疑念が生じている。
● ７/２３ 呪われた五輪： オリンピックは元々ギリシャの偶像神に捧げられたスポーツの祭典で、呪いを伴うものであり、さらに、日本の大嘗祭（２０１９年１１月）ののろいが加わったと思われます。
・ ２２日、ラーメンズ小林氏の昔のサブカルチャーな演出の一つ（９８年のコント）、「ユダヤ人大量惨殺ごっこ」という言葉を用い、ホロコーストへの揶揄があったとして、ロサンゼルスに本部を置くユダヤ人の人権団体サイモン・ウィーゼンタール・センターが２１日、抗議文を出し、五輪、パラリンピックの事実上の演出担当の小林氏は解任された。
・ ２３日の東京五輪開会式で、名誉総裁を務める天皇陛下が宣言文を読み上げる中、小池百合子東京都知事、菅義偉首相の順に途中で立ち上がる様子がテレビ中継された。 インターネット上で「不敬」などと批判を受けている。
・ ６/７ 午前９時２０分ごろ、東京都品川区東中延の都営浅草線中延駅で、ホームに進入してきた西馬込発泉岳寺行きの電車に男性がはねられ、搬送先の病院で死亡が確認された。捜査関係者によると、死亡したのは日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）で経理を担当する５０代幹部職員。遺書などは見つかっていないが、現場の状況から飛び込み自殺とみられている。
・ ５/１１ 丸川珠代五輪担当相は１１日の閣議後の記者会見で、競泳の池江璃花子選手に東京五輪の出場辞退を求めるコメントがインターネット上で寄せられたことに対し、「非常に残念だ。匿名で個人に言葉の暴力をぶつけるのはいかなる理由があっても許されない」と述べた。
・ ７/２１ 選手村不満問題 テレビ、冷蔵庫なしはロシア側が発注せずと組織委が説明。 テレビも冷蔵庫も簡易キッチンもないと記し、男子選手が４、５人でトイレ、風呂１つを利用。
・ ７/２７ ファイザー製ワクチン、接種から7カ月で抗体レベル減少。 デルタ株への免疫力低下。 ワクチンの効果が長続きしない。デルタ株に対し、ワクチンは９０％以上の確率で重症化を防ぐが、感染そのものの防止効果はそこまで高くない。
● ４～６月期の米ＧＤＰ６．５％増、４四半期連続のプラス成長 ・・・ 個人消費が１１．８％増
米国の底力を感じさせるようなＧＤＰの数字です。国家が一丸となってワクチンを開発し、それを急いで普及させたほか、ロックダウン中も手厚い給付を行いました。今後、失業給付などは縮小しますが、幼児教育やコミュニティカレッジへの補助といった人的投資、半導体などのデジタル投資、インフラ整備に巨額の政府資金を投入した。アメリカの感染者数は３４７０万人、死者は６１万人で経済はプラス成長、失業率も日本より低い。それに比べて日本は89万人の感染者数で経済を潰している。
・ ９/５ ＩＺＡニュース： 「２回目の接種後は４人に３人が発熱する。発熱は４０℃に達することもある。」 新型コロナウイルスのワクチンの副反応を調べている国の研究班がこのように注意喚起した。
モデルナ製を２回接種した自衛隊員およそ１０００人のうち、実に７５％以上が翌日に３７．５℃以上の発熱をし、６割は３８℃を超える高熱を出したという。これは７月２１日の厚労省審議会「予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」で明らかになった。
その審議会では、まず、ワクチン接種後の死亡例も報告された。２月１７日から７月１６日まで、ワクチン接種後に死亡が報告された事例は７５１人。前回の報告を考えると、１週間で約１００人のペースで増えていることになる。
「そもそも日本人は欧米人と比べて新型コロナの感染率が低いので、感染を抑えるなんらかの原因『ファクターX』があると指摘されています。『X』にあてはまる候補として、生活様式や自然免疫の強さ、BCG接種などさまざまな説がありました。今回のワクチンの副反応の多さを考慮すると、やはり日本人はコロナに対する何らかの強い免疫=免疫的ファクターXがあると考えられます。つまり、コロナに未感染であっても、もともと体質的に免疫が強かった日本人にワクチンによる免疫の活性化が加わり、激しい免疫反応が生じて副反応が増強された可能性があると考えられます」
● ８/２２ インドの報道によると、医療施設はどこも殺到する患者の対応に追われ、人工心肺装置「ECMO（エクモ）」などの治療装置も医療用酸素も足りず、病院にかかれない患者が激増して酸素ボンベが闇取引されるなど混乱が続いた。そこで注目を集めるようになったのが、途上国で抗寄生虫病薬として広く使われ、コロナの初期症状への効果も期待されるイベルメクチンである。イベルメクチン使用に最初に踏み切ったのは、インドの州で最大の2億1700万人の人口を抱えるウッタル・プラデシュ州である。1年前の２０２０年７月ころから感染者が急激に増え始めたため、8月6日から州保健局はイベルメクチンを治療・予防に使えるように治療基準を改訂して使用を始めた。これが効いたのか、９月から急激に減少に転じた。 インド、バングラデシュ、エジプト、トルコなど世界２７カ国で治験中。 日本では、イベルメクチンが２ヶ所で治験開始または予定。北里大学プロジェクト：CORVETTE
Study（医師主導治験） １０月末に治験終了予定。 興和プロジェクト：第Ⅲ相検証試験（製薬会社主導治験） １０月末より治験開始予定 １２月に治験修了 承認申請予定。
（＊ ・・・ １１月現在、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は１１月１５日、日本、インド、パキスタン、モザンビークなどを レベル１の最も低い感染状況（最大はレベル４）と評価した。 レベル４には最近欧州各国が入っている。）
このように、インドは、ワクチンを進めても感染者が止まらず、イベルメクチンを使い始めて急激に感染者が減った。インドの弁護士たちが、WHO相手に訴訟起こしてる。
インドではイベルメクチンの処方をしたので、軽症のうちに治療が開始され、重傷者や死者数が激減したというのが真相です。
・ ８/２９ アフガニスタンの日本大使館員の動きは、１５日にタリバンが首都を奪還、１７日に大使館員１２人が英軍機で退避。大使館員全員だったのか、一部は残ったのか不明。
読者から「ツイッターを見ていて、大使館員が誰もいなくなってしまい、途方にくれたアフガン人関係者が、まだ残っていたJICAの職員に連絡をしていた」という報告がありました。本来なら大使館員がするべき役割を、JICAの職員が行う事態になっていた。
バスの出発を待っていたカブール在住で共同通信通信員の日本人女性（５７）は、本紙の電話取材に「爆発音が聞こえた。爆発さえなければみんな空港にたどり着けたのに……」と悔しさを押し殺す。
一方、ＪＩＣＡのアフガン人職員らは当時、約１０台のバスで空港に向かう途中だった。約３００人が乗り、「無事に空港にたどり着けるだろうか」と語り合っていた時、テロの一報を受けて引き返したという。JICAの職員で、自分の仕事や仲間に対する責任感が大変重い人達だから、さっさと逃げなかった可能性を考えます。（ｃｆ．韓国大使館員は空港に戻っている。）
● ９/１４ ３回接種が進んだイスラエルで、９月１４日には新たな感染者数が１万７３０人、直近7日間の平均は１万１０２７人/日。 イスラエル政府のコロナ対策の最高責任者サルマン・ザルカによると、９月１４日の新規感染者１万５５６人の半数は未成年者という。ワクチンを打った安心感で大規模イベント等はやはり無理だということ。
ワクチンパスポートは無意味であり、陰性証明に切り替えるべき。
イスラエルはイベルメクチンは使用しないのだろうか？ペルー、アルゼンチン、インド等、各国で結果が出ている治療薬の使用を日本も含めてやれば良い。
● チョー・ヨンギ師は、2021、９/１４に召されて（８５歳） ○ になって天国固定。株式・脱税で訴訟されていたときは（多分はめられて、人を赦していなかった？）良くなったり悪くなったりだった
● 中国恒大の抱える負債は６月末時点で約１兆９７００億元（約３３兆円）と巨額で、中国の国内総生産（GDP）の約２％にも相当する規模。大半は取引先への買掛金や住宅購入者の前払い金だが、破綻すれば内外に影響が広がるのは避けられない。 恒大が資金調達で投げ売る不動産所有権を、中国国営企業が拾い上げようとしている。
恒大集団の経営危機は、「共同富裕」の理念の下で政府が企業統制を強めた結果であり、ある意味政府が意図したものである。中国の不動産業界が苦境に陥る契機となったのは、２０年８月に当局が導入した「三つのレッドライン」と呼ばれる資金調達総量規制だ。一定基準を満たせない業者は新規借り入れなどが認められなくなり、巨額債務を抱えたままデフォルト（債務不履行）に陥る大手デベロッパーが相次いだ。 少子高齢化などで住宅需要も頭打ちの状況であり、ゴーストマンション群になってきている。
かつての中国のカラクリは一言で言うと札を刷ることで、世界で通用する米ドルよりも多く刷った札は全部国内で流通している。ドル建て債は海外投資家に元本の減免を求める公算。外貨準備高が激減で人民元暴落する時は中国の崩壊する時になる。諸外国の企業は一刻も早く、この国から撤退すべき。 昨年から、民間不動産企業を締め付けている狙いは 国有化に戻す事。
・ １０/２ 中国の巨大経済圏構想「一帯一路政策」がもたらした中低所得国家の隠れた債務が３８５０億ドル（約４２兆７５００億円）に達するという分析が出た。 米CNBC放送によると、米国国際開発研究所である「エイドデータ」は２０１７年までの１８年間、中国が１６５カ国で行なった８４３０億ドル（約９３兆６０００億円）規模の開発プロジェクト１万３４２７件を分析した結果である。 現在、４２カ国が中国に対し、国内総生産（GDP）の１０％を超える負債を抱えている。 ・・・ おそらく踏み倒すだろう
● ９/２９ 自民党総裁選で、高市、河野、野田各氏を破り、新総裁に岸田文雄氏（元銀行員、 財務官僚の父の議員の下で学んだ）を選出。消費税は当面１０％を維持という。 麻生氏は財務大臣の兼務を下ろされ副総理のみに。 これで財務省の圧力のタガが緩み、解散総選挙で野党各党はこぞって
消費税軽減（５％など、れいわは０％）をアピール。
● ワクチン２回接種で９５％以上の驚異的な有効性と報道していたが、後になって有効期間が３～６ヶ月しか無い事が判明。 イギリス、ドイツなどでは、感染が再拡大している。
・ １０/１６ イタリアで１５日、新型コロナウイルスのワクチン接種完了を示す「ワクチン証明書」などの提示を全職場で義務化する措置が始まった。違反者には最大１５００ユーロ（約１９万８０００円）の罰金、出勤停止、給与差し止めなどが科される。 ９月中旬に義務化が発表されて以降、駆け込みで接種する人が増え、イタリア全体の接種完了者は７割を超えた。
ただ、健康上の懸念などから接種を拒む人もいることから、各地で抗議デモが起きるなど、義務化には反発も広がっている。 伊ＡＮＳＡ通信によると、同国有数の港町北部トリエステでは、５０００人以上の港湾労働者らが集まり、港の一部を封鎖した。北部トリノ近郊のフィアット製造工場付近などでも従業員らによるデモが起きた。 イタリアでは長距離列車、飛行機、船などの公共交通機関の利用や、美術館などの文化施設、ジムなどの運動施設の利用にも接種証明の提示が義務づけられている。
・ シンガポール（人口５４５万人）はワクチン接種完了率では、小国を含めて世界で第８位。この高いワクチン接種率で、いくら重症化しないとはいえ、1週間当たりの感染者数は１００万人当たり５７９人（１０月２２日時点）と過去最悪水準を更新し続けている。日本の第５波の最悪期（１８３人）と比較しても４倍以上の水準。 東南アジアで蔓延しているのはデルタ株。
＊ イベルメクチン（商品名：ストロメクトール）
ノーベル賞を受賞した大村智博士が開発した抗寄生虫薬で、放線菌が生成するアベルメクチンの化学誘導体ですが、オーストラリアのモナシュ大学から試験管内での新型コロナウイルス増殖抑制作用を報告しています。しかし、増殖抑制濃度は抗寄生虫薬として使う濃度より遙かに高い濃度で使用されており、抗ウイルス薬としての作用機序も核内輸送に関わるインポーチンの阻害という説が提唱されているものの詳細は不明です。
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0166354220302011?via%3Dihub
しかし、新型コロナウイルスに対する臨床試験として、3か国169の病院のCOVID-19患者1414人に対しイベルメクチン投与群(704人)と非投与群(704人)を比較した観察研究では、イベルメクチン投与群では総死亡率が低く(1.4%対8.5%)、人工呼吸器装着患者の死亡率もイベルメクチン投与群の方が低かった(7.3%対21.3%)と、プレプリントのオンライン雑誌SSRNで報告しています。
https://papers.ssrn.com/sol3/papers.cfm?abstract_id=3580524
RCTの結果はまだ報告されていませんが、この報告を受け日本でも5月6日に北里大が治験を開始すると発表しています。この薬は動物の抗寄生虫薬としても販売されているため一般に入手可能ですが、FDAは安易なヒトへの投与に対して警告を発表しています。
● １０/２９ １日４０万人感染していたインド、首都では抗体保有率９７％に。 新規感染も激減しており、集団免疫に近い状態を獲得した可能性がある。
インドは４～５月、感染拡大第２波に見舞われた。ピーク時の１日の新規感染者数は全国で４０万人、首都では２万８０００人に上り、首都圏政府はロックダウンを実施した。ロックダウン解除後もワクチン接種とマスク着用などの感染予防策は不十分だったが、７月以降は連日、首都の新規感染者が１００人を下回っており、集団免疫でしか説明がつかないとの見方も出ている。 イベルメクチン投与のためと考えられる。
・ ロシア連邦統計局（Rosstat）は２９日、同国の９月の新型コロナウイルスによる死者数が４万４２６５人だったと発表した。政府発表の2倍近くに当たる。 統計局によると、ロシアの新型ウイルスによる累計死者数は約４５万人となった。1か月の死者数が最も多かったのは７月で、５万人以上だった。
（一方、政府発表では９月の新型ウイルスによる死者数は２万４０３１人）
やや効果を上げているmRNAワクチンではなく、国民も欧米のワクチンの方が良い事を知っているが、選択肢が無いので露製ワクチンを受けている。（プーチン大統領はワクチンを打っていない。）
中国は嘘と隠蔽は日茶飯事なので、ウイルス源流国にもかかわらず公式数字は未だに死者数千人の有り得ない事で、実際のところ一千万人以上であり、感染者も億単位なはず。
・ 日本の国会議員も、５％くらいしか、ワクチンを打っていないらしい。（ワクチンがそれほど有効でなく、有効期間も短く（３－６か月）、何回も打つと他の免疫系が壊れる可能性がある危険なものと知っているから。）
・ １０/２９ 大規模な太陽フレア ３０日に影響出る恐れ、電波障害に注意を。 § 過去の大規模フレアでは、カナダや北米の長大な電線に共振して変電設備を壊したそうです。（１９８９年カナダのケベック州で大停電、２０１２年７月には巨大な太陽フレアが地球をかすめた。） また、敏感な人には影響があるようで、筆者の知り合いの、電磁波に敏感なある人（地震の電磁波もわかる）は、３０日の午後４時から次の日の朝７時までどうしても眠気がさして寝ていました。
● １０/３１ 衆院解散総選挙の投票日： （＊ 霊的に悪いハロウィンの日で、筆者らは霊の縛りをしていました）
・ 全国３万３千か所の投票所で、午後４時で投票が打ち切られた。（無党派層の投票を封じるため？）
・ 午後７時５５分、（全国的に開票速報が８時から始まる直前、）京王線で傷害事件の速報。 実は、この事件はすべて、開票速報で、ある一人が２万票も急にＵＰするなどの操作を隠ぺいするための、計画された演出と考えられます。 その証拠に、
・ 犯人の衣服に返り血がない。（秋葉原と同じ！） ・ ＮＨＫなどのプロのカメラマンが”偶然”そこに居合わせた。 ・ アクシデント・アクターらが演技していた（１７人のだれもケガなどしていない。その後の報道もない。）
・・・ （参考） http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/2195695.html、 https://ameblo.jp/oyanari/entry-12708301365.html など
→ その結果、少なくとも関東では自民党が”想定外に”健闘した。
・ 維新が大阪を中心に４倍増の躍進を果たした。 衆院解散総選挙は、自民党が想定外に健闘したとはいえ、議席をやや減らす結果となりました。一方野党の立憲民主党も議席を減らしただけでなく共産党も議席を減らしたことで、厳しい結果となりました。与野党が議席を減らした中で、議席を大幅に増やしたのは、日本維新の会です。小選挙区で１６議席、比例代表で２５議席の合わせて４１議席を獲得し、改選前からおよそ４倍の議席を獲得しました。大阪では、立憲民主党の辻元清美氏が比例復活もせずに落選したことが話題となりましたが、それだけ日本維新の会が強かったことがわかります。
・ 消費税廃止、財政出動を訴える、れいわ新撰組の山本太郎氏は比例東京ブロックで衆議院議員に初当選。 実は、票を入れた人がもっと大勢いたはずが、上記のように操作されたと思われます。 それでも当選した。
● １０/２６ 秋篠宮の長女・眞子 氏は、２０１７年５月に、国際基督教大学の同級生の 小室圭 氏と婚約準備の報告がされ、周囲の反対にもかかわらず、２０２１年１０月２６日に 正式に婚姻届を代理で提出して、皇室離脱した。この間、婚姻に伴う皇室の儀式は一切なかった。 そして１１月１４日、一民間人の小室眞子として、住居・職業の自由を得て、ニューヨークへ旅立っていった。
・ 小室圭氏は、フリーメイソンであって、皇室を破壊しようという動きの一環にある人物とされる。 （平成天皇時代は、それでも、唯一、海外の民間人の友人であったデイビッド・ロックフェラー（２０１７年３月没）があって、天皇制に理解が得られていた。彼は、リーマンショックの時、（名目上は彼の出版した本のサイン会のために来日ということだったが、）天皇に面会して傘下のシティー銀行を助けてくれるよう懇願した。）
・ 秋篠宮さまは、学習院時代に女性遊びが高じて、紀子（きこ）親王妃の実父母・川嶋夫妻が介入し、秋篠宮と結婚するよう強引にもっていった経緯がある。父の川嶋 辰彦氏は１０/１９入院、１１/４死去。 （明治天皇時代ならば、それぞれに地位とお金を与えて側室とした。 小林牧師は明治天皇の孫。） ・・・ 一般参賀の写真では、見分けは 皆 ○なのに、紀子さまだけが
×、 愛子さまは見分けが良くなったり悪くなったりで おそらく影武者である。
● 最近、深い所からの地震が多い。 → 東京大地震に直結していきそう。
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